特集:「悪」を再考する

1.野口雅弘「『なんちゃらファースト』と悪」

 

“都民ファースト”など、“○○ファースト”という標語が流行するのはなぜなのか。その言葉から生じうる「悪」とは何なのか。マックス・ウェーバーの議論から示唆を得て考察します。

 

◇はじめに

 

「アメリカ・ファースト」「都民ファースト」など、最近「なんちゃらファースト」という表現がよく使われるようになった。あるユニットの利益を最優先にしようという、この標語が流行るというのはどういうことなのか。この小論では、マックス・ウェーバーの合理性論を参照しつつ、「なんちゃらファースト」と悪について考えてみたい。

 

◇「なんちゃらファースト」の2つの問題

 

功利主義者のベンサムはある特定の人やその取り巻きにだけ利益が分配される状況を指して、「悪意ある利益」 sinister interestと呼んだ。こうした悪い「利益」に彼が対置したのが「最大多数の最大幸福」だった。同じように、「なんちゃらファースト」という標語が有効に使われることもありうる。今日、この標語がある程度、人びとの支持を獲得しているとすれば、利益配分の偏りに不満や怒りをもっている人がそれだけ多いということだろう。

 

しかしながら「なんちゃらファースト」の論理には、もちろん大きな問題も含まれている。ここではつぎの2点に限定して論じたい(注1)。

 

ある集団の利益を最優先にするというときその「利益」はそれほど一義的なのかというのが1つ目の問題である。日本を取り巻く状況を考えれば、防衛予算をもっと増やすべきだと主張する人がいる。これに対して、近隣諸国がお互いに不信感をもち、軍拡競争に走るリスクを警戒する人もいる。後者の立場からすれば、前者の論理はかえって「国益」を損なうものに見える。

 

ある特定の政治ユニットの利益を極大化すべしという議論は、その「利益」が一義的に決定されうるという前提のもとで成り立つ。しかしこうした前提はかなり例外的な事態においてしか形成されない。原発についても、沖縄米軍基地についても、共謀罪についても、「ファースト」に考えるべき「利益」のとらえ方は分裂している。そして、そのような分裂はもちろん国レベルの決定に関することだけではない。理に適った基準や考え方は複数あり、それらの間にはなかなか決着のつけられない価値をめぐる争いがある。「なんちゃらファースト」という言葉が流行り、それなりに受け入れられているということは、こうした現実への感度が下がっているということでもある。

 

2つ目は、そもそも「自分たち」の利益が最大化されれば、それでよいのかという問題である。アウグスティヌスの『神の国』(第4巻第4章)に、「盗賊団の正義」という話が出てくる。盗賊団という表現にリアリティがなければ、オレオレ詐欺のグループを思い浮かべてみるとわかりやすいかもしれない。たとえオレオレ詐欺の仲間でも、うまく利益を上げるには、信頼、責任、公正などがその内部になければならない。しかし、そうした美徳によってそのユニットの利益が極大化されることは、それ以外のほとんどすべての人たちにとっては悪の増大を意味する。「なんちゃらファースト」の政治は最優先にされる集団(ここではオレオレ詐欺グループ)の悪をすっかり見えなくし、それどころか正当化さえしてしまう。……つづきはα-Synodos vol.217で!

 

 

2.橳島次郎「安楽死は悪いことか?」

 

日本には「安楽死」を認める制度はありませんが、近年、延命治療をせず自然な死に任せる「尊厳死」を認める法律をつくる動きが出ています。”死を選ぶ自由・権利を認める国”であるオランダとアメリカの例に学び、死をめぐる制度について考えます。

 

◇死を選ぶ自由と権利

 

人間誰しもみな死ぬ。自分だけでなく、家族や近しい人の死に必ず向き合わなければならない。そこで、安楽死は悪いことかと聞かれたら、その言葉で何を思い浮かべるかによって、答えは違ってくるだろう。

