地域活性化再考 「広く」「あまねく」「一律」の地域活性化は可能か　　

去る9月18、19日、神奈川県厚木市にて、「第5回B-１グランプリ」（http://www.b-1gp.cande.biz/）が開催された。B-1グランプリとは、地域の一風変わった調理法や食材を持ち寄って競うイベントだ。過去には今ではすっかりおなじみになった「富士宮焼きそば」や「厚木シロコロホルモン」がグランプリを獲得した。B-1グランプリにかぎらず、いま地域ではさまざまな試みが行われている。

他方、地域に「広く」「あまねく」「一律に」盛り上がりを生み出そうとする試みは、官民問わず失敗の連続であった。古くは1999年に導入された地域振興券があり、2000年前後には「地域通貨」や「地域SNS」のブームがあった。近年では「創造都市」や、「エコツーリズム」も注目を集めている。

これらの手法は、（1）海外、あるいは国内のある地域で、「成果」をあげた事例（とくに仕組み）がみつかる。（2） 国や地方自治体、商工会議所などがその普及を強く推進する。（3） それを受けて、全国各所の地方自治体や地域内主体によってその手法が試される、という点が共通する。

もちろん、一部の「成功例」は話題になったし、一定の「成果」をあげたかもしれない。だが評価や効果測定が十分に行われていない、もしくは公表されていないものも少なくない。それゆえに、全体像の正確な評価を知ることは難しい。成功したのであったなら、いずれの事例もいやというほど喧伝されたはずだ。

なぜ、こうした手法は往々にして「失敗」するのだろうか。

特定の地域で成功した手法は、その土地の地域資源や特徴的な社会ネットワーク、あるいは暗黙的な地域の固有性をうまく引き出すかたちで成功したものが多い。失敗はそうした条件が欠けている場合に起こる。

たとえば、ボランティア活動などによってポイントを獲得し、自分がサービスを利用するときにそのポイントを使うことができるという地域通貨の失敗などは、その最たるものといえよう。2000年前後、テレビや書籍の影響ではじまった地域通貨ブームだが、最盛期には5～700程度の地域通貨が国内にも導入された。ところが、最近の研究では活動を継続しているものは、その半数以下といわれている。

地域通貨のような仕組みが機能するためには、そもそも近隣住民に対する信頼関係が前提として必要である。子育てや介護など、もともとの信頼関係がない人間にまかせることなどできはしない。

地域通貨がうまくいったとされる欧米の事例と日本の地域社会では、共同体や近隣住民に対する信頼といった所与の条件が異なっている。地域通貨が日本の地域社会にとっても万能の手段といえないことは明らかだろう。

登場時には最新のICT技術であったSNSを、コミュニティ再生に活用する地域SNS。挑戦的な試みであったが、ITコミュニケーションの中心は、SNSからよりリアルタイムでソーシャル化した方向へ舵を切りつつある。たとえば、twitterやfacebookだ。

予期できなかった出来事とはいえ技術の趨勢が移行しつつある今、地域活性化の手段であるSNSに固執しつづける必然性はないように思える。むしろ同様のコンセプトを新しい環境に再構築することが望ましいのではないか。

あるいは、芸術家が住みやすい環境を整備し、彼らの創作活動を通して、観客や関連する人びとを地域に集める創造都市だが、芸術消費の在り方は本拠地のイギリスと日本では大きく異なっている。いい意味でも、悪い意味でも芸術家の行動特性も違う。横浜開港博Y150も、蓋を開けてみれば後味の悪いかたちで幕を閉じたわけだが、創造都市は果たして適切な手法といえるのだろうか。

地域振興の現場では、政策や手段が地域の諸条件を前提のもとで、あるいはそれらの相互作用によって機能するということは忘れられがちだ。それゆえ、仕組みの模倣がいたるところで行われている。

地方自治体や商工会議所のような前例主義が幅を利かすセクターでは、「ある地域で成功した」という前例の存在が「導入の根拠」になりやすいという事情もある。しかも「仕組み」は俗人的な施策と異なり、表面的な模倣も容易だ。

けれども、同じ枠組みや一元的な方法で競争すると、どうしても枠組みをつくったものや、先行者が話題になってしまう。後発の参入事業者に待っていたのは、厳しい競争と利権の壁だけということもよく耳にする話だ。

過剰な競争を避け、地域の独自性を出したかたちで活性化を実現するためには、一見遠回りだが地域資源の再発掘・再調査と、その活用可能性を試行錯誤するしかない。

それでは「うちには何もない」という地域はどうすればいいのだろうか。

だが、都市との距離、温泉、固有の食材や建築物、習慣、方言といったソフト面を含む地域資源を丹念にみていくと、じつは「何もない」地域は意外と少ない。消費の中心となる都市部やグローバルな動向と照らして、「ハマる施策」を探す余地は十分残されている。またなければ条件に適したもの（ソフトやサービス含む）を創ってみればいいのである。

アイディアと体制が整ってきたら、「新連携」や「農商工連携」あるいは「中心市街地活性化基本計画」といった支援制度が、たしかに課題もあるものの、そこそこ充実している。

たとえば、まちづくりで有名な小布施町も、もともと十分な地域資源に恵まれていた土地ではない。住民主導のもとで栗や食、葛飾北斎のまちという地域資源を再発掘し、さまざまな創意工夫を試みた結果なのである。

地域への梃入れは、喫緊の課題となってくること必定だ。

しかしながら、課題の多様性と複雑性を兼ね備える地域社会に対して、同じ手法が一律に成果を上げるなどということなどありえない。地域政策も、むしろ、誰かが何かをしようとしたときに、それを評価選別し、有用と判断したときに後押しする、エンパワーメント型に移行していく必要がある。

とくに地域社会のなかで相対的に大きな、資金、権限、人的資源を抱える存在でありながら、機能不全を起こしている地方自治体の活用可能性は見逃せない。地方自治体が地域内の住民、企業、NPO等にとって協働のハブとなることができれば、地域の重要なプラットフォームになりうるからだ。

誰にとっても地域の現状は未曾有であり、当然失敗も避けては通れない。そして萎縮によって挑戦を忌避する態度が染みついた現状を変えるためにも、結果としての失敗は過剰に責められるべきではない。

だが、失敗を無駄にしないためには、その評価や実行過程をオープンにする必要がある。「失敗」は隠してしまいがちだが、参照可能性を開くことで、その失敗がつぎの成功のヒントになる。同学術的な評価や失敗の研究にも繋げることができる。

創造都市の提唱者チャールズ・ランドリーは、その著書『THE CREATIVE CITY』のなかで、「21世紀の問題は、19世紀のマインドセットでは解決できない」と述べる。日本の地域社会にも小布施町や、上勝町の「いろどり」のような独自の取組みの中から成果をあげている事例もある。そのような事例の一層の発展と、新しい可能性の出現に期待したい。

中小企業や中心市街地の調査経験、著書が豊富な筆者が、商店街を取り上げる。郊外の発達とともに、活力を失ってきたといわれる商店街だが、その原因はこれまで誰も商店街や中心市街地の問題を主体的な問題として扱ってこなかったことにあると断言する。そのうえで、まちづくり会社や新しい商店街の取組みの事例を紹介しつつ、商店街生き残りの方向性を示唆する。手頃な分量と平易な語り口で記述されていることもあり、商店街に限らず地域の問題を考えるきっかけとして最適な1冊。