地政学は現実主義か――存在論的安全保障で考える

はじめに

地政学ブームが続いている。今年発売されたものだけでも出口治明・立命館アジア大学長の『教養としての地政学入門』（日経B P）、船橋洋一監修の『こども地政学』（バウンド）など、「地政学」をタイトルに掲げた本の勢いはここ数年、止まるところを知らない。変化の激しい現代においてこの5年ほどの間に、「地政学」と言う言葉は、出版・言論界で例外的に不動の地位を築いたようにさえ見える。

だが、地政学とは何なのか。近年刊行されたビジネス書などによると、地政学は、世界の動きを正確に把握するために不可欠である。【注1】それは世界の「見え方」であり、「勝利の方程式」であり、知れば知るほど面白い、現代人必携の知識であるらしい。しかしこれらの本に登場するのは、ナチスドイツと繋がりがあったと言われるカール・ハウスホーファー（1869-1946）、英国帝国主義の理論家ハルフォード・マッキンダー（1861-1947）、米国海軍アカデミーのアルフレッド・マハン（1840-1914）ら、19世紀から20世紀初頭の学者たちである。古びた政治理論がなぜ、複雑な現代をそれほど鮮やかに説明し得るのだろうか。現代の地政学本は、その理由を、戦後、地政学が「悪魔の理論」としてタブー視されたからだと主張する。権力によって隠された普遍的な理論が、時を経て現代によみがえったというのだ。

確かに、地政学と呼ばれる学問は、1930年代から1945年までの日本でも大流行し、こういった本にさえ登場しないたくさんの日本人理論家を生んだ。筆者は、日本地政学の歴史を研究するが、上記の説明には同意できない。そもそも筆者は、「地政学とは何か」という問いに対して、明確な答えを持たない。大学で講義をしていると、学生から「なぜ地政学を教えないのですか」と聞かれ、返答に困ることがある。地政学は、筆者の理解では、学問分野と言い切ることが難しい。欧米には、政治地理学（Political Geography）という日本には馴染みのない分野があるが、これと地政学は同じではない。では政治理論か、といえば、それにもうなずけない。そもそも英語のGeopoliticsは、正確には、地理を利用した政治、つまり「地政治」と訳されるべきで、学問分野というより、実践的な政治そのものと言ったほうが近い。【注2】ここからもう一歩進めて言えば、地政学とは、地理的な視点を取り入れた国際政治活動への指針、ある種の「世界の見方」であると言える。

なぜ、地政学がこうも注目されるのか。本稿では、地政学を「世界の見方」を提供するもの、と定義する。曖昧さは承知の上である。その上でこの、「なぜ今地政学なのか」という問いを、近年、欧米の国際関係論で最も成功したコンセプトの一つである「存在論的安全保障（ontological security）」を頼りに、考えてみたい。

恐怖から不安へ：なぜ「存在論的安全保障」か

最も成功した、と書いたが、日本語で行われる国際関係論においては、存在論的安全保障に関する研究はほとんどなく、日本在住の研究者により英語で書かれたものが散見される程度だ。【注3】その理由の一つはおそらく、「存在論（オントロジー）」という用語の、日本での馴染みのなさにあるだろう。日本では哲学を連想させるが、欧米では、情報科学など様々な分野で比較的頻繁に用いられる言葉で、長い歴史を持ち、多様な解釈がありえる。ここではざっくりと、「存在」の定義に関する問題、と捉えてほしい。つまり存在論とは、ある「もの」は一体何なのか、その存在の意味は何なのかという問いに関するもの、現代風にいえばアイデンティティの問題である。

