オープン・プロセスとソーシャルデザインの可能性

クリエイティブ・コモンズ・ジャパンによる、オープンカルチャーに関する新しい対話の場／学びの場であるCCサロン。第5回目は「建築・都市におけるソーシャルデザインの可能性」と題して、日本社会の縮小をポジティブに捉え直す「列島改造論2.0」を構想し、「公共建築から考えるソーシャルデザイン・鶴ヶ島プロジェクト」などを手がける建築家の藤村龍至氏をゲストに開催された。鶴ヶ島プロジェクトの可能性とは何か？（構成／出口優夏）

本日は「オープン・プロセスとソーシャルデザイン」と題しまして、普段からわたしが取り組んでいる建築のお話をさせていただこうと思います。

わたしは大学院で建築を専攻する前、社会工学科というところでコミュニティデザインをテーマにした研究室に所属していました。わたしが在籍していた2000年前後は、ちょうど「地方分権」が言われはじめた時代。いままでのようなトップダウン方式ではなく、現場のことは現場で決めなければならなくなったんですね。

そこで、都市計画のコンサル会社が大学の研究室と組んで、ワークショップやワーキンググループを企画するようになった。わたしも所属していた研究室経由でワークショップの手伝いに参加していました。そのときにはじめて、「プロセスをオープンにし、ボトムアップで意思決定していく」という現場に遭遇した。その経験と後に学んだ建築が統合され、自分で建築設計事務所を開いたときから、「すべてのプロセスをオープンにして建築物を設計していく」ということを考えはじめました。

建築設計におけるオープン・プロセスとはどういったものかということをご説明したいと思います。わたしの事務所では設計の際、「打ち合わせでなにかが決まるごとに、毎回模型をつくって保存する」ということをやっています。そして、案の作成には「ジャンプしない、枝分かれしない、後戻りしない」という原則を設定しています。

現在、建築設計事務所や建築家というのは、自らの作業内容の説明を積極的におこないません。むしろ、非連続性や飛躍を強調する傾向にあります。しかし、あえてそれを禁じ、毎回模型をつくって可視化することで、より個別性を高めたり、多くの課題に答えたり、スピードアップを図ったりできるんですね。

一般的なデザインのプロセスというのは、構造解析や音響解析、温度解析、クライアントの要望、法規といったさまざまな条件を入力し、ひとつのかたちへ統合し、アウトプットするという手順を踏みます。現在、解析のプロセスは充分に情報化されてきているのですが、統合のプロセスはいまだにデザイナーの経験や直感に頼ってしまっている。わたしはこれをもう少し開いていけないかと考えています。そこでわたしが取った方法は、「ひとつの入力に対してひとつの出力をする」というものでした。

その応用として、2008年からまず設計教育にオープン・プロセスを導入することにしました。現在の建築の設計教育は、学生一人ひとりに課題を出して、エスキースと呼ばれるチェックをして、プレゼンテーションをするというかたちで進んでいくのが一般的です。しかし、そもそも設計とはどういう行為であるのかということはあまり教えられない。だから、学生は先生の反応を見ながら手探りで設計を進めていかなければならないんですね。そこで、建築事務所の実務でわたしが実践してきたオープンプロセスの方法を同じように展開していこうと考えました。

さらに2012年からは、こうしたプロセスを大量設計、集団設計の方法論に応用し、ガバメントの領域に近づけようというのが東洋大学で取り組んでいる「鶴ヶ島プロジェクト」です。

埼玉県鶴ヶ島市は東武東上線の池袋駅から急行に乗って40分ほどの距離にあり、高度成長期には生産人口が大量に流入し、さまざまな公共施設が一気に整備された典型的な郊外都市です。しかし現在、1970年代に流入した住民が一斉に高齢化し、人口の流入が少なくなってきたことで、生産人口の減少とインフラの老朽化から近い将来、財政難が予想されています。大量のインフラを更新するのに十分な予算を市が確保するのはむずかしい。そこで、インフラの統廃合が必要になってくるのですが、それには市民からの反発が予想されるわけです。

この状況で、いきなり市長や行政職員がインフラの統廃合を提案すると角が立ってしまう。しかし、行政と住民のあいだに大学が入り、学生たちのプロジェクトを行政や住民の皆さんにサポートしていただくということであれば、話を聴いてもらえるかもしれない。そこでわたしは「行政の公開情報をもとに維持可能な床面積を予想し、公民館機能を複合化した小学校を設計する」という課題を設定し、学生たちに取り組んでもらいました。

