図書館は格差解消に役立っているのか？

映画『スリーパーズ』（Sleepers）の主人公の一人であるマイケルは、ヘルズ・キッチン（地獄の調理場）と呼ばれるスラムで育ったが、少年院の図書室において独学で勉強し、地方検事になった。このようにアメリカの図書館は、あらゆる人が無料で利用できる開かれた教育施設であり、極端な例を挙げればホームレスが億万長者になるような階層の流動化に寄与する役割をもつとされている。（注）

（注）たとえば、ジャーナリストの菅谷明子は、著書『未来をつくる図書館―ニューヨークからの報告―』のなかで、ニューヨーク公共図書館が情報へのアクセスを担保し、個人の力を伸ばし、コミュニティを活性化させている実例を鮮やかに報告しており、同様の議論は図書館情報学者の川﨑良孝もおこなっている。

つまり、「富めるものはますます富み、貧しきものはますます貧しくなる」という、いわゆる「マタイの原則」を打破する存在として図書館は期待されているのだ。

さて、日本の図書館の場合はどうであろうか。

日本の図書館は、戦後、GHQの影響を強く受け、アメリカ式の無料原則が徹底されることとなった。（注）そのため、国民の教育を受ける権利を保障するため無料で利用できることが図書館法第十七条によって規定されている。博物館等は入館料を徴収することが許可されているが、図書館は無料でなければならない。

（注）戦前の図書館に関する法律には「図書館令」があり、ここでは図書館の利用に対する対価を徴収することを許可していた（図書館令第七条　公立図書館ニ於テハ図書閲覧料ヲ徴収スルコトヲ得）。

また、図書館員としての基本姿勢を示す指針として「図書館の自由に関する宣言」がある。ベストセラー『図書館戦争』によって広く知られる存在となったこの宣言には、「すべての国民は、いつでもその必要とする資料を入手し利用する権利を有」し「この権利を社会的に保障することに責任を負う機関」が公立図書館であると明示されている。

これらの特性から、図書館は生涯学習の場の代表格として度々取り上げられる。

以上より、少なくとも、制度上、あるいは理念上、日本の図書館においても階層の流動化あるいは格差是正の機能が期待されているといえる。人々に意欲さえあれば、無料で学ぶことのできる場は開けているのだ。

しかし、現代の日本の図書館が実際にそういった機能を果たしているのかは不明である。（注）

（注）図書館情報学者の大場博幸は、図書館側がいかに機会均等を担保したとしても、図書館は利用者の自発的な意思によって利用され、利用者層をコントロールすることはできないため、結果として格差均等機能を果たせない可能性が高いことを指摘している。このように実際の図書館利用と階層についての理念的な議論はすでに行われているが、実際的な研究は不十分な状況である。

そこで、私たちの研究グループは、国立国会図書館によるアンケートの結果を用い、図書館利用と階層について分析を試みることにした。「図書館が実際に格差是正機能をもち、それが有効に機能しているのであれば、階層が低いものにこそ、積極的な図書館利用がみられる」はずである。この視点からの分析結果を本稿ではかいつまんで説明することとする。

まず、われわれが「階層」をどのように捉えたのか簡単に説明したい。社会階層論でしばしば引用されるのはフランスの社会学者ブルデューの議論である。ブルデューは、フランス社会において教育における機会均等が制度化されていながら、階層に伴う社会的差異が結果的に階層間に格差をもたらしているという文化的再生産論を展開した。

この際、ブルデューが分析する階層の尺度として用いるのが資本の概念である。資本というと一般的には金銭にかかわるものを思い浮かべるだろう。ブルデューはそういった経済学的な資本の考え方を経済資本とし、それに匹敵する価値をもつもの（あるいは、社会的地位や権力を与えるもの）として、文化資本や社会関係資本を挙げている。

