ポスト・アメリカのパキスタン――多極化する南アジア地域

冷戦終結後のアメリカ一極の時代は終わった。中国やインドなど新興経済の台頭著しい現在、ポスト・アメリカの世界が模索されている。

欧米各国はウクライナの紛争に関して、総論としてウクライナ暫定政権を支持しロシアを非難しているが、具体的な制裁となると、一致した立場をとることは今後とも難しいだろう。あるいは依然として紛争が継続するアフガニスタンやパキスタンをとりまく南アジアの国際関係をみても、大国を軸にして割り切れる状況にはない。ポスト・アメリカの世界は、まさに多極化の時代に入りつつあるように見える。

本稿では、多極化する南アジアをとりあげ、パキスタンを中心に対テロ戦争以降の国際関係をめぐる論点を整理しておこうと思う。そこで明らかになる地域の現状は、より広いポスト・アメリカの世界を展望するためにも意味があると思われるからである。

パキスタンは、中国・アメリカ双方と歴史的にきわめて深い関係をもってきた。

1949年の中華人民共和国成立後、パキスタンはいち早くこれを承認し、以来、一貫して中国との緊密な関係を維持している。それは、1960年代から70年代初頭にかけて中国が国際的に孤立傾向にあった時代も例外ではない。

中国もまたパキスタンを重要なパートナーとみなし、核技術を含む軍事技術や科学技術の移転、経済援助をおこなってきた。国際情勢がどうあろうと友好関係が揺るがないという意味で、パキスタン・中国関係は「全天候型友好関係」などと呼ばれている。

他方パキスタンとアメリカの関係は、冷戦の影響を強く受け、親疎相半ばしながら、その時々で互いを必要とする深いかかわりを結んできた。それはソ連のアフガニスタン侵攻の時代や、アメリカ中枢同時多発テロ後の状況に顕著である。

今日パキスタンの立場に立ってみると、中国とアメリカが重要な国であることに間違いはない。しかし、アフガニスタンにおける対テロ戦略をめぐって、アメリカとの関係が悪化し、また中国のパキスタン政策は、より広い世界戦略の中に位置づけられ、相対的な部分も出てきているといった変化もまたみられる。

あるいはパキスタンと敵対してきたインドや、イスラーム国同士でありながら複雑なかかわりをもってきたイラン、アフガニスタン、そしてロシアやヨーロッパとの関係も、固定的な敵対と友好では説明できない。

たとえばターリバーンの問題をめぐってアフガニスタンのパキスタンに対する不信が根強い一方で、上海協力機構では、パキスタンとアフガニスタンはイラン、インド等とともにオブザーバー参加し、将来正式加盟が許されることを期待している。またパキスタン、アフガニスタン、タジキスタン、イランは、四カ国を経由するパイプライン計画をすすめることに合意している。こうした状況は、固定的な対立の構図を離れ、地域の国際関係が多極化していることを示している。

一貫して良好な関係にあるパキスタンと中国であるが、1950年代のパキスタン外交はむしろアメリカとの関係構築に重点があった。パキスタンは1954年、1955年に防共軍事同盟として相次いで発足した東南アジア条約機構（SEATO）と中央条約機構（CENTO）をつうじて、アメリカとの同盟関係を追求し、台湾やチベットの問題では中国とむしろ距離を置いていた。後にアメリカの国務長官を務めるダレスは、パキスタンを「共産主義に対する有効な防波堤のひとつ」と述べている［Sharma 1968: 84］。

中国から見ても、当時のパキスタンはとくに魅力的な同盟相手とはいえなかったようである。1959年10月に、インドと中国がラダックで国境紛争に至った頃、パキスタンのアユーブ・ハーン大統領がインドに対して共同防衛連合の結成を持ちかけていたことが明らかになり、中国がパキスタンに嫌悪感を示したこともあった。ちなみに、この連合は結局実現していない。