国際関係論の最も基本的な分析対象は、国家である。そして安全保障とは、ある領土（国家）に住む人々（国民）を、外からの脅威から守ること、と定義される。存在論的安全保障論の主体も、主に国家である。国際関係論の現実主義と呼ばれる基本的な理論によれば、国際関係は弱肉強食の無政府状態である。そこに生きる人々は常に恐怖を感じ、国家に庇護を求める。外からの脅威とは通常他国であり、国家は合理的判断に基づいて戦争を行なったり、行わなかったりする。しかし、存在論的安全保障論の論者に言わせれば、このような国家の古典的存在理由は、グローバル化により危機に瀕している。ヒトモノカネの往来の活発化として理解されるグローバル化は、国境を希薄化した。実際、1945年以降、国家間の大きな戦争は起こっていない。すると現代の国家は、何のために存在するのか。近年の存在論的安全保障論は、その新たな意義を、恐怖ではなく、人々の抱く「不安」に応えることに見出す。恐怖と不安の違いについては、以下、順を追ってあきらかにしていく。

存在論的安全保障論を初めて国際関係論に取り入れたのは、2006年、英国の社会学者アンソニー・ギデンズからの援用としてこの概念を紹介した、オハイオ州立大学のジェニファー・ミッツェンである。この論文はまず、国家には、自己を、全体性、継続性、行為者性のある個として感じる必要性があるとする。そのうえで、国家が張り合って軍拡競争を引き起こす「安全保障のジレンマ」に陥るのは、ゲーム理論でよく論じられるように、国家が置かれている状況の不確実さを恐れるからではなく、他者とのライバル関係を習慣化することで、自己のアイデンティティを確認したいからだと論じる。ミッツェンは、国家の心理を、複雑な現代社会を生きる個人のそれになぞらえる。例えば、夫から虐待され、周囲から離婚するように勧められているにもかかわらず、そうすることができない妻である。暴力を振るう夫は、彼女の恐怖の源泉だ。しかし同時に夫とのねじれた関係性は、彼女の存在理由を規定する。つまり不幸な妻という彼女のアイデンティティは、夫の暴力あってこそ成り立つ。離婚は、この大事な要素を彼女から奪いかねず、その不安な心理が、妻をして「暴力をふるわれても離婚しない」という一見、非合理的な行動に駆り立てる。【注4】　

この論文以降、さまざまな論者に採用されてきた存在論的安全保障論は、近年では、国家が非合理な行動に訴えてまで自己のアイデンティティを守ろうとする行為の背後には、近年の国際関係における、「恐怖」というより「不安」の増大があると論じている。恐怖と不安は隣り合わせの感情で、厳密に区別するのは難しい。そう認めた上でミッツェンは、2020年のキンバルとの共著論文で以下のように説明する。恐怖は可視的であり、戦うか逃亡か二者択一を取ることができる。一方、不安は不可視的であり、このため、対処方法は多面的である。【注5】上記のD V夫婦の例に戻れば、「恐怖」を理解するには、見知らぬ男に付きまとわれる女性を考えればよい。男のストーカー行為は彼女のアイデンティティに何ら関係がないから、警察に通報し、恐怖を取り除けばよい。一方、妻の行動の源泉は、習慣化されたものがなくなることによる不安である。

これに付け加えるなら、不安と恐怖は、過去の記憶との関わりによって区別できる。恐怖はあくまで現実的な問題だが、我々が不安を抱くかどうかは、個人の過去の体験に影響される。このため不安の共有は、必ずしも問題の共有を意味しない。つまり、人間集団において不安という感情そのものは共有され得るが、不安を感じる度合いは個人によって異なり、集団としてその感情に対峙するのは難しい。このことは、コロナウィルスへの対応が、個人の事情、例えば経済事情、職種、年齢、基礎疾患や家族の有無などによってまちまちであることからも理解できるだろう。

もう一つの違いは、恐怖が特定のコミュニティで共有されやすいのに対し、不安という感情はぼんやりとして、不特定多数に伝わりやすいことだろう。他国からの攻撃などの恐怖の共有は、大抵の場合、一国の領土内、あるいは同盟国内の問題である。一方、不安は、あるコミュニティに閉じ込めておくことはできない。コロナのみならず、核兵器、気候変動、水資源問題、サイバー空間でのトラブルに至るまで、近年の安全保障問題の多くは、国家を超え、時に同盟の有無に関係なく広く共有される。それに伴う不安も、国境を越える。

