「宗教至上主義」を超えて――日本の中東理解のあり方を問う

「アラブの春」、シリア内戦、イスラーム国の台頭……。数え上げればきりがないほどの事件が、近年、中東では起きている。しかし、日本での中東に関する報道を見れば、「イスラーム過激派」、「宗派対立」といった言葉がマジックワードのように使われ、中東を「理解不能なものとして理解した気になる」ことが当たり前になっているようだ。

 

こうした現状に一石を投じる試みが、昨年12月に出版された『「アラブの心臓」に何が起きているのか 現代中東の実像』(岩波書店)だ。編者の青山弘之氏に、現代中東政治の読み解き方、そして日本における中東理解のあり方について、インタビューを行った。(聞き手・構成 / 向山直佑)

 

 

「アラブの心臓」とは?

 

――タイトルに使われている「アラブの心臓」という概念について、教えてください。

 

もともとは1950年代から60年代に、アラブ民族主義を掲げる為政者たちが、自分たちがアラブ世界の中心だと主張するために自称したものです。国名で言うと、エジプトやイラク、シリアなどがこれにあたります。西アジア・北アフリカ地域である種「王道」のような地位にあって、授業で必ず出てくるところ、そういう場所が「アラブの心臓」ですね。

 

この本ではエジプトと東アラブ地域を指してこう呼んでいるわけですが、実際これらの国々は、歴史的に見ても大きな役割を果たしてきましたし、近現代においても思想的、政治的、経済的に中心であった「はず」のところです。ですが周知の通り、「アラブの春」以降、一番混乱が続いているのがこの地域でもあります。

 

 

――今も使われている概念なのでしょうか。

 

この概念を用いていたアラブ民族主義自体が、60年代末をピークに下火になっていきました。その後は、いわゆるイスラーム復興主義というものが台頭してきて、あまりこの言葉も使われなくなりました。シリアではずっと使われていますが、今では現地でも古めかしい、イデオロギー的なにおいのする言葉になっていると聞きます。

 

 

――こうした国々を「古い中東」として、台頭する「新たな中東」としての湾岸諸国と対比する呼び方もある、と書かれていました。

 

そうした傾向が顕著に見られるようになったのは、湾岸戦争以降かなという印象があります。それまでは、政治の中心はエジプトやイラク、シリア、パレスチナといった東アラブ諸国にあり、サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国がこれに絡んできて、影響力を行使する、という形で展開してきたわけです。ところが、エジプトが1979年に、キャンプ・デービッド合意でイスラエルと和平を結んだことで地位を低下させ、さらにイラクが湾岸危機以降没落していきました。対照的に湾岸諸国が経済的な力を背景に台頭してきている、という状況ですね。

 

ちなみに湾岸戦争はそもそも、イラクのフセイン政権が肥大化して湾岸諸国の安全保障を脅かす、という状況を打開するために行われた性格があるので、脅威を取り払ってもらった湾岸諸国がその後順調に成長し、一方脅威とみなされたイラクが衰退し、2003年のイラク戦争で崩壊させられるというのは、一続きの流れだと考えることもできます。

 

 

単純化への挑戦――「宗派」では理解できない

 

――各国の政治を説明する際に、「宗派」を都合よく用いてしまうやり方に反対されています。

 

委任統治時代以降、宗派対立を煽る形で介入がなされ続けてきましたし、われわれの理解もそのステレオタイプを引き継いでいます。

 

例えばイラクというと、「スンナ派対シーア派」という対立軸だけが強調されてしまいますよね。本書の筆者たちは皆「そんなに単純ではない」と考えているわけですが、日本での中東の見方は、宗教至上主義というか、歴史の教科書を見ても、イスラーム教の話ばかりが強調されるような構成になっています。

 

実際は、中東の人も同じ人間であり、政治において宗教は道具にすぎないというのが実情なんですが。宗教が原因に見えても、実際は結果にすぎないことも多いですし、宗派と言っていれば何となく説明しているように思える、というだけのことが大半です。

 

本書の筆者たちは全員そういった単純化に抵抗していますが、「悪貨は良貨を駆逐する」ではないですが、テレビのバラエティー番組やワイドショーなどで「中東は宗教があるから複雑だね」と言って強引にまとめてしまうようなやり方を、止めることはできていません。

 

 

――実際に介入している欧米諸国も、そのようなマインドセットで介入をしている、ということですか。

 

アメリカのオバマ大統領がインタビューに答えて、「シリアは多数派のスンナ派が反体制運動を行っていて、アサド政権はシーア派のアラウィー派である」としたうえで、民主主義は多数派支配でなければいけないというようなことを平然と言っていましたが、これなどは典型的な例ですね。

 

実際はスンナ派が宗教的な理由で、アラウィー派と戦っているというわけではありませんし、そうした宗派への帰属が争点になっている訳でもありません。政治的に多数派であることと社会的に多数派であることは違うのに、私たち西側諸国の多くの人々はそれを混同してしまうという状況があります。

 