プロジェクトの実際の流れをご説明します。第一段階として、大学のなかで基本的な設計を進めていきます。学生たちは1/500の模型をつかいながら設計を進めていきます。1/500というのはスイスなどで公共施設の設計者選定の公開審査に用いられる縮尺で、全体像が把握でき、かつ部分も想像できる、という大きさです。A4サイズほどの模型を作成しながら、6000㎡の小学校と2400㎡の公民館の複合施設を今日のニーズに合わせて多機能化した上で、床面積を75%縮小するという条件で設計していく。

そして、それぞれのグループが作成した模型をみて、ほかの学生が付箋に評価を書いていきます。従来の設計教育の場合、先生が作品を前のほうで講評して、学生はうしろで聞いているというようなスタイルでした。これだと、前日までのプレゼン準備でつかれた学生たちは寝てしまう。しかし、講評のスタイルをワークショップにすると寝る学生がいなくなっただけでなく、作品に対して学生全員からのフィードバックがもらえ、モチベーションが高まるわけです。

このように学内で集団のワークショップを繰り返して学生を慣れさせたあと、第二段階として実際に鶴ヶ島の住民の皆さんとのワークショップに臨みます。このワークショップを「パブリックミーティング」と呼んでいるのですが、具体的には、2週間に1回、「地域支え合い協議会」という地元の協議会の方々にご協力いただき、住民の方々の前で学生がプレゼンテーションをおこない、どのグループがよいか投票をしてもらいます。そのなかで上位４位までの作品がワークショップに進み、質疑応答を経て最終的な１位を決定します。

こうした住民の方々の前で学生がプレゼンテーションをおこなう試みは全国的にも珍しいことではなく、東洋大でも朝霞市や川越市でこれまでおこなわれてきましたが、ここではパブリックミーティングを5回繰り返し、設計の初期からセッションをおこなうという点がこれまでの試みと決定的に異なる点です。一度限りの意見交換ではなく、意見交換された結果が具体的にフィードバックされていくというプロセスが特徴です。

最初のうちは住民の皆さんからの質問は、耐久性や耐震性といった技術的なものに集中してしまいます。しかし、「技術的な問題は必ず専門家が解決する、皆さんにはどのようにこの施設を使っていきたいか、それによってどのような地域をつくりたいか、を話していただきたい」とお願いし、学生が財政状況のプレゼンテーションをして、インフラを縮小するというビジョンを示した上でワークショップをつづけていくと、だんだん「そういうことならば、一緒に考えなくてはいけない」という生産的な雰囲気になっていきました。

ワークショップを通してどういったかたちで設計が進んでいくかといいますと、キックオフの段階では面積と大まかな配置ぐらいしか決まっていないものが、対話を経るにつれて、どんどん具体的になっていく。学生たちは住民の皆さんの意見にインスパイアされ、それを取り入れながら、どんどん自分たちのイメージを膨らませていきます。

また、毎回順位が入れ替わるので、順位の上下動を見て学生たちは空気を読むことができます。こういうものは共感を呼ぶんだなとか、ああいうものはダメなんだなとか。そうやって設計を発展させていきながら、同時に途中で「救急車が必ず保健室に横づけできないとダメ」、「校庭で事故が起こりやすいから、必ず職員室が校庭に面していないとダメ」といった技術的なチェックを繰り返していきます。最終的には、プロがプロポーザルコンペのときに出すものと遜色のない、濃密な提案になっていきます。

最終ミーティングでは分散的なものから集約的なものまで、バラエティに飛んだタイポロジーの提案が並びました。学生の設計というと「独創的だけど、機能は満たしていないし、構造も通っていない」か、「機能や構造は満たしているけれど、オリジナリティーがない」のどちらかに偏ってしまい、議論が分かれるところですが、このようにしっかりとプロセスを積み重ねていくことで、「技術的な条件はどのグループも等しく満たされていて、アーキテクトの考え方によって異なるかたちを持つ」という状況をつくりだすことができるんですね。

ここまでは大学の課題の進め方の話なのですが、ここから実際のガバナンスにつなげていく仕掛けをしていきました。まず昨年の9月に、市役所の１階のエントランスで展覧会を開催しました。ギャラリーや会議室で展示をおこなっても限られた人にしか見てもらえないのですが、エントランスホールであれば、職員や議員が必ず通る場所なのでより多くの人に共有することができます。

