一からわかる！ビットコインの基礎知識Q＆A

昨年（2013年）末ごろより世間を賑わしてきた「ビットコイン」ですが、ひと言で表すなら、インターネットを使った「P2P デジタル通貨」です。サトシ・ナカモトを名乗る人物が、暗号技術に興味をもつ人々が集まるメーリングリストに2008年に投稿したアイデアがきっかけとなってシステムがつくられ、2009年に実際に動きだしました。

日本では昨年末の価格の高騰や、今年に入ってからの大手取引所の経営破綻のニュースなどを通して知るようになった人が多いと思いますが、世界では日常的な買い物の支払いや、銀行預金に代わる資産の持ち方として徐々に使われてきています。

「P2P」は、インターネットを応用したシステムを作るための考え方のひとつです。ピア・ツー・ピア（Peer-to-Peer）の略で、「ピア （peer）」とは対等な相手という意味です。参加するすべてのコンピュータが対等に同じ役割を担い、「どこにも中心がない」構造を基本とします。P2Pの考え方でインターネットの応用システムをつくると、障害に強い、しなやかなシステムになります。ただし、後述するように、ビットコインの場合はP2Pの考え方が崩れた設計になっており、そこに弱点があります。

「デジタル通貨」は、インターネットに代表されるデジタル・コミュニケーション技術を使ってつくられた、私たちがふだん使っているお金のかわりになる通貨です。「仮想通貨」と呼ばれることも多いのですが、通貨はそもそもすべて、物理的な存在というより社会における取り決めであるという理由で「仮想」のものであり、正確な呼び方ではありません。

お金は、それそのものが商品として扱われることがあり、別の種類のお金で買うことができます。ビットコインも例外ではなく、お金で買えます。ただし、日本円などで固定された価格をもつものではなく、現代の各国の法定貨幣がたがいにそうであるように、交換レートが変化し、値動きがあります。レートは安定せず、当初は0円といえたものが、2013年11月末には1BTC（BTCはビットコインの単位）の価格が10万円を超えました。こうした値段の上下は、市場原理で決まります。すなわち、買いたい人が多くなると値が上がり、売りたい人が多くなると値が下がります。

買いたい人が多くなる要因には、たとえば、自国の通貨への不信があります。2013年初頭のキプロスの経済危機のとき、多くの人々がBTCを買い求めたといいます。それは、預金が封鎖されたり資金移動が制限されたりといった事態が起き、自国の通貨が信用できなくなる状況が生まれ、自分の資産をBTCに換えて持っておくという選択が、人々の「損をしたくない」という気持ちと合致したためです。

一方、売りたい人が多くなる要因には、ビットコインがシステムとして信用を失うことがあげられます。たとえば、持っていても実際には支払いに使えない、といった状況が生じると、支払いに使おうと考える人が減り、ほかの貨幣に換えておこうと考える人が多くなっていきます。たとえば、政府の信認を得られなかったり、あるいは、ソフトウェアのバグが見つかったり、サイバー攻撃を受けたり、といったことで、ビットコインのシステムは打撃を受けることになります。

今年2月末にビットコインの大手取引所が経営破綻し、先日、東京地裁により破産手続きの開始が決定されました。それでもビットコインは世界で使い続けられていますし、日本でも終わってしまったわけではなく、日本初のビットコインATMの設置が話題にのぼっていたりします。そのことを、疑問に感じている人もいるでしょう。

実は、ビットコインの取引所、あるいは交換所と呼ばれるものは、通常の貨幣でいう「外貨両替所」に当たるもので、BTC自体を商品として売買するためのサービスです。そういうものがひとつ無くなっても、ビットコインの通貨としての機能に影響はありません。もちろん、通貨は「それが通貨として受け取ってもらえる」という信用があって初めて成り立つものですから、大手取引所の破産によってビットコインのシステム全体に対する信用が打撃を受けたことには間違いありません。

あの事件を受け、日本の国会では議員による質問があり、政府は 3月に「回答書」を閣議決定し、その中で、ビットコインは通貨でも証券でもないという認識を明らかにしました。銀行や証券会社による通貨・証券としての取り扱いを禁止する解釈になりますが、一般の支払いの方法として禁止されたわけではありません。もし政府が禁止すれば、もちろん、私たちは日常の支払いにビットコインを使うことはできなくなります。しかし、私は禁止は得策ではないと思います。禁止すれば、違法な、アンダーグラウンドの支払い方法として定着してしまうからです。