このように不安は、不可視的であり、程度も範囲も定まらない。にもかかわらず、安全保障問題として政治化され、国家をして人々を正体不明のものから守るという困難な行動へと駆り立てる。この結果、不安に立ち向かう現代の国家の行動は、合理性、統一性を欠き、非合理的なものとなりやすい。

存在論的安全保障論が注目されている理由は、不安と、それによって引き起こされる非合理的行動が、グローバル時代を生きる我々が置かれている状況を端的に表しているからにほかならない。すでに述べたように、安全保障の根幹は、現実主義的にみると、国家がその国民を守るという義務であり、歴史的には、国家の脅威は他国であった。国家は、対処すべき敵が明らかな場合、合理的な行動を取り得る。しかし、新型コロナウィルスの流行が顕著に示す通り、現代の脅威は、正体さえわからない。国家の敵が国家以外であること自体は、決して目新しい現象ではない。例えば、2001年の米同時多発テロでは、それは国内にも巣食うテロ組織であった。そのトレンドが、気候変動による自然災害、そしてコロナ流行でさらに強調されたのである。脅威の姿が見えなければ、そもそも対峙することさえできない。見えない脅威に対し、国家は、恐怖というより不安を感じるのである。

不安と地政学の復活

地政学も、存在論的安全保障論と同様に、不安時代の国家アイデンティティに関わる問題である。このことは、地政学がむしろ現実主義とされることを考えると、逆説的に響くかもしれない。だが、存在論的安全保障論と地政学は、表裏の関係にある。政治理論としての前者が、現代の不安が国家の安全保障政策にどう影響するかを説明するのに対し、後者は、不安への特効薬を提示しようとする。冒頭、筆者は地政学を、「世界の見方」と定義した。地政学的世界の見方とは、地球を一体として俯瞰（ふかん）する、巨視的な視点である。言い換えれば、世界を、地図を見るように一望することだ。ここで大切なのは、海、山、川などの地形である。つまり変化していない（ようにみえる）ものである。なぜなら、変化するもの（歴史）は、変化しないもの（地理）に影響されるからだ。つまり、地理の不動性の前には、グローバル化による国境の希薄化など大した問題ではない、と地政学は主張する。地理は国家の性格を規定する。例えば日本と英国、アメリカは海洋国家である。中国やロシアは、大陸国家だ。このことに気づけば、国際関係は、国家が主体のチェスゲームのように理解できる、と地政学者は言う。

「世界の見方」としての地政学には、その見方の普遍性を信じる当の地政学者たちからは往々に無視されるが、もうひとつ大事な点がある。見方には必ず視点が伴うことだ。つまり地政学的な世界の見方は、観察者のアイデンティティを特定する。視点は常に点であり、「どこからでも誰のものでもない視点」などあり得ない。実際、戦中の日本の地政学者小牧実繁は、彼の視点は「高天原」（日本神話で神々が住んでいたとされる場所）からである、と言明している。【注6】ハウスホーファーの地政学も、「ドイツ人特有の世界観」であった。【注7】

複雑怪奇な現象も、視点と見方を定めて観察すれば、さほど複雑ではなくなる。こうして地政学は、地理に重点を置いた世界の見方と隠れた視点を提供し、不動に見えるものに頼ることで、現代における不可視的な「不安」を単純化し、可視的な「恐怖」に変換する方法を我々に教えてくれる。現代の国際社会は絶え間なく変化し、つかみどころがないが、どこから、そしてどのように見るかを決めてしまえば、何のことはない。地政学的な世界の見方は、あの山が動かないように、この川が流れるように、我々が暮らすこの国のある場所は、１００年前と変わらない、と主張する。地政学的見方によれば、永久に地理的場所が変わることのない国家は、存在そのものに意義があるのである。他に存在理由など、不要ではないか。

トランプ政権が得意としたのは、まさに、この地政学による世界の見方と視点の特定、それによる不安の可視化であった。トランプによれば、新型コロナウィルスは「中国ウィルス」であり、おなじみの敵にすぎず、恐れるに足りない。同様に気候変動も、リベラル派に作り出された陰謀であり、敵はリベラル派以外の何者でもない。国境を越える未知の脅威は、このようにトランプの言説を通して特定できる恐怖に変換され、人々に「偉大なアメリカ人」としての団結を求めた。

