若いボランティアが求めるものとこれからの地域防災 ―― 1,400名のボランティアコーディネート経験から

東日本大震災が起きたとき、災害救援のNPOであるレスキューストックヤードのスタッフであったわたしがついた任務は、日本財団ROADプロジェクトの「足湯ボランティア」のコーディネートであった。

足湯とは、それを受ける人がたらいに張った湯に足を浸け、体を温め、手をさすられながらボランティアと一対一で一つの空間を共有し、10分程度過ごすものである。その間、自然と会話が生まれる。足湯の間に発せられた言葉は「つぶやき」と呼ばれ、ボランティアはメモを取る。その記録には被災者一人ひとりから発せられる生の声、生の叫びが多く含まれている。もともと、神戸で活動していたボランティアが始めたこの活動は、数々の被災地で受け入れられてきた。

足湯ボランティアの活動成果や報告については、震災がつなぐ全国ネットワークが発行した報告書に詳しい。また、ROADプロジェクトの足湯ボランティアは2012年度も継続して被災地に派遣をつづけており、同プロジェクトのホームページから申し込みができる他、被災者の生の声である「つぶやき」の記録も週刊つぶやき（ http://road-nf.typepad.jp/michi/cat8400298/ ）として発信しつづけている。関心のある方はぜひボランティア活動に参加してほしい。今からでも決して遅くはない。

「災害に関係したボランティア活動」に携わる層

冒頭でわたしの所属を災害救援NPOと紹介したが、実際には「被災者支援・減災NPO」と呼ぶのがより正確だ。どこかで災害が起こればボランティアとして被災した方のもとに駆けつけ、状況に応じた支援活動を行い、そして被災地に残された教訓を学ぶ。それを持ち帰り、近い将来に控える、あるいは毎年のように頻発する自然災害で被害を生まない地域づくりに生かす、という二段構えのミッションを持つNPOである。

そのため、わたし自身この組織の中で、災害のないときには、「災害に負けないまちをつくる地域防災のボランティア」、そしていざ発災したときには「被災地支援に駆けつけるボランティア」、という異なる二種類のボランティアと協力しながら仕事を進めてきた。中には、被災地支援と地域防災の活動に目まぐるしく奔走し、つねにフル回転のスーパーボランティアのような方もおられるが、多くの場合、NPOとの接点、あるいは入口はいずれかひとつであり、そして二つの層の属性は大きく異なっている。

東日本大震災後に足湯に参加したボランティアの特徴は、「若い」ことである。とはいえ、足湯活動の最大の特徴は老若男女誰でもが参加できる点であり、70代のボランティアが仮設住宅に住むお年寄りと苦労を分かち合っている場面も目にしてきたが、全体的には若い。グラフ１－１はROADプロジェクト足湯ボランティアに申し込んできた方の年齢層である。20代、30代で過半数を占めている。

一方、NPOの本拠地である名古屋でふだんから接していた地域防災のボランティアは、リタイア世代が主流だった。このことを示せるデータを持ち合わせなかったので、代わりに国民生活調査を参照した。グラフ１－２は平成18年国民生活調査で「災害に関係したボランティア活動」に従事していると回答した人の年齢構成である。主力は、５０代、６０代である。調査が行われたのは平成１８年であるので、この「災害に関係した」ボランティア活動に、東日本大震災のボランティアは含まれていない。多くが地域防災の活動に参加していると推測できる。

このように、一口に「災害に関係したボランティア活動」に携わる層といっても、その特徴はずいぶんと異なるものである。

「あの人のことを案じつづけたい」という動機

再度、足湯ボランティアの属性について示したい。申込フォームの職業欄は自由記述だったため、様々な職業が書かれていた。そのうち、明らかに学生とわかる者（学生、大学生、専門学校○年等）、アルバイト（フリーター、パート等）、無職（休職中、退職、求職中等）を分類したところ、この３つで５８%を占めた（グラフ２）。