友好的とはいえなかった両国が急速に近づいたのは、中国とインドの国境紛争が、カシュミール紛争の一部であったことによっていた。カシュミール紛争とは、インドとパキスタンがイギリスから独立した時に、当時のカシュミール藩王領の帰属が決着しないまま起こった紛争のことであり、今日なお両国の敵対の核心部分となっている。

アユーブ・ハーンは1959年から中国に対し、カシュミール北部と中国の新疆が接する地域について交渉をおこなうよう働きかけをはじめた。この地域はカシュミール藩王領の北辺にあたる。パキスタンは事実上、占領も統治もしていなかったこの地域を中国領と認め、パ中国境線を画定するという提案であった。

パキスタンが中国の国連での議席獲得を支持したことや、インドとの国境紛争が大規模な武力衝突に発展する中で、1962年10月にパ中交渉は開始される。そして1963年3月に中国の陳毅外相とズルフィカル・アリー・ブットー外相の間で、国境協定が結ばれた［Sharma 1968:85–87］。ただしインドとの国境が確定しない中で、頭越しにパキスタンが単独で結んだ条約であって、インドはこれを認めていない。

こうして、実質的には痛みのない領土上の譲歩を中国に対しておこなうことで、パキスタンと中国は急接近した。中印国境紛争にさいして、米ソがともにインド側に立つ中、パキスタンは中国を支持した。国際的孤立状態にあった中国にとって、パキスタンは中国と国際社会との間をつなぐ役割を果たした。65年の第二次インド・パキスタン戦争に際しては、中国はパキスタンの後ろ盾となった。独立以来インドとの敵対的関係への対応を最優先課題として来ざるを得なかったパキスタンにとって、このような中国との安定的かつ緊密な関係は、その後の安全保障と外交の大きな支柱となってきた。

70年代から80年代は、パキスタン・中国関係の安定期といえる。新疆ウイグル自治区のカシュガルとパキスタンの北西辺境州（現ハイバル・パフトゥンハー州）アボッターバードをむすびイスラマーバードへ至るカラコルム・ハイウェイの竣工はその象徴であった。中国の援助で1950年代末に着工、1978年に竣工したこのルートは、現在ではイスラマーバードからラーホールを経て南端のカラチへと国土を貫通する幹線輸送路となっている。

中国にとってカラコルム・ハイウェイはパキスタンへの輸出入の経路として重要なほか、南部バローチスターン州のペルシャ湾岸に中国の支援で建設されたグワダル港と新疆ウイグル自治区とを結ぶ経路として、戦略上の重要性も高まっている。

グワダル港の建設は、近年のパキスタン・中国協力の中で最大のプロジェクトである。2002年に着工、2008年12月に竣工式がおこなわれたこのプロジェクトに中国は資金の80％を供与し、労働力の提供や多くの技術協力をおこない、その見返りとして、ペルシャ湾へのアクセスを得た。中国はこの港に通信傍受拠点を設置しており、アラビア海を往来する船舶を監視しているという［松田2007: 98］。これが、後述する「真珠の首飾り戦略」におけるインド洋の拠点の一つとなっている。

1989年の天安門事件では、世界から中国への批判が相次ぐ中でパキスタンは外務次官を派遣して中国支持を伝えた。これに応える形で、同年11月には李鵬首相がパキスタンを訪問して、パキスタンへ原子力発電所を売却することが発表されている。このころからインドとアメリカが急接近していったことも、それを牽制したい中国をパキスタンへの傾斜させる要因となってきた。またアフガニスタンの資源開発に意欲のある中国にとっては、パキスタンとのいっそうの連携に積極的であることはさらに当然の成り行きといえる。

パキスタンには目下外交上の大きな懸念が二つある。第一はアメリカとインドの関係緊密化であり、第二はパキスタンとアメリカの関係悪化である。

2008年、アメリカはインドと核の民生利用協定を結んだが、同様の協定を求めたパキスタンの要請は受け入れなかった。この一件は、ただでさえ対テロ戦争の長期化によってパキスタン国内の犠牲者が増えていることで高まっていたアメリカへの不信をさらに増幅させた。

