学校へは行かなくてもよいのか？――不登校をめぐる諸問題

私が初めて不登校の支援を始めたのが不登校の男の子A君でした。A君は当時アスペルガー症候群と診断されており、小学校1年生の夏休み後から登校せず家でゲームなどを行っていました。A君が小学校3年生の時に、生活習慣のスキルの獲得支援や学習支援、学校での支援を行うことで学校へ行くようになりました。これが私の初めての不登校児童への支援です。

その後、心療内科や精神科でのカウンセリングで不登校児童生徒への支援を実施していました。心療内科で初めて受け持ったケースも不登校の生徒でした。声優が好きで、学校へはなんとなく行きたくないと話し、カウンセリングではどうすれば声優になれるのかについて話し合うことがほとんどでした。しかし、この病院での初めてのケースはドロップアウトという結果に終わりました。

カウンセラーである私が、母親の意向を汲み、本人へ登校刺激を出した後にカウンセリングには来なくなってしまいました。当時ケースの相談をしていたカウンセラーの先生に、「あなたは誰のカウンセリングをしているの？」と指導を受けたことを今でも覚えています。この一件以降は、ほとんどの児童生徒の不登校に関しては登校することができるような支援を行えるようになってきました。

不登校とは、連続または断続して年間30日以上欠席し、「何らかの心理的、情緒的、身体的あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しないあるいはしたくともできない状況である（ただし、病気や経済的な理由によるものを除く）」（文部科学省）とされています。かつては、「学校嫌い」、「登校拒否」などと呼ばれていましたが、現在は「不登校」という呼ばれ方が一般的になっています。

一時期減少傾向の見られた不登校児童生徒数は、平成25年を境にふたたび増加傾向にあり、平成28年度では、13万人以上の小中学生が不登校となっています。児童生徒の全体数からも見ても、ここ26年間で最も高い割合となっています（1.35%）。さらに、不登校になった経緯に関するアンケートでは、小中とも家庭にかかわる問題がもっとも多く、ついで「いじめを除く友人関係をめぐる問題」が多くなっています。

一方で、「いじめ」がきっかけであるとの回答は小学校、中学校とも1%も満たしていません。しかし、これは不登校となった児童生徒の在籍している学校が回答した結果です。平成26年に公表された、不登校生徒本人を対象とした調査では、回答者のうち不登校のきっかけでもっとも多いのは、友人関係（いやがらせやいじめ、けんかなど）で53.7%、親との関係や家族の不和はそれぞれ14.4%、10.1%でした。

平成25年度から不登校児童・生徒が増加しているのと同様に、同年から小中学校のいじめの認知件数の増加がみられています。統計的な関連は不明ですが、本人を対象とした調査結果からすると、不登校児童生徒が増えていることと、いじめの認知件数が増えていることはなんらかの関係があるのではないのでしょうか。もし関係しているとしたら、学校における児童生徒の人間関係の理解を見直さなければならないでしょう。

学校に行く、行かないの話しをする前に、まずは学校とは何だろうということについて考えます。私は、学校は好きではありませんでした。決められたことを決められたように行うことが難しく、字を書くことや、絵を描くこと、音楽がとても苦手であり、人前に立つことが嫌で、やりたくもない発表会など当時は最悪に思っていました。いじめこそありませんでしたが、同級生とは喧嘩があったり、遊び相手がいなかったり、おおむねつまらないところであったと記憶しています。

なぜやりたくもないことを強制されるのか、やりたい人でやればいいのではないかとも考えていました。中学校から学校はバスケットボールをするところとなりました。やりたいことがあったため、学校に通い続けられたと今振り返ります。もしかすると、学校外にバスケットボールのできるところがあれば、学校に行かなかったかもしれません。中学校は小学校のように、発表会を実施することや字や絵の丁寧さを求められることは減り、他児からの私にとっての不必要な介入（字が下手、絵が下手と言われる。失敗をからかわれる。など）も少なくなり、私にとってはすごしやすかったように記憶しています。

学校教育法では、第18条に小学校では8項目、中学校においては3項目、目標を掲げています。まとめると、各個人の有する能力を伸ばしつつ、社会において自立的に生きる基礎を養うとともに、国家・社会の形成者として必要とされる基本的な資質を培うことを目的とする（文部科学省，2016）となります。これを確認しても学ぶことが学校でなければいけないとはならないことが分かるかと思います。