しかし、固定された視点と見方には、当然、死角が生じる。逆に死角があるからこそ、スッキリとした世界像を示すのである。だが、死角は死角である。不安を恐怖に変換し、国境内に閉じ込めようとしたところで、不安を生じさせている根本原因は解決しない。新型コロナウィルスを「中国」と読み替えても、感染を避けられるわけではない。不安を恐怖化する手法では、問題は矮（わい）小化されるだけで乗り越えられず、結果的に不安を拡大する。中国とアメリカは、経済的にはもはや分離不可能なほど深く繋がっていると言う事実は、本当の敵は中国だと叫んでも、決して消えはしない。

このように地政学は、ナショナリズム、むしろポピュリズムと呼ばれるものとほぼ表裏一体である。グローバル化に逆らい世界の至る所で強まっているこのような動きは、不安の恐怖化、可視化により誘発される。ナショナリズムとポピュリズムの差は、大きく言えば、国家内部に深い分断があるがか否かである。ポピュリズムは、トランプがしたように、腐敗した偽善的エリートには、国を愛する清く明るい心を持った一般市民の気持ちがわからない、と主張する。【注8】地政学が提示する郷土愛的な世界の見方と視点は、ピュアな心をもった一般市民だけが理解できるのである。

実際、過去において地政学は、国家エリートのものではなく、むしろ民衆のものであった。知られていないことだが、ハウスホーファーやマッキンダーが強調したのは、国家戦略への貢献よりも、地理学による市民への教育的役割だった。【注9】アメリカでも地政学はいっとき流行したが、それは主に一般民衆の間であった。【注10】そもそも前世紀の一般民衆は、戦争の時でなければ他国のことなど気にも留めなかったから、世界情勢に不安を感じることはあまりなかったに違いない。当時の国家指導者たちは、国家の役割に揺るぎない確信があり、対峙すべき敵を理解し、地理は、参考にすべき一要素にすぎなかった。また、関係する国家の数は限られ、国家間のつながりは今よりも希薄で、ルールも明確であった。一方、現代の地政学は、戦略性を主張し、広くエリートをも巻き込んでいる。グローバル化の進む現代社会は、一般市民はもちろん、国家を操る官僚や政治家たちにとってさえ、把握の困難なものである。

21世紀の欧州での地政学復活についての研究をまとめた2012年の著書で、ウプサラ大学のステファノ・グッチーニは、地政学の現代における復活は、不安、つまり、存在論的非安全状態（ontological insecurity）がもたらしたものである、と結論付けている。【注11】それぞれの国には、これまでの国際関係という社会の中で歴史的につちかってきた立場がある、とグッチーニは論じる。例えばアメリカは、世界のリーダー、または孤高の立場でなければならない。ロシアは常に、東洋と西洋、先進国と途上国の間で、定まらない役割を演じてきた。トルコは、同様に、東西のかけ橋である。英国は、欧州の一部でありながら、一歩離れたところで（はからずも）帝国を作ってきた。

これらの歴史的地理的立場は、政治家にとって利用価値が高い。彼らは、これらの立場を念頭に置いて国益を規定し、さらに正当性を示そうとする。しかしこういった各国の歴史的地理的立場は、グローバル化による新興国の台頭により、大きく様変わりしてきた。もはやアメリカは、トランプが「Make America Great Again! (MAGA)」と連呼したところで、経済関係を考えれば、国際政治で孤高の立場を貫くことは不可能である。一方仮に、すぐれた政治家や政策当局者が国際環境の変化を鋭く読み取り、新たな国益、役割を規定しようとしても、刻一刻と複雑に進展する現代国際情勢を理解できず、不安に苛（さいな）まれている国民には受け入れられにくい。結局、過去の栄光と、不動に思える地理に頼って政策を決定せざるを得ないことになる。この文脈では、日本の提唱した外交構想としては異例に世界的注目を集める「インド太平洋」構想にも、同様の地政学、つまり国家アイデンティティの明確化と不安の恐怖化が見て取れる。またそれは実際に、戦時中の地政学にルーツを持つ。この重要な問題については、次回に改めて論じることとしたい。