ちなみに、性別では申込者の約７割が女性であった。たしかに、派遣期間が平日だったこともあってか、わたしは休職中や求職中だというボランティアに頻繁に出会った。興味深かったのは「求職中だと他の求職中の人と会うことがないのですが、足湯に来ると周りもみんな職探しをしていてホッとするんです」というボランティアの正直な告白だ。ボランティア活動は、彼らにとって他人との社会的な接点を持つ機会になっていたのかもしれない。

さらに、東北から帰ってきたボランティアが口々に話すのは、個人名を挙げて「あのおばあさんにかけられた言葉が忘れられない」、「『ありがとう』と言われた瞬間がうれしかった」といったこれまで他人であった人に関するポジティブな記憶であった。「『被災者』だと思っていた人たちが本当は一人ひとり名前のある存在なのだと知った」といった感想もたびたび聞かれた。こうして被災地というボランティアにとっての支援対象は、個人対個人の関係に落とし込まれ、このことが「あの人のことを案じつづけたい」という動機につながったのだろう。

読売新聞（2012年1月10日）が被災地で活動したボランティアに対して行ったアンケート調査によると、被災地を離れてもつながりを持ちつづけている人は全体の51%に上り、とくに、被災者と「個別に接する」「一定の時間を共にする」ボランティア活動をした人では、64%と高かったという。

足湯ボランティアの中にも、被災者として出会った「友人」と手紙を交換したり、再度、仮設住宅を訪問したりして、関係を紡ぎつづけている人が多い。そのことが被災者にとっても代え難い救いになっていることは、以下のつぶやきからうかがい知ることができる。

●足も温かいけど、やってくれる人の心が温かくて胸にたまってるものが吐き出せるの。本当に遠くから来てくれてありがとう。（11月2日　陸前高田・仮設　60代　女性）

●足湯2回目です。自分でもやる。暖まるから。（はっとして、）もしかして3月にも来てくれた？湊小学校の避難所に。（タオルで涙をふく）8ヶ月だものね。（11月11日　石巻・仮設　30代　女性）

「災害に強いまちづくり」の鍵とは

人間は、根源的に他人との接触なしに生きていくことはできない。交流がなくても生活できる環境に生まれ、伝統的な企業文化の型にも当てはまらず他者と交わる機会が希薄な若者にとって、まったく縁がなかった被災地の特定の誰かと現実で縁が結ばれ、痛みを分かち合える関係が築かれることは相当に魅力的であったと考えられる。もちろん、彼らは自らの欲求を満たすためにボランティアに励んだわけではなく、ただ「何かしたい」「何かできることがある」という衝動によって突き動かされた結果ではあるが、ボランティア活動にこうした互恵があったことも見逃してはならない。

さらに言えば、地元で地域防災に関わる５０代、６０代のボランティアの多くは、自分が住むまちに何かしらの愛着を抱いており、それがボランティアの原動力になっている点が足湯のボランティアとは対照的である。地元は彼らにとってマイホームのある場所であり、子育てを終えた土地であり、そして気心知れたご近所さんと集う場所でもある。こうした地域での活動中には、退職した男性が「これからは町内に恩返しだ」と口にするのをよく聞いた。

じつは、今進められている地域防災の取り組みは、それが行政主導であれ市民主導であれ、ほとんどがこうした層を対象にしたものに限定されている。なぜなら、守るべきものがない人には、防災の原動力となりうる対象が存在しないからである。ある意味では「防災ができる」ということは、最低限守るべき対象があるという恵まれた状況にあることを指し、それさえも実現されない層に対しては、他者との交流や、就業を通じて生きる環境を整えていくことのほうが先決の問題ともいえる。いまや防災とてこうした社会経済的背景と無縁ではありえない。

阪神・淡路大震災によって非営利組織が脚光を浴び、わが国が明らかに低成長の時代に入った後に東日本大震災は起きた。そのような時代背景のもと、いわば若者とリタイア世代の結節点たるNPOに在籍していたわたしは、被災地に飛び出すボランティアと防災で地域を守るボランティアを結ぶ多世代交流こそ、これからの日本における「災害に強いまちづくり」の鍵であると考えている。