ビットコインはコンピュータ（スマートフォンを含む）を使った支払いの仕組みですから、むしろ、ユーザにとって問題なのは、ビットコインのアプリが使えなくなってしまうことです。2014年4月現在、iPhoneなどを開発・販売するアップル社は、ビットコインによる支払いの機能を含むアプリをAppStoreから除外しています。これは、ある意味、法律よりも厳しく、ビットコインの利用可能性を制限する措置です。

とはいえ、P2Pの考え方で作られているものを、完全に停止させることは大変、難しいと言えます。誰もが同じ役割を担うことができるP2Pの仕組みでは、終わったかのように見えるものでも、誰もが再び始め直すことができるからです。

後述しますが、ビットコインでは、コンピュータを使った言わば「くじ引き」で無からコインを生み出すことができ、今も約10分間に25BTCの割合で新たなコインが生み出されています。ですが、この割合は約4年毎に半減していくことになっており、2016年末ごろには12.5BTCに、その4年後には6.25BTCになっていく予定です。そして 2140年までに合計約2,100万BTCが生み出されると、それ以降は新たなコインは生成されないことになっています。

今後、もしビットコインを使う経済圏が拡大していくとすれば、新たなコインの供給は逆にどんどん少なくなっていくわけですから、1BTC当たりの価値は上昇していくことになります。

そうした思惑があって、早く始めた方が得だという考え方が、コインの所持者の間にはあるようです。

私は、もしビットコインを使う経済圏が拡大していけば、今より悪い経済社会が到来すると考えています。何をするにもBTCが必要なのに、BTCがいつも希少なのだとしたら、BTCを持たない者は、BTCを持つ者の言うなりにならざるを得なくなります。それは、被支配者と支配者の関係が生まれることを意味します。

だったら、早くビットコインを始めて、将来において自分もBTCを持つ立場に立った方がよいかというと、私はそうとも考えていません。もしそのように、現代の格差社会を増長したような状況が到来するのだとしたら、今の世界にビットコインが出てきたくらいですから、また新しいものを作ればよいのではないでしょうか。

ビットコインでは、コインは「マイニング （採掘）」という操作により生まれます。マイニングは、基本的には、ユーザの間でのコインの受け渡しが正しく行われていることを、ビットコインのP2Pネットワークに参加するコンピュータの間の合意により承認する手続きです。ビットコインのシステム全体が正しく動いていることを保証する仕組みに参加することで、コンピュータの持ち主が、報酬として新たなコインを得られるようになっているのです。この仕組みには、相応しい計算力をもつコンピュータを所有していればの話ですが、誰でも参加できます。

ビットコインのP2Pネットワークは、世界中から送られる、ビットコインを用いた送金の記録を順序立てて並べ、電子的なコインが複製されて二重に使われることなく、適正に持ち主を移動させているかを検証するのが役目です。検証に成功した送金の記録は、時間的に近いほかのものと一緒に「ブロック」と呼ばれるデータ構造に配置されます。ブロックを時系列につなげたものを「ブロックチェイン」と呼びます。ブロックチェインには、全世界における、ビットコインを用いたすべての送金の記録が保管されます。

ブロックチェインの末尾に新しいブロックを追加することは、わざと難しくなっています。たとえるなら、P2Pネットワークに参加するコンピュータが、それぞれ当たりくじが非常に少ないくじ引きのセットを与えられ、それを1秒間に何十兆回というペースで当たるまで引き、最初に当たりを出した者だけがブロックを追加できるような仕組みになっています。そして、当たりくじを引いたコンピュータの所有者に、新たなコインが報酬として渡されるのです。これが「マイニング」の正体です。

マイニングで当たりくじが出る確率は、そのときにマイニングに参加している全部のコンピュータの計算力に応じて、平均して10分間に1回、当たりが出るように、大体 2週間に1回、調整されています。

新しい送金記録をブロックチェインに保管しようとすると、上のように莫大な労力がかかるのですが、そのことにより、過去にあった送金を無かったことにするといった偽造は、非常に難しくなっています。