 

安楽死とは、人生の最後に苦しまずに安らかに死なせてもらえることだ、と受け取る人なら、なぜそれが悪いことなのかといぶかしむだろう。致死性の薬物を飲んだり注射されたりするんですよ、と説明したら、え、そこまでやるのかと引く人もいれば、そういう方法があるならそれもいい、と思う人もいるだろう。

 

こういう問題がアンケート調査になじむものかどうかはさておき、一応きちんとした世論調査のデータとしては、朝日新聞が2010年に行ったものがある。そこでは、「病気の苦痛に耐えられなくなった場合、投薬などによる死を選びたい」と答えた人が70%、そうした安楽死を法律で認めることに賛成と答えた人は74%にのぼった。

 

これに対し、安楽死と聞くと、ナチス・ドイツ政府が精神病患者や障害者などを「生きるに値しない命」だとして、「慈悲死」と称して何万人も抹殺したような行為を思い浮かべる人は、絶対反対、と思うだろう。ナチスの非道まで行かなくても、もしいま日本で安楽死が法律で認められたら、本人も家族も、医療者も介護者も、最後まで生きよう、生かせようとせず死ぬのを選ぶほうに傾き、ただでさえ行き届いていない医療、介護にますます人手も財源も回らなくなる、という反対意見もある。安楽死肯定の風潮は、ただでさえ生きにくい難病患者などが、さらに生きにくい社会になってしまうというのだ。そう聞くと、安楽死は悪いことだなと思えてくる人もいるだろう。

 

はっきり言えるのは、国家または何らかの組織あるいは個人が、社会の利益や善行などの名の下に、特定のカテゴリーの人たち(たとえば重い障害があって一人では日常生活を送れない人など)を、当人の意思とは関係なく死に至らしめる行為は許されない、ということである。これは、これまでの歴史の反省をふまえて、国際的に共有されるに至った答えである。

 

難しいのはその先だ。国家や社会が強制するのではなく、本人が、もう生きていくのに耐えられない、安らかに死なせてくれと言ったら、周りはその思いをどう受け取り、どう応えればいいだろうか。

 

死なせてはいけない、思いとどまらせるべきだ、という答えがまず出るだろう。死にたいというのは、本当は生きていたいのだけれど、周りの負担を気遣って、不本意ながらそう言っているのだ、そう思わせられているのだ。本人が苦しまずに最後まで安らかに生きられて、死にたいと思わないですむような環境を整えるのが社会の義務である、というのだ。

 

なるほど、確かにそうかもしれない。だが、それがすべての場合にいつも正しい答えだろうか。この答えは、人はどうなっても必ず生き続けたいと思うものだ、という判断ないし価値観を前提にしていると私には思える。本当にそうだろうか? 死にたいというのは、周りにそう思わされているからだけなのだろうか? 人が死ぬのを選ぶのは本来ありえない、あってはならないことなのだろうか? 本人がどんなに望んでも、安楽死は悪いことだといって、死ぬのを選ぶことを一切否定する風潮が強まったら、それはそれで、どんな状態に置かれても生き続けることを強制される、一種抑圧的な社会にならないだろうか。

 

いざとなれば死ねばいいとでも思わなければ辛くてやっていけない、ということは、人生にあるものだ。私はあえて言いたい。死を選ぶことも、生き続けたいということと同じように、人のもつ自由、権利ではないだろうか。

 

もちろん自殺防止の取り組みは必要で大事なことだ。だが本当に防止すべきなのは自殺そのものではなく、その原因になっている貧困、暴力、いじめ、病苦などの社会問題のほうだろう。国の政策の目標は自殺数を減らすことではなく、そうした社会問題の解決にこそおかれるべきだ。

 

そのうえで、もし死ぬことを選ぶ自由や権利を認める余地があるとしたら、どのようなやり方でそれを認めるのがいいのか、どのようなやり方はしてはいけないのかを、きちんと考えてみることが必要だと私は思う。……つづきはα-Synodos vol.217で!

