あの戦争から学ぶべきこと

2011年8月15日、日本は66回目の終戦の日を迎えた。何をもって「終戦」とするかについては、正式には議論があるらしい（日本が降伏文書に調印したのは9月2日）が、少なくとも多くの日本人がこの日、つまり昭和天皇による玉音放送が行われた日をもって戦争の終結を認識したということについては、あまり異論はないだろう。今年は3月に東日本大震災と福島第一原発事故があったことから、これらの件と戦争に関連するあれこれを重ねて論じる人が少なくない。

たしかに、あの戦争の経験から、今、震災・原発事故後のわたしたちが学ぶべきこと、改めて思い出すべきことはたくさんあるだろう。なかでも、かつて廃墟から復興を成し遂げたという自負や、今後の復興へ向けた決意といったあたりはぜひ再確認したいところだ。玉音放送で流された終戦の詔勅についても、その末尾に戦後の復興へ向けた言及があることが改めて、あちこちで指摘されていた。

宜シク挙国一家子孫相伝ヘ確ク神州ノ不滅ヲ信シ任重クシテ道遠キヲ念ヒ総力ヲ将来ノ建設ニ傾ケ道義ヲ篤クシ志操ヲ鞏クシ誓テ国体ノ精華ヲ発揚シ世界ノ進運ニ後レサラムコトヲ期スヘシ

15日に開催された全国戦没者追悼式における菅首相の式辞にも、こんなくだりがあったようだ。おそらくこの詔勅をふまえたものなのだろう。

本年３月の東日本大震災により、多くの命と穏やかな生活や故郷が奪われました。今、被災地は、復旧・復興に懸命に取り組んでいます。我が国は、国民一人一人の努力によって、戦後の廃墟（はいきょ）から立ち上がり、今日まで幾多の困難を乗り越えてきました。そうした経験を持つ私たちは、被災地を、そして日本を、必ず力強く再生させます。それが、先人の尊い犠牲とご労苦にお応えすることだと考えます。

「戦没者追悼式「菅首相の式辞」」（読売新聞2011年8月15日）

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110815-OYT1T00473.htm

たしかに、原因や状況がちがうとはいえ、震災後の被災地の惨状や、がれき撤去後に真平らになってしまった街の姿から、戦争によって焼け野原になってしまった都市の姿を思い出した人は少なからずいたろう。大切な人、大切なものを失って立ちつくす人々もたくさんいるはずだ。だからこそ、わたしたちの国がかつて「廃墟」から当初の予想をはるかに上回るスピードで復興したという歴史を今こそ思い出すべきだ、という主張には、それなりの説得力があるのではないかと思う。

しかし、ただ復興、復興と唱えていても話ははじまらない。ここでは、あの戦争から学べることのなかで、復興のためにとくに重要と思う「合理的な意思決定の重要性」について書いてみることにする。

「合理的な意思決定」の定義についてはいろいろ考えられるだろうが、今回の文脈では、最低限以下の4つくらいは必要かと思う。

（1）事実に基づいて、客観的に分析した上で決定すること

（2）与件としている前提条件が本当に必要なのか、根本から問い直すこと

（3）目的と手段をはっきり分け、手段を目的化しないこと

（4）状況の変化に応じて見直すためのしくみを備えておくこと

戦争時の経験からこれらの重要性を学ぶべきというのは、要するに、あの戦争の際にはこれらが欠けていたのではないか、ということだ。もちろん歴史は専門外なので、日本が戦争に至った過程や戦争を決断した理由などについては、専門の方々がいろいろと研究し論じておられるのでそちらをご覧いただきたい。

それらを自分なりにつまみ食いしつつ考えるに、やはりあのとき、戦争へと日本を導いた決断が合理的だったとは考えられない。最大の理由は、端的にいえば、彼我の国力の差を軽視したということだ。それは、当時から明らかだった。

たとえば、猪瀬直樹著「昭和16年夏の敗戦 – 総力戦研究所”模擬内閣”の日米戦必敗の予測」（文春文庫）には、内閣傘下の「総力戦研究所」で官民から選抜された若手エリートたちが内外の諸情勢を分析しシミュレーションを行った結果、昭和16年時点で、もし日米戦わば敗戦は必至、との結論を出したにもかかわらず、当時の政府がこれを握りつぶしたという経緯が紹介されている。分析結果を聞いた当時の東條英機陸軍大臣はこうコメントしたという。