ということは、学校とは行かないといけない場所ではないということだとは言えるでしょう。ただし、学校は非常に多くのことを学ぶカリキュラムを持っています。これらすべてを学校以外で学ぼうとすると、多くの費用と自分で学ぶ場を開拓する労力が必要になると思います。学校はさまざまなことを「学ぶ場」であり、学ぶ手段を労せず提供してくれる場だといえるでしょう。

さて、平成28年に文科省は、不登校児への教育指針に大きな方向転換を行いました。不登校児童生徒への方針として、学校に行く事のみを目標としないという点です。これは、学校に行けない子どもたちや保護者の方にとってはとても重要な意味を持つと考えられます。

不登校そのものは、いじめや病気、虐待や貧困などによるものではなく、自分の意志で学校以外の学び場を見つけ、学校へ行っていないのであれば、問題ではないかもしれないません。しかし、ここでご理解いただきたいのは、筆者は決して学校に行かなくてもよいと言っているわけではないことです。

文科省が不登校児童生徒への支援目標として、学校に行くことのみを目標としないとしたとはいえ、学校に行けないことで自分を責めたり、学業が遅れることへの心配や、周りから取り残されてしまったような感覚になってしまう場合があります。問題となってくるのは、このようなことから起こる抑うつ気分や不安感、あるいは無気力感などといったことです（あるいは、抑うつ気分や不安感などが不登校のきっかけの場合もあります）。

状態としては、ひきこもりや家庭内暴力などが考えられます。その他、学力不振であるとか、対人関係の困難なども考えられます。そのため、不登校であった児童生徒がその後どのような状況にあるのか、というのはとても大事な視点となります。

平成26年に公表された文部科学省の不登校児童生徒の追跡調査に関するデータを見ると、平成18年度に不登校であった中学3年生の生徒は、20歳になった時点で就業のみ34.5%、就学のみ27.8%、就学と就業は19.6%でした。未就学・未就業率は18.1%となっています。就学に関しては正社員の割合が9.3%でした。これは就職氷河期と言われた平成5年に調査した結果（22.3%）よりも低い値となっています。

また、進学率については、大学・短大・高専への就学している割合が平成5年の調査よりも増加（8.5%→22.8%）しているものの、社会的にも大学進学率は増加（28.0%→50.8%）しています。平成5年には不登校であっても正社員で就職していたような人が、日本社会において大学への進学率が上昇したため、就職する代わりに大学に進学するようになったとも取れます。これらのデータのみで一概には言えませんが、相対的にみた場合、実際にこれまで不登校児童生徒対して行ってきた支援にどれほど効果があったのかについては疑問が残ります。

不登校となっている児童生徒の中には、発達的な偏りを持った子どももいます。不登校と発達障害の関係について、鈴木ら（2017）は、子どもの発達診療センターを訪れた80名の児童生徒にうち、57%に発達障害の特性が見られたことを明らかにしています。さらに、そのうち87%が、不登校になって初めて発達障害と診断を受けたということです。

もちろん、発達的な偏りが直接不登校の原因となることはありません。そうだとすれば、発達障害のある児童生徒はすべて不登校にならないといけないからです。しかし、その特性のため、周囲から誤解を受けてしまう、あるいは周囲を誤解してしまい学校へ行けない、さらには学校のルールに従えないことが、不登校の要因になる場合が多いと思います。

ADHD（Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder：注意欠如多動症）の児童生徒は、その特性から叱責や指導を受けることが多くなってしまい、学校へ行く意欲がそがれてしまうケースが多いでしょう。あるいは、友人とのトラブルも多くなってしまう可能性もあります。ASD（Autism Spectrum Disorder：自閉スペクトラム症）の児童生徒はいわゆる「空気を読む」ことができず、他児とのコミュニケーションがうまく取れず、人間関係の中でパニックになってしまうこともあるでしょう。このようなことで学校への行きづらさが生じるのではないかと思います。

鈴木ら（2017）の研究でもっとも興味深いのは、1年後の不登校の割合が発達障害のない児童生徒は42%であったのに対し、発達障害と診断された児童生徒では17%であり、とくに特別支援学級へ転籍した児童生徒では1例もないことです。発達障害の診断がつくことで、周囲の理解が深まり、その児童生徒に合った支援を行えるようになったことが要因と考えられます。このように、発達障害があれば、不登校となってしまうリスクは高くなると考えられます。しかし、その発達特性を周囲が理解したうえで本人に適した環境を準備することで、問題を抱えて不登校となってしまうことの多くは防げる可能性があります。

そもそも学校は学ぶための場所や手段であり、行くことが目的ではないはずなのです。しかし、ここで文科省があえて学校に行くことのみを目標としないと示したことは、国民の多くが学校は行かなければならないところと認識していることを修正しようとしているのだと考えられます。学校に行かないこと自体が大きな問題であり、いわゆるダメなこととの誤解を解くためでしょう。