 

 

3.西平等「『敵』でも『犯罪者』でもない無法者(outlaw)」

 

「犯罪者」は、適正な手続によって処罰しなければならない、戦争における「敵」は、捕虜として保護を受け、責任も免除され、処罰はされない。しかし、「敵」でも「犯罪者」でもないテロリストの法的地位は、どう位置づけるべきなのでしょうか。

 

◇「敵」という地位

 

大岡昇平は、自らの体験に基づく『俘虜記』のなかで、戦争捕虜について次のように述べている。

 

「彼等はPrisoner of war(戦争の囚人)という字句の示す通り、正に囚人であるが、彼等が個人として犯した罪によって幽せられたものではない。ただ彼等の兵士という身分が、敵国にとって有害であるから幽せられたのである。しかし、彼等は必ずしも自ら望んで兵士となったのではなかった」。

 

米軍に投降した兵士によるこの分析の意味を十分に理解するためには、少し想像力を働かせてみる必要がある。日本軍兵士は、国際的に非難を受けている侵略戦争に従事していた。そのなかで、兵士たちは人を殺し、村や町を破壊した。そして、彼等は捕虜となり、日本と日本人を徹底的に敵視している勢力の絶対的な支配の下に置かれた。自分の国(味方)のなかでさえ、人を殺し、町を破壊すれば、当然に処罰される。敵の支配下にあっては、いったい、いかなる峻烈な処罰と報復を受けることになるだろうか。兵士たちがそう感じても不自然ではない。

 

しかし、彼等は処罰を受けなかった。それどころか、後方に送られ、適切な治療と十分な食料を与えられた。このような捕虜の扱いは、アメリカ合衆国の「法外」な寛大さを示しているのだろうか?そうではない。米軍は、法に従ったに過ぎない。捕虜の待遇について規制する国際法によれば、交戦国は、捕虜の生存・安全・健康等に配慮する義務を負う。そして、敵対行為に参加したことを理由として捕虜を処罰してはならない。つまり、捕虜となった敵の兵士が、戦闘において味方の兵士を殺し、町を破壊していたとしても、それが交戦法規に違反していないかぎり、処罰してはならない。

 

なぜか。それは、大岡の言うとおり、捕虜が「個人として犯した罪によって幽せられたものではない」からだ。彼等が人を殺し、町を破壊したとしても、それは彼等が「必ずしも自ら望んで」行ったのではなく、国家という公的な権威による命令を遂行したに過ぎない。それゆえ、個人としての責任は問われない。この免責特権は、兵士が交戦法規を遵守している限り認められる。戦争そのものが合法であるかどうかは、この免責に影響しない。つまり、違法に開始された侵略戦争において、国家および国家指導者には違法行為責任が問われるのに対し、捕虜については、戦闘中に交戦法規を遵守していれば、免責が認められる。

 

このように、敵の兵士は、国際法により、戦闘に従事する資格を認められている。海賊や山賊が、このような資格を持たないのは言うまでもない。海賊の手下は、たとえ恐ろしい船長の命令に従っただけだとしても、組織犯罪の実行犯であり、捕まればもちろん峻厳に処罰される。捕まった者が「敵hostis」なのか、「賊latro」なのか、という区別は、その者を処罰すべきか、すべきでないか、という根本的問題にかかわっており、戦争法論において形を変えつつ繰り返し論じられてきた重要なテーマである。「賊」とは明確に区別された「敵」という法的地位を認めることこそが、伝統的な戦争法論の中核にあると言ってもよい。「正しい敵を承認しうるということが国際法の始まりである」というカール・シュミットの言葉は、まさしくそのことを意味している。……つづきはα-Synodos vol.217で!