国内の反米感情の高まりは、そのまま、パキスタンにおける中国の重要性を押し上げることになった。フサイン・ハッカーニー前駐米パキスタン大使は「中国とアメリカは、いずれもパキスタンにとって重要である。仮にどちらかを選ばなければならなくなったら、おそらく中国を選ぶが、今はそのような状況ではない」と述べている［Afridi and Bajoria 2010］。現在のパキスタンにとって、両国はそれぞれに重要で、いずれかに極端に傾くことは現実的ではないものの、選ぶとすれば中国であると明言していることの意味は小さくない。

加えて、2011年5月のウサーマ・ビン・ラーディン殺害の一件がある。アメリカによる単独作戦は、パキスタン政府に通告されることなく、アボッターバードという、首都の近郊でなおかつ陸軍の施設が多く立地する町で実行された。これはあからさまな主権の侵害であり、パキスタン政府とパキスタン社会は、アメリカがパキスタンをどのように見ているのかを思い知らされた。一方のアメリカから見れば、ウサーマはパキスタン軍によってかくまわれていたという疑惑をなかば確認したことになろう。

パキスタンは中国、アメリカ双方との関係を利用して対パキスタン関係を競わせるかのような状況を作り出し、双方との結びつきを強めることで有利な関係を追求してきた側面がある。そうした文脈からみれば、現在パキスタン・中国関係が急速に接近していることが、アメリカをしてパキスタン関係により力を入れさせる圧力として働くことを、パキスタンは期待していることになる。対中国関係が好調であることで、パキスタンはアメリカ以外にも選択肢があることを示すことができ、対アメリカ政策上有利な状況になるわけである。

中国はなんのためにパキスタンとの友好関係を必要とするのか。ひとつには、インドへの対抗があることは先に見たとおりである。しかしそれに加えて、中国国内のムスリム問題との関連にも留意する必要があろう。

新疆ウイグル自治区の武装勢力は、1980年代にパキスタンのマドラサ（モスク附属の神学校）で訓練を受け、アフガニスタンでソ連と闘った。90年代にはターリバーンと行動をともにし、2001年以降はアフガニスタンでアメリカおよびその連合軍と戦っていたという。マドラサはウイグル人武装勢力のリクルートの場となり、彼らは軍事訓練を受けて新疆に戻っていった。また、パキスタンで中国の援助によって建設されたグワダル港の工事に携わる中国人労働者などが、イスラーム過激派のテロの標的となってきたことにも、中国政府は神経を尖らせている。

「中国は、パキスタン国内で反テロの流れにあまりに深く関与すればどんな危険に直面するかをわかっている。直接的な反テロよりも、パキスタンの政教分離主義者たちを強化するというような、注意深く計算されたアプローチが必要だと知っている。その限りで、中国はアメリカがパキスタンにより深く関与することを促すことに躊躇がない」[Afridi and Bajoria 2010]という分析もある。

つまり中国は、対テロ戦略をアメリカに任せて、自らは危険に直面することを回避しつつ、パキスタンの政治家ら民主化勢力との絆をふかめることで自国内のイスラーム過激派対策への裨益をも視野に入れているということである。

さらに中国のより広い対外政策との関連では、いわゆる「真珠の首飾り（a string of pearls）戦略」の一角に、パキスタンが位置づけられていることがある。これは南シナ海からインド洋を横断し、アラビア半島およびアフリカ東部に至る海上交通路を重視し、沿岸諸国との戦略的な関係構築を図り、各海域に拠点としうる港を確保する中国の外交戦略として知られる。インド洋ではバングラデシュのチッタゴンとならんでグワダル港が重要拠点となっている。この海上航路は世界第二位の石油消費国である中国にとって、エネルギー安全保障上の戦略と考えられる。

