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東京学芸大学准教授。国際経済と医療経済を専門に研究。産業の立地選択が生産性に与える影響をテーマに、多国籍企業の進出要因や、医療サービス立地の効率性を研究。東京大学経済学部卒業後、米ブラウン大学博士（経済学）。東京経済大学経済学部専任講師を経て、2009年より現職。現在、内閣府「経済・財政一体改革推進委員会（社会保障ワーキング・グループ）」委員を務める。 著書に『国際経済学のフロンティア』〔共著〕（東京大学出版会、2016年）、『私たちの国際経済（新版）』〔共著〕（有斐閣、2009年）