「・・これはあくまでも机上の演習でありまして、實際の戰争というものは、君達が考へているやうな物では無いのであります。日露戰争で、わが大日本帝國は勝てるとは思わなかった。然し勝ったのであります。あの当時も列強による三國干渉で、やむにやまれず帝國は立ち上がったのでありまして、勝てる戰争だからと思ってやったのではなかった。戦といふものは、計画通りにいかない。意外裡な事が勝利に繋がっていく。したがって、諸君の考えている事は机上の空論とまでは言わないとしても、あくまでも、その意外裡の要素というものをば、考慮したものではないのであります」

ひとことで言えば「君たちはわかっていない」というわけだが、このコメントに象徴される考え方のポイントは、

「戦争の勝敗はさまざまな要因にも影響される」、

「戦争開始時点で勝てる見込みがなくても勝った事例がある」、

「よって今回も、現時点で勝てる見込みがなくても負けるとは限らない」

ぐらいにまとめられようか。

たしかにその通りといえばその通りなのかもしれないが、少なくとも、内閣直属の研究機関で優秀なスタッフを集め、考えうる内外の諸情勢を考慮して分析した結果に対するコメントとしては、あまりに説得力に欠けるといわざるを得ない。将来は不確実なものであり、すべてを事前に計画することなどできないのは当然だが、だからといって、まだわかっていない、あるいは前回たまたま存在した幸運な事情（いわば「神風」だ）にあらかじめ期待することは、ご都合主義以外の何ものでもない。その裏には、精神論で何とかなるといった考え方があるのだろうが、言語道断というしかない。それが重要な意思決定であればなおさらだ。

現在も、エネルギー問題に関して同種の論理をふりかざす言説がある、と池田信夫氏が書いている。相変わらずの「刺激的」な表現で引いてしまう人も少なくないと思うが、「客観情勢を無視して「大和魂」さえあれば何とかなると考える主観主義」についてのアナロジー自体は的を射たものと思う。少なくとも、最近の朝日新聞の論調には同様のものが目立つので、的外れだとは思わない。

「朝日新聞の主張する「東條英機の論理」」（アゴラ、2011年8月15日）

http://agora-web.jp/archives/1370437.html

もちろんこれは、朝日新聞にかぎった話ではない。ここで指摘された朝日新聞の主張は、菅首相の考え（少なくとも自身が「個人的な考え」として説明したもの）にも近い。首相官邸ブログには（菅首相本人が書いたのかどうかは知らないが）、再生可能エネルギーについて、アポロ計画を推進したケネディ大統領を例に引いて、「《現状》に従って物事を判断している限り《現状》は動きません。「現状を前進させよう」という、政治の意志が働くことが必要です」と書いた記事が掲載されている。似た考えの人も少なからずいるだろう。

http://kanfullblog.kantei.go.jp/2011/06/20110616.html

一見もっともだが、社会全体への影響や、失敗した場合のダメージがはるかに大きいという点で、エネルギー問題は、月面に人を送ることとはまったくちがう。影響度の大きさということでいうなら、ケネディの次のジョンソン大統領が同じく「政治の意志」で決断したベトナム戦争のいわゆる北爆になぞらえた方がまだ近いかもしれない。日本でいえば、開戦の意思決定ということになろうか。まさに池田氏の指摘のように、東條内閣の開戦決断に同じ理屈をあてはめてみればいい。

それに、この主張は、目的と手段とを混同している。アポロ計画は「月に人類を送り込む」こと自体が目的だったが、エネルギー政策においては、脱原発も原発推進も、あるいは化石燃料も再生可能エネルギーも、目的ではなく手段だ。では目的は何かというと、「できるだけ安全で安価なエネルギーを必要に応じて供給できるようにすること」ということになろう。「政治の意志」を働かせてこだわるべき領域はその目的へのコミットメントなのであって、そのための手段は状況に応じて選べばいいし、可能なかぎりそうすべきだ。

かつての戦争も、国全体としては目的ではなく手段のはずだった。しかし、同じく国益追求の手段だった海外権益等の保護が各関連部門にとって目的化し、それらの調整が適切に行われなかったため、結果として譲れない条件となって意思決定の幅を著しく狭めていたことは、たとえば加藤陽子著『それでも、日本人は「戦争」を選んだ』（朝日出版社、2010年）などを読むとよくわかる。

日本は戦争をせざるを得ない状況に追い込まれたのだとする正当化の主張をみかけることがあるが、勝つことの困難さと負けた場合の損害については当時すでにある程度予想されていたことであり、それを考慮すれば、とりうる選択肢は自ずとちがったものとなっていただろう。その意味で、当時の日本の指導者たちは、総体としてみれば、与件として戦争以外の選択肢を封じ、自ら合理的な意思決定をできなくしていた、とみる方が適切なのではないか。