ここまで見てきたようなパキスタンと中国の関係緊密化に、アメリカとインドが懸念を示している。

「正直なところ、アメリカ国民はパキスタンを支援することに疲れてきている。国民のレベルでわれわれを好きでない国に対して膨大な支援をしてきたのだ」、パキスタンへの援助継続を「国民に納得させるのは容易ではない。アメリカ自身もお金に困っているなかでパキスタンへの支援を続けているのに、パキスタンが中国へ行って、あなたこそ私の最も親しい友だと言っているのを聞かされるのだから」。これはアメリカ共和党上院議員のジェイムズ・リッシュの嘆息である。

また2011年5月に、ウサーマ・ビン・ラーディンがパキスタンのアボッターバードで米海軍特殊部隊の単独作戦により殺害された際に、パキスタン軍関係者は作戦中に墜落したヘリコプターの残骸を、後日アメリカへ返還する前に、パキスタンと中国の技術者を招いて調査を許したとの報道も、アメリカの不興を買っている。

インドも、たとえば2011年に中国がパキスタンにJF-17多機能戦闘機を供与したことなど、軍事的な協力関係に「重大な懸念」を示している。また、ウサーマ・ビン・ラーディンがパキスタンで殺害されたことをみて、パキスタンが南アジアにおけるテロリストの活動の中核であることがあらためて世界に示されたとし、パキスタンが誠実にインドとの関係を進展させようとするなら、すべてのゲリラ組織を解体し破壊すべきとしている。

アフガニスタンへの関与をつうじてパキスタンへの影響を強めつつあるもう一つの大国がロシアである。ザルダリ大統領は2011年5月にロシアを訪問し、中央アジアからアフガニスタンを経由してパキスタンに至る天然ガス・パイプラインや送電線敷設する計画について、ロシア企業が受注することで合意した。この際、ロシア政府はザルダリ大統領に対し、現在オブザーバーとして参加している上海協力機構へのパキスタンの正式加盟を支持すると表明している。

さらにロシア政府は、アメリカとNATOが撤退した後のアフガニスタンに、ロシアと中央アジアなど周辺諸国の軍事同盟である集団安全保障条約（CSTO）が駐留して、テロ対策や麻薬取り締まりなどをおこない、地域の安定維持を図る必要がある旨述べたとの報道もある。ロシアはアフガニスタンの安定を、上海機構やCSTOをつうじて、ロシア、中国、パキスタン、中央アジア諸国、イランなどと協調して共同で維持するという構想を持っているようにも見える。

他方、中国もまた、アフガニスタンに対して、政治的、経済的な力を拡大して急速に存在感を増大させてきている。アフガニスタンは2002年以来、中国からの復興支援を受けて、発電所の建設、住宅、モスク、 病院等の建設をおこなってきた。中国はアフガニスタン北部ローガール州の銅鉱山の採掘権を取得するなど、外国からの直接投資としては最高額となる35億ドルを投資し、さらにハジガクの鉄鉱山開発にも名乗りを上げている。また、貨物用の鉄道敷設にも積極的に関与してきている。パキスタンから見れば、中国との連携によってアフガニスタンへの影響力を維持強化する可能性がひろがることはメリットである。

国際的な摩擦にもかかわらず独自の立場を守るイランとの関係では、パキスタンはむしろアメリカの意に反した方向を追求しつつある。長年の計画であるイランとの天然ガス・パイプライン建設にかんして、折に触れてパキスタンは計画推進への強い意欲を表明してきた。

アメリカは強硬に反対しているが、2012年に当時の人民党政権は、国内のエネルギー需要を満たすため、パイプラインの早期建設に意欲を示し、ギーラーニー首相が「パキスタン政府は地域の平和や安定を求めており、イランの核問題は外交的な協議によってのみ解決可能であると考えている……アメリカとイスラエルのシオニスト政権がイランを攻撃した場合、パキスタンはイランとともにある」と述べている。