 

 

4.眞嶋俊造「『戦争の悪』を考える」

 

”正しい戦争”というものがあるとすれば、どのようなものでしょうか。「正しい戦争なんてものが定義されると、戦争が正当化されてしまうのではないか?」と思うかもしれません。「戦争の悪」を理解する上で、「正戦論」や戦争倫理学がどのように役立つのか、解説していただきました。

 

◇はじめに

 

本稿の執筆依頼を受けた時、ふと思い出したことがある。それは、数年前、ある論文で拷問の道徳的許容不可能性について論じたときのことである。その論文を執筆するにあたって、ある研究者に論文の構想について話したことがあった。その研究者が開口一番に言ったことは、「悪いことは悪いに決まっているのに、何であえてそんなことを議論するのか」であった。

 

確かに、拷問は道徳的に悪である。それは間違いない。それがほぼ自明のことだからなのか、多くの人は拷問が悪である理由についてあまり考えることはないのかもしれない。

 

しかし、拷問が悪であるとするならば、「なぜ、どのような点で、どのように悪であるのか」ということに関して何らかの理由があるはずである。もっと言えば、もし話者が「拷問は悪である」という主張をするのであれば、その主張を擁護するに足る十分な理由を持っているはずであり、そうであることが期待される。そして、その主張が適切であり、また正当であることを聞き手に説明できるはずであり、また説明する責任が生じる。少なくとも、思慮ある聞き手であれば、話者が「拷問は悪である」と主張する場合、そう主張することの理由を知りたいと思うだろうし、その主張が妥当であり適切であり正当なものであるかを理解したいと考えるのではなかろうか。

 

上記の論点は、「拷問」を「戦争」に置き換えても同じくあてはまるだろう。言うまでもないが、戦争は道徳的に悪である。この判断に間違いはないだろう。しかし、それがなぜ、どの点で、どのように悪であるのか――「戦争が悪である」と判断する理由について、私たちはどれほど真正面から向き合って考え、真摯に検討しているだろうか。実は、戦争の悪について考えることこそが、「戦争倫理学(war ethics/ethics of war)」――戦争やそれにかかわる暴力の諸相について、倫理学という視座から分析すること――なのである。

 

◇なぜ今、「戦争の悪」を考える必要があるのか

 

既に述べたように、戦争やそれにかかわる暴力の悪について倫理学の視座から考えることが戦争倫理学の営みである。倫理学の視座から戦争の悪を考える目的は、その本質を見抜き、批判的な立場から建設的な議論を行うことである。では、なぜ今、戦争の悪について倫理学の視座から議論する必要があるのか。その理由は、私たちはその重要性に気づき始めたからであり、またそうする必要性に迫られているからである。

 

今日、世界各地で武力紛争が起きている。戦争は悪ではあるが、にもかわわらず戦争は起きている。武力が行使され、人々が死傷したり破壊がもたらされたりすることは、紛れもない事実なのである。

 

このような状況において、後に詳細に記述するように、戦争の悪を考えることは、その悪をなくしたり少なくしたりするための前提であり、また戦争の悪をなくしたり軽減することに向けた第一歩に他ならない。というのは、なぜ、どの点で、どのようにその戦争が悪であるかを理解することになしに、その戦争の悪を避けたり軽減したりすることはできないからである。つまり、戦争の悪を考え、また戦争の悪をなくしたり軽減したりするための実践に向けた方策を考える切り口のひとつとして、「戦争倫理学」という視座がある。

 

例えば、海外に「派兵」された自衛隊員が戦闘に巻き込まれること、その中で自衛隊員が死傷すること、または自衛隊員が武力紛争の法や慣例に違反すること――そういったことは今まで(原稿執筆時の2017年3月12日現在)は起こっていないが、今後において起こらないとは限らない。

 

起こらない方がよいに越したことはないが、それでも起こるかもしれないことを予め考えておくことは重要である。このことは、「想定外を想定する」という言葉に集約される。2011年3月11日の東日本大震災のときに明らかになったように、「想定外」ほどに無責任な言葉はない。「戦争を倫理学する」ことのひとつの意義は、「一見非現実的なことであっても、それがもたらすであろう倫理的な示唆や未来における影響について考えてみる」ことである。