今の原発をめぐる議論にも、似たような要素があるように思われる。もちろん、今の議論がまったく非合理的だというわけではない。今回の事故を受け、原子力発電に対する人びとの考え方は大きく変わった。そのなかには、科学的にはあまり根拠のないものも混じってはいるが、理由はどうあれ、原発で深刻なトラブルが起きれば、仮に死者は出なかったとしても、大規模な避難や除染、検査や風評被害など、さまざまなコストが発生することははっきりした。しかも、現存する原発は、これまで考えられていたよりも、自然災害等のリスク要因に対して脆弱である可能性が指摘されはじめている。また仮に非合理的な恐れが一部あるとしても、その非合理的な人間の性質をふまえて意思決定をすることは合理的だ。少なくとも、現状のままでいいはずがない。

しかし、だからといって、原発を廃止すれば問題が万事解決するかというと、そういうことではない。止めたら止めたで電力不足やらコストやら環境やらの面でまた別の問題が発生する可能性が高いからだ。放射線は目にみえず、身近に感じられるものでもないため、恐ろしく感じるのは無理もない。しかし、産業空洞化や経済の低迷、環境の悪化なども、その影響が直接私たちの目には見えにくいという点、また多くの人の健康や生命、経済や社会に大きく深刻な影響を及ぼすという点で、どんなに過小評価しても同程度か以上には恐れるべきものといえる。

だとすれば、わたしたちは、いきなり脱原発依存を目的とするのではなく、わたしたちの生活や国全体の幸福の観点から、エネルギーをどのように調達するのがいいのか、現状からより望ましい状態にどう移行するのがいいのかについて、慎重に検討した上で、現実的に無理のない方法で、少しずつ着実に進めていくことが求められるはずだ。そうやっていった結果、最終的に原発に依存しなくていい状態が達成できるならそれでいいが、先に決めてしまうべきではない。

また、とるべき対策をあらかじめ決めてしまうのも、同様の問題がある。再生可能エネルギーの技術を今後推進していくべきという議論について、反対するつもりはない。事実上「無尽蔵」に存在するというのは技術として魅力的だし、トラブル時の影響も、少なくとも原子力に比べれば比較的小さい。課題は発電コストだろうが、これも技術進歩とともに下がっていくであろうし、今後世界的に普及は進むだろう。日本の技術で市場をリードできるなら、産業としても有望ということになるし、ぜひそうなってもらいたい。

しかしそれらは、日本において今ある技術を原発の代替とすることを「今」決めてしまうべきであるということを必ずしも意味しない。再生可能エネルギーの技術にもいろいろあるし、そもそもエネルギー源は他にもあるのだから、少なくとも、技術の動向もはっきりしない現時点で、特定の技術（それが何であれ）に対し、数十年もの長期間にわたって、それによってつくられたエネルギーを、高額で買取ることを保証するような特権を与えるとあらかじめ決めてしまうのは危険だ。仮に現時点で適切と思われたとしても、それは新たな利権をつくり出し、将来の合理的な意思決定を阻害する。それは、再生可能エネルギー促進法の当初案のように買取価格を長期間固定する場合でも、修正後の案のように適宜見直していく場合でも、基本的には変わらないだろう。

もし、市場が立ち上がるために支援が必要だということであれば、将来の方向転換の可能性を束縛しないという意味で、設備投資や研究開発に対する税制優遇や補助の方がまだましであろう。電力買取価格が高くないと普及が進まないという声もあるが、利益だけを動機とするような人を集めるより、「利益につながるかわからないが大事だからやる」という「非合理性」に訴える方がいいと思う。その意味で、精神論を持ち出すならむしろここだろう。最初から脱原発や再生可能エネルギー推進自体を目的としてしまうことは、その他の問題から目をそらしてしまうという意味でも、また他の選択肢を封じてしまうという意味でも、合理的な意思決定を困難にするものと考える。

「ゴミ箱モデル」という、あいまいな状況下における意思決定モデルがある。一般的な意思決定モデルでは、問題と関連する諸条件を与えれば演繹的に合理的な解が選択される、と考えるが、このゴミ箱モデルでは、「問題、解、参加者、選択機会」の諸要素が独立に、かつ偶然に存在すると考える。ちょうど、ゴミ箱のなかにそれらが無造作に放り込まれたような状態をイメージされたい。そして、ある問題に対する解は、論理的必然性よりも、むしろ一時的な同時性、つまりそのとき同じゴミ箱に入っているかどうかによって結びつけられる、と考えるのだ。