また期間中の昼休みには学生がギャラリートークをして、見に来てくれた職員や市民の方々への説明もおこなっていました。展覧会最終日は鶴ヶ島市議会の一般質問の最終日に合わせ、会場でシンポジウムをやったのですが、ほかの部署の職員たちもあつまってきて、「一体なにを話しているんだろう」という感じで、それとなく周りで聞いてくれている。これが非常に重要なことで、議員や職員がなんとなく気にしているという状況が、庁内での議論の立ち上げにつながっていくんですね。

さらに渋谷のヒカリエに展示を巡回したのですが、これで新聞やテレビ局の本社の記者がわたしたちの取り組みに興味を持ってもらうきっかけになりました。鶴ヶ島のワークショップや展示は、どうしても埼玉支局の扱いになってしまって地方版でしか取り上げてもらえないのですが、昨年12月には朝日新聞が全国版の社会面で、しかも衆議院選挙の論点のひとつとして取り上げてくれました。

ちょうど笹子トンネルの天井崩落事故があり、関心が高まっていた時期だったので関心を呼び、その後NHKでも「おはよう日本」の全国版で取り上げてもらえました。インフラ老朽化の問題に取り組み始めた自治体は全国でもいくつか出てきているのですが、住民とワークショップをしながらオープンな取り組みをしているのは鶴ヶ島だけということで、多くの記者が先進事例として注目してくださったようです。

鶴ヶ島プロジェクト終了後の現在、鶴ヶ島市では、市の所有施設の状況をまとめた「施設白書」が市のHPで公開され、庁内の検討委員会で少しずつインフラの統廃合に向けた議論が始まってきたところです。プロジェクト開始前は、インフラ老朽化を考えるためのワーキンググループを立ち上げる意義がそこまで共有されていなかったようですが、今回のプロジェクトのように外側から反応がおこり、どうも鶴ヶ島のやっていることは全国的にも先進的なとりくみらしいということで、少しずつ庁内の議論が活性化してきたそうです。

わたしたちの活動もこれで終わりになるわけではなく、次年度にはさらに発展したプロジェクトを予定しています。学生たちに市のある小さな施設を実施設計してもらうことになっています。

ここで、鶴ヶ島市で問題になっている「インフラの老朽化」とはなにかということをおさらいしておきます。これは経済学者の根本祐二さんが「朽ちるインフラ問題」といって主張されています。1929年にアメリカで恐慌が起こったあとに1930年代に公共投資によって一斉に整備されたインフラが、50年後の1980年代に一斉に老朽化しました。橋が落ちたり、高速道路が閉鎖されたり、というさまざまな問題が生じたわけです。このアメリカとまったく同じ状況が、1960年代から集中整備された日本に30年遅れでやってくるという問題です。

しかし、老朽化したインフラをすべて更新しようと思ったら財政破綻してしまう。たとえば鶴ヶ島市であれば、50年間で鶴ヶ島にある34の施設をすべて更新するためには579億円かかる。しかし、市が確保できる予算は年間4億。50年でも200億しか予算がありません。県や国からの補助を抜きで考えれば、単純に考えて1/3に床面積を圧縮しなければいけないわけです。

となれば当然、小中学校を統廃合し、公民館や図書館を閉鎖しなくてはいけない。こういった状況が鶴ヶ島市に限らず日本のほとんどの都市で同様におこっています。だから、この改革を急がなくてはいけないんですね。そこでは、どうやって床面積を減らしていくか、具体的な空間設計が必要になります。そこで建築の専門家の役割が出てきます。

鶴ヶ島市のプロジェクトの場合、直接的な動機は財政問題の解決ということでしたが、これが開かれた地方自治の場としておこなわれたということ。つまり、財政改革の問題を地方自治の変革の問題につなげられたということがとても重要なことだったのではないかと思っています。

経済系の専門家はインフラ老朽化や高齢化の問題に取り組むと、どうしてもコストカットの議論になってしまう。しかし、そこにわたしたちのような空間系の専門家が協働すると「住民がインフラ老朽化をきっかけに集まり、地域社会のヴィジョンを話し合う」という新しい公共のイメージにつなげることができる。ここにオープン・プロセスがもたらすソーシャルデザインの可能性があるのではないかと思っています。

 

 

（2013年2月3日　CCサロンにて　画像提供：東洋大学建築学科）