ただし、実際のところパキスタンとイランは表立った対立こそないが、相互に疑心暗鬼の部分を抱えている。このパイプライン計画も長年の計画でありながら実現に至っていない。現状では、アメリカとの関係を相対化しようとしているパキスタンのオルタナティブのひとつとして、また地域の国際関係の変化の可能性を示唆する状況として指摘しておくにとどめる。

2010年、中国の反体制活動家として知られる劉暁波氏がノーベル平和賞を受賞した。これについてパキスタン外務省はすぐに、「国内政治に介入することを目的としてノーベル平和賞を政治化することは、国家間で合意されている原則に反するばかりか、この賞の創設者が賞にこめた趣旨をも否定するものである」との批判声明を出した。

もちろんノーベル平和賞が政治的な性格を色濃くもつことは周知のことである。パキスタンがわざわざこのような声明を出したのは、長い中国との友好関係ヘの配慮からだけではないだろう。今日中国の台頭に直面した欧米は、民主化と人権という価値を前面に押し出して中国を牽制しているようでもある。そのような構図に対するパキスタンの嫌悪感があるのではなかろうか。パキスタンは欧米の基準で評価されることへの反発を中国と共有する、という意思表明とみれば、パキスタンとアメリカが単なる良好な同盟国同士である時期はすでに終わったことを印象づけるともいえる。

南アジア最大の問題であるパキスタンとインドの対立は、分離独立の経緯にその起源があることから、宿命的なものと捉えられることも多い。緊張と緩和を繰り返してきた両国は、2001年以降の冷えきった時期を経て2010年にインドが態度を軟化させ対話が再開されたことで、雪解け機運がもどってきた。インドが経済的な発展を続けていることや、インドとアメリカとの原子力協力を含めた緊密な関係の進展が良い影響をもたらしているものと見られる。

また、中国の「真珠の首飾り」によって包囲されたインドは、イラン、アフガニスタンへの積極的なアプローチによって対抗しようとしているが、それらの国々は別の局面ではパキスタンとの密接な関係にある。

もはやパキスタン・インド関係でさえ、単なる二国間対立というだけでは説明できなくなっている。インドやアメリカがそれぞれに中国との交渉を重ね、関係を構築しつつある局面も重要である。またイランとパキスタンのパイプライン計画は、インドを加えた三か国の計画として構想されていたものである。この計画のゆくえは依然不透明ながら、こうした具体的な共通の利益のための協力関係が進展するなら建設的なことといえよう。

上海機構のような多国間の協力組織はできても、それが固定的な同盟によるブロックの形成や対抗関係を意味しないのが冷戦後の国際関係の特徴であるとするなら、地域的な必要や利害に応じて各国関係はどのような組み合わせも可能である。したがって、中国のパキスタン支持も今後は固定的にとらえることが難しくなるかもしれない。

例えば、グワダル港を建設し、さらに2011年からは港の管理権を引き受けるに至った中国であるが、建設中から中国人労働者へのテロや誘拐が頻発していたこと、グワダルが位置するバローチスターン州における民族運動の活発化をパキスタン政府が鎮圧しきれていないことは、中国のグワダル政策に一定の制約となる可能性がある。

地域的な必要や利害に応じて、各国の関係はその都度組み替えられうる。これまでの中国とパキスタンのようなきわめて長期的な安定した全天候型関係はむしろ例外的となっていくのかもしれない。このような流動的な国際関係は、世界を二元的に把握することが適切でないことを、南アジア地域政治の文脈で明示しているといえよう。

【参考文献】

松田康博、2007、「中国の軍事外交」、川島真(編)『中国の外交―自己認識と課題』、山川出版社、94–114頁

Afridi, Jamal and Bajoria, Jayshree, 2010, China-Pakistan Relations, Council on Foreign Relations, July 6, 2010  (http://www.cfr.org/china/china-pakistan-relations/p10070, 2011年10月10日閲覧)

Sharma, B. L., 1968, The Pakistan-China Axis, London: Asia Publishing House.