ちなみに、現実主義的な立場で知られる北岡伸一は、インド太平洋構想の支持者である。2020年に出版された共著書『新しい地政学』【注12】では、この地域概念にふれ、国家アイデンティティを守ることの重要性を強調している。北岡は、「地政学的思考」が表面化するのは、「その国の国益が最も脅かされるところ」と指摘し、国益は「最も抽象的に言えば、国民の安全、自由、繁栄、そして文化・伝統ないしアイデンティティを守ることである」とする。この主張は、グッチーニのそれと対立する。北岡にとって国益は、「すべての国の外交の基礎」であり、その達成を妨げるのは、今目の前にある恐怖である。地理と歴史を利用した地政学は、人々にアイデンティティを与え、恐怖に立ち向かう力を与える。一方、前述のとおりグッチーニは、地政学の復活は、国家が現在を直視しないことによる不安によって産みだされたものと指摘した。トランプ大統領のアメリカ第一主義も、インド太平洋構想も、グッチーニの立場から見れば過去へのノスタルジアであるが、地政学的には、国益の追求なのである。

おわりに

本稿は、今、なぜ地政学かという問い、そしてそれは現実主義的なのかという問いについて、存在論的安全保障という新しい概念を用いて説明を試みた。存在論的安全保障論は、グローバル化が進む現代社会において、国家アイデンティティが揺らいでいることを重視し、その揺らぎが、政策にどのような影響を与えるかについて、重要な示唆を与えてくれる。現代の国家は、自らの存在理由が希薄になっていることに対する不安という、可視化不能な脅威に対峙しなければならない。一方で地政学は、不安を恐怖に再変換する方法論を提示する。

国家の不安は、地政学的な思考に頼れば、解決されるように見える。この意味において、地政学は実に魅力的な「世界の見方」である。しかし、地政学の提示する見方には、必ず死角がある。死角があるから、地政学の示す世界像は、存在論的安全保障が分析しようとする現実世界と真逆に、実に単純明快なのである。

【注1】例えば奥山真司（2020）『サクッとわかるビジネス教養　地政学』（新星出版社）

【注2】実際、日本への導入当初は「地政治学」と訳された。たとえば阿部市五郎 (1933)『地政治学入門』（古今書院）。またハウスホーファーにとっては、地政学は「応用科学」であった。

【注3】例えばNakano, Ryoko. 2020. Japan’s demands for reforms of UNESCO’s memory of the world: the search for mnemonical security. Cambridge Review of International Affairs, https://doi.org/10.1080/09557571.2020.1784093.

【注4】Mitzen, Jeniffer. 2006. “Ontological security in world politics: state identity and the security dilemma.” European Journal of International Relations. 12(3): 341-370. https://doi.org/10.1177/1354066106067346

【注5】Kinnvall, Catarina and Jeniffer Mitzen. 2020. “Anxiety, fear, and ontological security in world politics: Thinking with and beyond Giddens.” International Theory. 12: 240-256. https://doi.org/10.1017/S175297192000010X

【注6】小牧実繁 (1942)『日本地政学宣言』(白揚社)

【注7】Weigert, Hans W. 1942. “Haushofer and the Pacific.” Foreign Affairs. 20(4): 732-742.

【注8】Molloy, David. 2018. “What is populism, and what does the term actually mean?” https://www.bbc.com/news/world-43301423. BBC News.

【注9】Watanabe, Atsuko. 2019. Japanese Geopolitics and the Western Imagination. (Palgrave Macmillan)

【注10】Ó Tuathail, Gearóid. Critical Geopolitics. (University of Minnesota Press).

【注11】Guzzini, Stefano (ed.). 2012. The Return of Geopolitics in Europe?  Cambridge University Press.

【注12】北岡伸一、細谷雄一編 (2020)『新しい地政学』東洋経済新報社.