ブロックチェインは、送金記録を格納したブロックが時系列につながっているものですが、それぞれのブロックの中には、手前のブロックをマイニングしたときの当たりくじ（256ビットの数）がデータとして保管されるようになっています。例えば、ブロック番号42の中には、ブロック番号41をマイニングしたときの当たりくじの数が入っています。そして、あるブロックが与えられたとき、それに対応する当たりくじの数を見つけるのは非常に大変で、果てしなく、くじを引かなければならないのですが、ある数が与えられたとき、それが問題となるブロックの当たりくじかどうかを確かめるのは簡単になっています（でなければ、当たったことがわかりません）。

もし、ブロックの内容を書き換えると、元の当たりくじが無効になります。隣のブロックに入っている当たりくじの数と突き合わせれば、改ざんしたことがバレバレになります。ですので、もう一度マイニングをやり直して、正しい当たりくじを見つける必要があります。そして、見つかった新しい当たりくじのデータを、隣のブロックに格納する必要があり、そうすると、隣のブロックの内容も書き換わりますので、やはりマイニングをやり直さなければならなくなります。そうやって次々と、チェインの末尾まで、既存のブロックのマイニングをやり直さなければなりません。

ブロックチェインには、平均して10分に1個の割合で新しいブロックが追加されていきます。悪意をもつ誰かが、途中のどこかでブロックの内容を書き換えたとしたら、正規のマイニングのペースを追い越してマイニングをやり直していくだけの、ビットコインのP2Pネットワークに参加している全世界のコンピュータの計算力を上回る計算パワーを所有していなければならなくなります。それは、とても現実的には可能ではない、という意味で、ビットコインにおける過去の送金の記録は守られているのです。

また、個々の送金記録は、コインの正当な送り主によりデジタル署名されています。デジタル署名されているデータを書き換えると、署名が検証できなくなり、書き換えられたことが発覚します。この意味でも、ビットコインにおける送金は、偽造できないように守られています。

「ビットコインは匿名である」ということを、もしかしたら読者のみなさんも聞いたことがあるかも知れません。しかし、ビットコインが匿名だというのは、幻想です。

ビットコインでは、コインの送り元が送金記録にデジタル署名をする際、「プライベートキー」というものを用います。送金の宛先は「アドレス」というもので指定します （アドレスとプライベートキーはセットになっています）。アドレスは、例えば

1JQEdHj5eEGJTyyp7kaQjEZFJb4cqFf8FQ

といった英数字列です。ビットコインが匿名であるというのは、通常、第三者にとっては、どのアドレスがどのユーザのものであるかが分からない、ということを言っているのに過ぎません。

たとえるなら、アドレスは銀行の「口座番号」に当たり、プライベートキーは「印鑑」に当たります。では「通帳」は、というと、ブロックチェインの中に送金記録の集合として保管されています。

ブロックチェインのデータは、ビットコインのP2Pネットワークに参加しさえすれば、（マイニングには参加しなくても） 誰でも取得できます。したがって、ある「口座番号」に対応する「通帳」は、誰でも見ることができるということになります。ある人がビットコインで使っているアドレスさえ分かれば、その人が過去にBTCを送ったり受け取ったりした記録は、誰でも見ることができるのです（ただし、その相手もアドレスでしか識別できません）。

それではさすがに気持ちが悪い、と感じる人も多く、現在、ビットコインの使い方としては、取引ごとに新しいアドレスを作ることが奨励されています。しかし、それも匿名性を確保する上では完璧ではありません。追跡を難しくする「ミクシングサービス」と呼ばれる送金仲介サービスなどもありますが、自分の身元を完全に隠してビットコインでの取引を行うためには、高度なリテラシーが必要になります。

現時点では、ビットコインは追跡可能であると思っていた方がよいと思います。

ビットコインの大きな問題のひとつは、盗まれやすいということです。「印鑑」に当たるプライベートキーを取得されてしまうと、それを使った送金を防ぐことはできません。匿名性を目的のひとつにしているがために、アドレスやプライベートキーと個人を結びつけていないので、プライベートキーをつくった本人であるかどうかに関わらず、それをもっている人がコインの正当な所有者と見なされてしまうのです。

ただ、ビットコインを用いた送金は、上で書いたように追跡が可能です。ですので、盗んだ側がどの程度のリテラシーを持っているかにも依りますが、盗まれたコインの行方を追いかけていくことができます。しかし、コインを取り戻すためには、警察や裁判所が動かなければならないと思いますが、現状の日本の法体系上は、そのことは未だ難しいと思います。