また多数派と少数派という区別をするなら、西側諸国のもう一つスタンダードである、少数派保護の原則に従って、ヌスラ戦線やイスラーム国といったアル=カーイダ系組織の攻撃の対象となっているマイノリティ宗派、シリアの場合はアラウィー派やシーア派の境遇に目を向けてもいい訳ですが、そのような考え方はどこかに行ってしまっているんですね。ちなみに、イラクでは、西側諸国は、シーア派が多数を占めるマーリキー前政権を「シーア派独裁」と批判する一方で、クルド人、キリスト教徒、ヤズィード教徒といった少数派保護の姿勢を打ち出すといった具合に、ダブルスタンダードで対立を煽っているとしか思えない、というのが実情です。

 

 

著者の青山弘之氏

著者の青山弘之氏

 

 

日本の中東理解の問題

 

――多くの章で「虚像」と「実像」が対比して論じられていますが、こうした構成を取られた理由は何でしょうか。

 

中東は近年注目されていますが、注目度の割にあまりにも遠い存在として捉えられているのが問題です。遠いならば関与しなくてもいいのかもしれないのですが、それでも今の中東がなぜこれほどまでに混乱しているのかを正確に理解して、伝えたいとわれわれは思っています。ただ、われわれにとって遠い中東を説明しようとする場合にしばしば見られるのが、われわれにとってなじみのうすいエキゾチックな概念を持ってきて「これが混乱の原因です」」というような落とし所に持って行くというような論法です。中東を説明する場合に多用されるエキゾチックな概念というのが宗教なわけです。

 

われわれにとってなじみのうすい概念を駆使して説明したり、理解しようとしたりしても、実際には何も分かっていないに等しいわけで、そのような過程を通じて作り出されていく中東像というのを、本書では「虚像」と批判しています。そうではなくて、われわれにとって中東は縁遠いがゆえに、われわれが自分たち、ないしは自分たちが近しいと考えている国の政治、社会、文化、経済を説明する際に引き合いにだす概念や思考方法をもって理解しようとすることで、中東を身近なものとして感じることができ、そのようにして作られる中東像こそが「実像」だと考えています。

 

 

――中東に関して、特に宗教至上主義的な傾向があるのはなぜでしょうか?

 

専門家の数が少ないことと、やはり関係が比較的浅い、ということが理由なのだと思います。他の分野と比べてみると、例えば「東アジア研究者」などという大雑把な名称は、日本では区分として認められませんよね。中国の現代政治とか、韓国の社会とかいうふうになるわけです。これに対して、中東は「中東研究者」という名称が通ってしまいます。あるいは「イスラーム研究者」という区分もありえますが、これがキリスト教だと、「キリスト教研究者」とは多分言わないですよね。

 

まだ日本と中東の関係があまり深まっていないため、このような漠然とした区分が認められているということだと思いますが、本来はかなり不自然な状況です。例えばイスラーム国がこれだけ日本でも問題になっている状況で、前近代史や宗教学を専門とする研究者が発言するよりも、イスラーム国が活動している国の政治情勢に精通している研究者が解説することが望ましいわけです。ただ、そのような人材に乏しい。

 

この本がなぜ1人の著者によって書かれていないかというと、「現代中東」はとても広いので、これを1人で書くべきではないだろう、各専門家が分担して執筆すべきだろうと考えたことが理由にあります。大学の授業などでは、専門外の地域や時代についても概説的に語りますが、そうした状況の弊害を各執筆者が気づいていたので、今回のような形で執筆することにしました。

 

 

――日本以外の国の状況はいかがでしょう。

 

例えば韓国などでは、日本と同じか、それよりも悪い状況にあります。ただ、中東に地政学的にも近接している欧米諸国ではこのような状況は少ないと思います。きちんと細分化・専門化が行われているか、細分化されていない場合は俯瞰的な見方に徹する、という分担がなされています。多くの場合、思想の専門家は政治の話はしませんし、逆も然りです。

 

ただ、私はいわゆる「バブル世代」ですが、私の少し下、40歳手前くらいの年齢の人たちの世代から、日本でも段々と中東各国の現代政治を扱う研究者が増えてきて、かつ連携しあう動きが見られるようになってきています。このような状況が続けば、日本の研究水準も向上していくのではないかと思います。

 

 

――成長分野なのですね。

 

ただ、問題もひとつあって、それは危険なので行けない地域があるということです。特に地域研究には行って初めてわかることが沢山あるわけですが、近年紛争が多発していることもあり、そもそも研究対象の国に行けないという大きな問題が生まれています。

 

例えばイラクについては、基本的にバグダードには、一般の研究者は行ってはいけないことになっていますよね。すると、若い人でイラク研究をする人はどんどん減っていきます。シリアも同様です。若い研究者が、現地に中長期で滞在したことがないまま、研究を進めなければいけないケースが発生している、というのが課題ですね。

 

そうした国のなかには、リビアのように、日本ももっと経済的な結びつきを強化したほうがいいような国がたくさんあるわけですが、なかなか行けないとなると、情報収集能力も低くなってしまいます。

 

私は最近の日本は少し萎縮しているきらいがあると思います。チュニジアやパレスチナに関しても日本の外務省は、渡航の延期や是非の検討など危険情報を発出したままにしていますが、多くの諸外国はこうした規制を行っておらず、自由に進出しているわけで、そうなると、何が国として望ましいかというのは、難しい問題になってきますよね。【次ページにつづく】

 

 

 

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