今回の方向転換で不登校支援において学校に行くことのみを目標にしないと掲げることで、学校に行かないことを選択しても問題ないという考えが広まると思われます。しかし、これは、不登校を推奨したり、積極的に不登校を促すことではもちろんありません。

学校に行かなくて何を行うのでしょうか。鋭気を養う。学校に行きたくなるまで待つ。ゲームをする。これらもひとつの方法でしょう。これらの他にも、学校に行かないならば、学校にいては経験できないような機会を設けることができればとても重要な経験になると思います。つまり、学校に行かなくても良いんだよということよりも、学校の他にもこんなに学べるところがあるんだよと示せることが必要なのだと思います。

ただし、先ほど挙げたように、学校は多様なことを学べるカリキュラムを有しており、現在の日本において同様の機能をもった他機関はないと言ってもよいでしょう。学校と同程度さまざまなことを学べるか、あるいは学校とは異なって専門的なこと学べるような「学ぶ場」を整備することが先にあるべきだと考えます。

例えばフリースクールなどの不登校児童生徒を支援する民間施設は、平成27年の調査では全国に474箇所です。13万人程度不登校児童生徒がいるにもかかわらず、500箇所にも至っていません。また、小規模のものが多く、41%の施設で在籍者数は1～5名でした。個別性を考えると小規模のものも必要だと思われます。文科省の統計によれば、不登校生徒のうち不登校中にフリースクールなどの民間施設を利用した生徒は8.8%でした。これらを利用している児童生徒はまだまだ少数です。自治体で不登校児童生徒の支援を行っている適応指導教室（教育支援センター）も平成28年に1388箇所のみです。

今後は教育支援センターがフリースクールなどと学校との連携の整備を担い、学ぶ場を広げることが期待されています。また、現代はinformation technology（IT）を利用し、家庭内でも授業が受けられるようにもなっています。このように多様な支援方法を構築し、整備することで、学校内外での児童生徒の学びを保障していくことが重要であると考えます。文科省では、「不登校児童生徒による学校以外の場での学習等に対する支援の充実について」と通知し、学校以外の学びの場を広げる支援を展開していますが、まだまだ不十分な状態です。

不登校について川島ら（2016）は、「多くの教育委員会は不登校対策の決め手がないため、最終的にカウンセラーや医師に行くことが大切だという落ちになることが多い」と指摘しています。確かに不登校に関しては個別対応が不可欠であるため、カウンセラーが個人的な対応を行うことは大切だと思います。また、病気が不登校の大きな要因となっていることも考えられるため、医師の診断を受けることは重要だと思います。

しかし、不登校となる児童生徒の中には自らの悩みや困ったことを、他者に伝えることが苦手な子どもが多くみられます。自ら学校に行かないことを選択している児童生徒でないならば、カウンセラーや医師のように、不登校となった児童生徒を支援するよりも、不登校になる前に積極的に、適切に児童生徒と関わり、児童生徒が安心できる場を提供することが大切だと思います。

小林（2010）は教師の意識と長期欠席との関連を示し、不登校の少ない学校作りをするために6つの「受容、配慮」が重要であることを示しています。とくに重要視しているのは、学校全体でかかわることです。学校全体、教師間の人間関係を大切にし、いざとなれば助け合う雰囲気が重要であると述べられています。

かつて私は、精神科の思春期外来でカウンセリングを実施していました。来院される多くの子どもは不登校でした。保護者の方と話していると、毎回必ず出てくることばは「何で不登校になったのか」「私（保護者）の育て方が悪かったからか」といった質問を受けました。子どもはこの「何で」といったことに悩まされます。しかし、ことばにしにくい場合があります。あるいは自覚できていない場合もあります。

私は「何で」よりも「どうやったら」学校に行けるかを考えることが重要であることや、決して「育て方」の問題ではないことを家族にお伝えし、家族の不登校への理解と協力が本人の状態が良くなるためには不可欠であることをお伝えしています。本人たちとのかかわり方は、「何で」学校へ行かないのか原因探しをするのではなく、学校の担任の先生はどんな人か。校舎は古いのか、学友はどんな子がいるのか、給食はおいしいのか、学校外で友達と遊ぶことはあるのか、部活はしているのかなどなど多岐にわたり話を聞きます。