どんな技術も、社会で実際に使われていくことを通して、技術的・社会的な仕組みが変わっていくことにより弱点を克服していきます。ビットコインは、まだ比較的新しい技術であり、社会で実際に使われた歴史も浅いので、未だ多くの弱点を未解決のまま抱えています。そのひとつが、上で書いたような、匿名性への指向と裏腹になっている、損失の補償の問題です。

また、ビットコインでは、その下支えとなっているP2Pネットワークの設計に、十分な注意が払われていない印象があります。

P2Pネットワークの設計の難しさを端的に表す例に、「P2P オークション問題」というものがあります。P2Pネットワークでは、対等な立場で参加している参加者たちが、自分と直接つながっている相手を通して、バケツリレーのように情報を転送していき、全体に情報を行き渡らせるということをします。「P2Pオークション問題」とは、自分がオークションに出品したことをP2Pネットワークに知らせて、たくさんの人からの入札を期待して待っていたら、結局、自分が直接情報を送った相手からしか入札がなかった、というものです。情報を受け取った人は、それを転送してわざわざライバルを増やすようなことはせず、自分の胸だけにしまっておいたのです。

ビットコインのP2Pネットワークも、今は全体が善意で動いているようなものですが、本当に参加者が利己的に振る舞ったときにも正しく動作するか、さらなる検証と改善が必要な気がしています。

そして、P2Pネットワークの応用として考えると、ビットコインには、さらに根本的な問題があります。それは、ブロックチェインというひとつの構造を全体で維持する仕組みになっていることです。P2Pの自然な考え方は、分散システムとして全体を設計することで、どこか一部が切り離されても、そのまま動けるようにすることですが、ビットコインでは、ブロックチェインは必ずひとつしかないので、ネットワークの一部が切り離されると、切り離された一部の方は動けなくなりますし、下手をすると、残っている方にもその影響が及びます。ビットコインは、全体がひとつとして振る舞う、いわば「ワンネス（oneness）」を強要しますが、それだけに障害などに弱い、硬直したシステムだとも言えるのです。

いいんです。

貨幣は、もともと、誰かが意図して制度として設計したというよりも、生活の中で品物を交換していくために、自然発生的に生まれたものでしょう。その意味では、コミュニケーションのために自然発生的に生まれた「言葉」に似ていると思います。

言葉が進化し、環境が変化することに応じて新しい言葉が生まれていくように、私たちの生活を取り巻く環境が変わったときに、その環境に適応するように新しい種類の貨幣が自然発生的に生まれることは、私たちの文化にとって自然な営みだと思います。

そうして生まれた新しい貨幣を、国が法貨として認めるかどうかは、また別問題です。

私は、ビットコインは従来の通貨の概念を「360度変える」ものだと思っています。すなわち、元々の方向から変わっていないということです。従来の通貨がもたらした、人々の間の経済的な格差や、自然や未来からの搾取の傾向は、変わらないどころか、ビットコインの導入により加速化する怖れさえあります。

ビットコインは、たとえるなら、新聞の「ラテ欄」のデザインを引き継いだ、テレビ番組レコーダーの操作インタフェースのようなものだと思います。画期的なようでいて、元々のモデルを何ら変えていません。観たいテレビ番組の時間に合わせて行動していた昔と比べたら、自由になったようでいて、録りすぎると、録画した番組を観るためにやっぱり時間と自由が失われます。

同じように、ビットコインにより得られる自由も、見せかけのものかも知れません。お金に縛られるのが嫌で、ビットコインに逃げ道を見出したとしても、今度はビットコインに縛られるだけかも知れません。そうならないためには、ビットコインが何であるかを、よく知っておく必要があると思います。その上で、自分の意見をもち、それを発言していくことが大切でしょう。

欠陥通貨？　それともイノベーション？

2013年後半から相場の急騰で注目を集め、大手取引所の破綻後もホットな開発の話題が続くビットコイン。その将来はどこに向かうのか。国の管理を超える大きな可能性から、その広がりが招く意外な陥穽まで、デジタル通貨の専門家が答える。

自律・分散で動く社会「不思議の国」に、中央銀行の設立で乗っとりをはかる「真ん中団」。研究所を脱出した仲間たちが始めたレジスタンスとは？　P2Pデジタル通貨によって世界はどう変わるのか。著者の研究を童話仕立てで描いた物語。2009年5月刊行。