運動部活動は日本独特の文化である――諸外国との比較から

はじめに

 

日本の学校では、授業ではなく課外活動として、放課後や休日に運動部活動が広く行われている。

 

全国調査によれば、7割以上の中学生と5割以上の高校生が運動部活動に加入し、ほぼすべての学校が運動部活動を設置しており、半分以上の教員が運動部活動の顧問に就いている(運動部活動の実態に関する調査研究協力者会議、2002)。このような運動部活動の風景は日本では馴染み深い。

 

それでは、諸外国の青少年スポーツも、日本と同じように、学校で運動部活動として行われているのだろうか。もしそうだとしたら、諸外国の運動部活動と日本の運動部活動には、どのような違いがあるのだろうか。

 

こうした疑問を入り口にしながら、本稿は、第1に青少年スポーツの国際状況を概観し、第2に学校間対抗スポーツの国際状況を比較し、第3に日本・アメリカ・イギリスの運動部活動を比較する。それらを通じて、日本の運動部活動が、実は日本独特の文化であることを論じたいと思う。

 

 

青少年スポーツの国際状況

 

まず、青少年スポーツの国際状況を概観してみよう。各国の青少年はどこでスポーツを行っているのか。表1は、世界34カ国における中学・高校段階のスポーツの場を、「学校中心型」「学校・地域両方型」「地域中心型」に分けたものである。

 

「学校中心型」とは、学校の運動部活動が青少年スポーツの中心になっている国であり、「地域中心型」とは地域のクラブが青少年スポーツの中心になっている国であり、「学校・地域両方型」とは、学校の運動部活動と地域のクラブの両方で青少年スポーツが行われている国である。

 

これを見ると、「学校・地域両方型」が、欧州の大部分や北米を中心に20カ国でもっとも多い。多くの国の青少年たちは、学校の運動部活動と地域のクラブの両方でスポーツを行っている。

 

ただし、その内のほとんどの国では、運動部活動が存在するものの、地域クラブの方が規模が大きく活動も活発である。つぎに、「地域中心型」は、ドイツやスカンジナビア諸国など9カ国である。このように運動部活動がほとんど存在しない国も、珍しくない。

 

そして、「学校中心型」は、日本を含むアジア5カ国ともっとも少ない。ただし、日本以外の4カ国が「学校中心型」である理由は、地域のクラブが未発達なためである。

 

これらの国では、たとえば中国や韓国の運動部活動がわずか一握りのエリートのみしか参加していないように、運動部活動そのものの規模はとても小さい。青少年スポーツの中心が学校の運動部活動にあり、かつ、その規模が大きい日本は、国際的に珍しい国なのである。

 

 

表1:各国中学・高校段階のスポーツの場に関する類型

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 (注)文部省(1968)、Bennett et al.(1983)、Weiss and Gould eds.(1986)、Flath(1987)、Haag et al. eds.(1987)、Wagner ed.(1989)、De Knop et al. eds.(1996)などの比較研究等を元にして、筆者作成。

 

 

学校間対抗スポーツの国際状況

 

つづいて、運動部活動を元とした学校間対抗スポーツの国際状況を比較してみよう。表2は、Saunders(1987、p.117)が調査した、アジア・環太平洋地域22カ国の中学・高校段階における学校間対抗スポーツの状況である。調査項目は「実施状況」「生徒の参加率」「種目の数」「連盟の数」「全国/地区大会の有無」である。

 

この表を見ると、学校間対抗スポーツのそもそもの有無、そして種類や規模は、各国で多様であることがわかる。その中で日本は、学校間対抗スポーツの機会が「すべての学校」で用意され、「21%の生徒」がその機会を享受し、「30のスポーツ」が提供され、「30の学校スポーツ連盟」がそれを支援し、全国/地区大会が「有」る。

 

「30のスポーツ」「30の学校スポーツ連盟」という数は、この表でもっとも多い数である。運動部活動を元とした学校間対抗スポーツの状況を見ても、その規模が大きく、盛んな日本は、やはり珍しい国なのである。

 

ちなみに、冒頭で5〜7割の中高生が運動部活動に加入していると述べたが、この表では日本の生徒の参加率が21%になっている。これは、日本では多くの部員の中から選ばれた少数のエリートのみが大会へ出ていることを示している。このように大衆化と競技化が混交した点が、日本の運動部活動の特徴ともいえる。【次ページにつづく】

 

 

表2:各国の中学・高校段階における学校対抗スポーツの状況

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(注)Saunders(1987, p.117)から日本語に訳して引用。Saundersは、アジア・環太平洋地域の各国のユネスコ委員会(national UNESCO commissions)を対象に、郵送での質問紙調査を実施した。

 

 

 

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