例えば、私が経験した事例について以下のようなことがありました。中学生の男子生徒が学校のランチの席で教員の近くに座ることになり、その時の教員の食べ方に嫌悪感を抱き、1週間学校を休んでいました。私は、男子生徒の嫌悪感について理解を示し、ランチの席を変えてもらうよう提案しました。男子生徒は、それは学校のルールとして行えない、と言っていましたが、私から保護者の方に伝え、保護者の方が学校に連絡することで、翌日から学校へ行けるようになりました。

これは、たまたま学校のスクールランチについて私が興味を持って生徒に話を聞いた際に偶然聞けた内容でした。児童生徒の中には、このようにルールだから変えられない、といった勝手な思い込みで苦しんでいる場合もあります。同様の例で部活は好きだけど、クラスでの人間関係に悩み学校へ行けなくなった女子生徒は、まず部活に行くことから始めました。女子生徒は、それはダメでしょ、と答えました。そうなると、じゃあ聞いてみよう、となり、保護者の方に連絡してもらいます。もちろん学校に断られませんでした。学校からの“お墨付き”をもらい、翌日から部活には行けるようになりました。その後、数ヶ月を経て教室にも登校できるようになりました。

児童生徒とのカウンセリングで絶対に欠かさないのは児童生徒の趣味（好きなこと）の話です。私の分からないことだと必死になって児童生徒に教えてもらっています。例えば、中学3年から不登校となり、その後未就学、未就業、ひきこもりの青年とのカウンセリングは大好きなロボットアニメの話が大部分でした。それに関するイベントがあることを知り、イベントに参加するためのお金を得るためにアルバイトを一緒に探し、その方は働き始めました。

不登校児童生徒への個別支援の仕方として行動論的なアプローチによる改善例が多く研究されています（奥田，2005、青戸&松原，2006など）。私も、行動論的なアプローチをベースに児童生徒への支援を行っています。

いつ頃からでしょうか、学校へ行かなくてもいいと呼びかける声がメディアから広がったと感じています。確かに、学校へ行けない、あるいは行ってはいけない状況はあると筆者も認めます。例えば、いじめ、体罰などがある場合は学校へ行ってはいけません。学校がいじめ、体罰のない環境を準備してから学校に行く準備を始めることが重要です。

しかし、学校は多くのことを学べる場で、本邦において、学校以上にさまざまなことを学ぶことは現在のところ非常に困難であると考えられます。不登校その後のデータを見ても、個別の事情を精査しない中、学校へ行かなくてもよいというのは無責任な発言であると私は考えます。児童生徒がサポートを受けることで学校へ行けるなら、学校へは行ったほうがよいでしょう。

不登校は複雑な問題です。一人ひとり状況が異なります。だからこそ個別のケースを丁寧にアセスメントを行ったうえで不登校児童生徒の支援を実施することが大切です。現在はスクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカーなど、学校には教師だけでなく児童生徒をサポートする専門職が増えています。また、公認心理師の資格もできたため、ますます児童生徒への心理的なサポートは充実していくことを期待しています。小林（2010）が示すよう教師だけではなく、このような専門職も含め、学校や地域、家族が協力し児童生徒を支えることで、不登校の児童生徒は必ず減らすことができると考えます。

【参考文献】

・青戸泰子・松原達哉（2006）自己プランニング・プログラムにおける「課題の設定と実行」の効果‐無気力から不登校に陥った中学生への援助事例‐，カウンセリング研究，39，346-356．

・小林正幸（2010）不登校の少ない学校‐学校ぐるみの不登校対策の在り方，児童心理，2011年6月号，臨時増刊No933，60-66．

・文部科学省（2016）不登校児童生徒への支援の在り方について（通知），http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1375981.htm．

・文部科学省（2016）不登校に関する実態調査‐平成18年度不登校生徒に関する追跡調査報告書，http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2014/08/04/1349956_02.pdf．

・文部科学省（2017） 不登校児童生徒による学校以外の場での学習等に対する支援の充実について（通知），http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/107/houkoku/attach/1388331.htm.

・文部科学省（2018）平成28年度「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」（確定値）について，http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/30/02/__icsFiles/afieldfile/2018/02/23/1401595_002_1.pdf.

・奥田健次（2005）不登校を示した高機能広汎性発達障害児への登校支援のための行動コンサルテーションの効果‐トークン・エコノミー法と強化基準変更法を使った登校支援プログラム，行動分析学研究，20，1，2-12．

・鈴木菜生・岡山亜貴恵・大日向 純子・佐々木 彰・松本直也・黒田真実・荒木章子・高橋 悟・東 寛（2017）不登校と発達障害: 不登校児の背景と転帰に関する検討，脳と発達，49，4， 255-259．