エネルギー問題に関する考え方も、こうした見方をするとわかりやすい。ちょっと前まで、原子力発電は、環境保護という「箱」の中で、太陽光発電や風力発電と一緒に「解」として扱われてきた（少なくとも電力会社側の見解によれば）。しかし今や、「脱原発」という「箱」に移し替えられ、「問題」として扱われるようになっている。一方、これまで「環境保護」という「箱」の中で、「問題」として扱われてきたダム水力発電は、今度は「脱原発」という「箱」の中で、太陽光発電や風力発電と一緒に、再生可能エネルギーという「解」のひとつとして復活しようとしている。

要するに、解は問題から論理的に導かれるのではなく、その場でもっとも解決に近い、あるいは関心の高い問題について、たまたま利用可能な解が選ばれる、というわけだ。当然、事後的には別の解の方がよかった、といったこともしばしば起きるだろう。しかしわたしたちは、現実の局面において、考えうる最良の選択肢ではなく、そのときすでに「箱」に入っているなかからしか、解を選択することはできない。

もちろん、現実を嘆いていてもはじまらない。もともとわたしたちは、将来が不確実ななかでつねに「正解」を選べるわけではないし、つねに合理的でいられるわけでもない。正しいと思っていたことがまちがいであることがわかる場合もあるし、気分や流行に支配されることもある。しかし、合理的でない意思決定は、わたしたちに余分なコストを課し、ときには生命身体を危険にさらし、将来に禍根を残す。重大な影響をもつ問題であれば、より適切な「箱」を用意する、あるいはより適切な選択肢を「箱」に放り込むなど、意思決定をより合理的なものに近づける努力を行うべきなのは当然だろう。

そのためにもっとも大事なのは、率直な議論を封じる空気を排することではないかと思う。かつての戦争の際には、戦争に対して消極的な意見の持ち主を「非国民」などと罵る言説が少なからずあった。またメディアの統制や、言論を理由とした取り締まりも行われていたから、率直な議論ができる「空気」はなかっただろう。

現在も、もちろん当時とは比較にならないものの、政治など重要な意思決定の現場においてすら、形式的な「正論」をふりかざし相手の非ばかりを責める議論が横行していて、必ずしも率直な議論ができる環境にあるとはいえない。こうした思考停止を招く言説、合意の可能性を封じる言説は、問題解決よりも当事者の勝敗だけが関心事項となっているという意味で、まさに目的と手段を混同するものだ。同時にこれらは、対抗策として情報の隠蔽を誘発し、妥協の余地を奪うことで、選択肢の幅を徒に狭める結果をもたらす。

少なくとも、民主的な意思決定の場においては、議論の目的は相手を論破することではなく、賛同者を増やすことにあるはずだ。もしそうであれば、議論上の努力は互いの差を明確化し、埋めていく方向に使われるべきであって、重箱の隅をつつき合ったり、細かな誤りや過去の傷をほじくり返し合ったりすることではない。議論した上での方向転換は恥ではなく、先にそれを言い出した者が偉いということもない。まちがっていれば改めればいいし、改めることに対する支障はできるかぎり少なくすべきだ。

また、ものごとの認知や判断にバイアスがかかりやすい状況を避けるというのも重要な要素ではないかと思う。深刻な原発事故があった直後である今は、原発に対してあらゆる面で悪い評価を下しやすくなるのが人間の性というものだ。であれば今は、原発に関する重大な意思決定をするには最悪のタイミングといわざるを得ない。同様に、その代替候補に対して甘い評価をしがちだという意味でも、あまりいいタイミングとはいえないだろう。

上記の「ゴミ箱モデル」には、「やりすごし」という興味深い解が存在する。問題と解が独立に存在するため、採択可能な解が存在しない、あるいは実際には実現困難である等の状況が生じうるわけだが、このような場合、解は実行されず、問題は放置される。そして「問題」がゴミ箱の外に出て行ったり、新たな「解」がゴミ箱に入れられたりするのを待つのである。もちろんこれだけでは問題の解決にはつながらないが、現実を考えるとじつに示唆に富む考え方だ。現在のように、将来に対する不確実性が高く、かつわたしたちの認知にバイアスがかかりがちな時期であれば、将来を大きく制約するような意思決定に対して、もう少し慎重であってもいいのではないかと思う。

戦争について本文中であげた2冊はいずれも有名なので、ゴミ箱モデルに関連する書籍をあげることにする。ゴミ箱モデルに関するわかりやすい解説書は、知るかぎりあまり多くはないが、本書はその数少ない例だ。アマゾンのレビューなどを見ると、あまり一般向けとはいいがたいという評価のようだが、低評価の原因は数式に起因するものかもしれない。少なくともゴミ箱モデルを解説しているくだりでは、数式の理解は求められないので、その点では悪くないと思う。