 

もちろん、ロボットや人工知能が生身の兵士の代わりに戦争を行うような世界は今日明日にはやってこないだろう。このことは今のところ明らかに想定外かもしれないが、未来において起こりうるかもしれない。だからこそ、例えば完全自律型の攻撃ロボットが戦場において実装された場合に起こりうる倫理問題を予め予測し検討しておくことは、その時になって倫理的混乱やモラル・ハザードが起きることを避けるために重要となる。……つづきはα-Synodos vol.217で!

 

 

5.片岡剛士「経済ニュースの基礎知識TOP5」

 

日々大量に配信される経済ニュースから厳選して毎月5つのニュースを取り上げ、そのニュースをどう見ればいいかを紹介するコーナーです。依頼されている仕事の〆切が年度末に集中するため、4月がやってくるのが待ち遠しいこの頃です。東京では4月第一週に桜が見ごろとのことですので、きれいな桜を楽しみたいものです。今月は、G20財務相・中央銀行総裁会議、日独首脳会談、イギリス、EUからの離脱を正式通知、FRB利上げ、こども保険についてみていくことにしたいと思います。

 

◇第5位 G20財務相・中央銀行総裁会議(2017年3月17日・18日)

 

今月の第5位のニュースは、G20財務相・中央銀行総裁会議についてです。ドイツのバーデンバーデンで17日・18日に開催されたG20財務相・中央銀行総裁会議は、トランプ新政権で新たに財務長官に就任したムニューシン財務長官の動向に注目が集まりました。

 

ムニューシン氏の発言を拾っていくと、「米国は自由貿易を重視しているし、公正で均衡ある貿易も重視している」「米国は貿易赤字を長く抱えており、是正することが重要だ」「強いドルは長期的に重要だ」といった所が印象的です。

 

「米国は自由貿易を重視しているし、公正で均衡ある貿易も重視している」「米国は貿易赤字を長く抱えており、是正することが重要だ」といった発言からは、米国が保護主義に賛成している訳ではなく、貿易赤字の是正が目的であることがわかります。ただしルールを透明化するといった形で公正な貿易を実現しようとしても、それが貿易赤字の是正につながる訳ではありません。

 

一国の貿易収支はその国の貯蓄と投資のバランスにより決まります。アメリカの貯蓄が投資を上回る状況では、自国内で生み出された財やサービスの全てが自国内で消費されず、国内で消費されない財やサービスは輸出という形でその財やサービスを必要としている国々によって消費されます。逆にアメリカの貯蓄よりも投資の方が大きい場合には、自国内で生み出された財やサービスは全て自国内で消費され、足りない分は輸入という形で賄います。つまり米国の貿易赤字は、米国内の貯蓄を投資が上回っているために生じているのです。マクロの貯蓄や投資を変化させるにあたって、貿易に伴うルールの透明化やG20のような国際的な場で公正な貿易を要望・主張するといった行為は無意味ということを肝に銘じるべきでしょう。

 

「強いドルは長期的に重要だ」といった発言は、一部でなされていた「ドル安政策を進めることで輸出を拡大させ、貿易赤字を削減するのではないか」という懸念を払拭したとも言えます。ただしドル高を容認しつつも、輸出を拡大させることを通じて貿易赤字を減らすという政策は矛盾しています。

 

アメリカの強い要望もあって、G20財務相・中央銀行総裁会議の声明文からは「保護主義への対抗」といった文言や球温暖化対策を巡る記述も削除され「トランプ色」が鮮明となりました。7月に開催される首脳会議にはトランプ大統領も出席する予定とのことですが、今後どのような主張が出てくるかが注目でしょう。……つづきはα-Synodos vol.217で!

 

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