●経済資本：個々人の所得

●文化資本

・客体化された文化資本：「物」として所有可能なもの（例：書籍、絵画、機械等）

・制度化された文化資本：学校制度やさまざまな試験によって賦与されたもの（例：学歴・資格）

・身体化された文化資本：身体に取り込まれた（血肉と化した）もの（例：知識、感性、教養等）

●社会関係資本：さまざまな集団に属することによって得られる人間関係の総体。平たくいえば人脈。

ブルデューはこれらの個人の資本の総量が階層と比例するとして、彼らの行動様式を分析していったのである。

簡単にいえば、高い学歴や良い人脈は、金銭に相当する武器になるため、それらを持っていれば所得水準や職業的地位を高めることができるということである。

本研究でもブルデューの資本の概念を援用し、経済資本、文化資本、社会関係資本と図書館利用の関係を検討した。ブルデューの議論は階層が均質化している日本においてはそのままでは適さないとする意見もある。しかし、かつて一億総中流といわれた日本もバブル崩壊後は格差社会が到来したといわれており、現在の社会状況を鑑みれば、日本社会をブルデューの視点で分析する価値はあると考えられる。

国立国会図書館によって実施された「平成26年度 図書館利用者の情報行動の傾向及び図書館に関する意識調査」の結果を用い、図書館が実際に格差是正機能をもっているのかを検討した。（注）

（注）この調査は20歳以上の日本在住者に対し、オンライン調査をおこなったもので、調査期間は平成26年12月12日（金）から12月17日（水）、有効サンプル数は5,000件である。調査の対象者は、楽天リサーチ株式会社のモニターから抽出している。抽出にあたっては，総務省発表の平成26年1月1日現在の住民基本台帳の人口に基づき、11の地域・性別・年代で区分した比率が近似となるよう割り付けている。

既存の調査の再分析という研究手法上の限界もあり、調査項目のなかに、本研究で主眼とする階層を適切にはかる質問項目が必ずしもあるわけではなかった。そのため、研究グループ内で調査票を精査し、それぞれの代理変数と判断できる項目を選定した。

なお、客体化された文化資本についての適切な質問項目はなかったため、これについては調査を省いている。社会関係資本については、人脈を直接問うような質問項目がなかったため、政治学者ロバート・パトナムのソーシャル・キャピタル論も用いて解釈し、居住年数、地域への愛着、行事への参加頻度等を代理変数とした。これらはコミュニティとのかかわりという点で社会関係資本をはかりうると考えたためである。

 

まず、この１年間で図書館利用したことがある人の割合を独立変数の条件ごとに抽出した。独立変数によって図書館利用の割合に有意差が生じるかどうかについてはカイ2乗検定をおこなった。なお、年齢や性別などの属性に関する部分については、有意な差がみられなかったため、割愛する。

ここから、それぞれの結果について簡単に解説していきたい。まず、経済資本と図書館利用の関係について扱おう。

低所得者層を200万円未満、中間層を200万円以上、1000万円未満、富裕層を1000万円以上と分類して、それぞれの図書館利用について比較したグラフが下図のようになる。

平成25年国民生活基礎調査における各種世帯の所得等の状況によると、所得金額の中央値は432万円である。よって、その半分の額である216万円に最も近い200万円を基準として扱い、200万円以下を低所得者層、それ以外を非低所得者層とした。また、1000万円以上の所得者を富裕層、200万円以上1000万円未満の所得者を中間層として取り扱う。

青色部分がこの1年間で図書館を利用した割合で、黄色は図書館利用がない割合であり、青の割合が富裕層になるにつれて増加している。つまり、低所得者は、そのほかの層に比べて図書館利用をおこなっていないということがわかった。

以降でも同様に、グラフ内の青色部分が図書館利用有り、黄色部分が図書館利用無し、縦軸は下にいくにつれて資本の量が多いという並びで提示する。

つぎに、制度化された文化資本と図書館利用、身体化された文化資本と図書館利用の関係を順に示す。先ほども述べたように、制度化された文化資本は最終学歴、身体化された文化資本は「博物館・美術館・史跡などを訪れる」「コンサート、演劇などを観に行く」の項目を参照した。

 

いずれのグラフも下にいくにつれ「図書館を利用した」割合が増加していることがわかる。つまり制度化された文化資本（学歴）にしろ、身体化された文化資本（美術館、コンサート）にしろ、文化資本の蓄積量が多いものほど図書館利用をおこなっていると読み取ることができる。

最後に社会関係資本（平たく言えば人脈）と図書館利用の関係についてもみてみる。ここでは地域とのかかわりの多寡を社会関係資本の多寡に当てはめ、分析した。グラフ中の下の帯ほど地域とのかかわりが強く、社会関係資本を多く有している層といえる。

上図から、社会関係資本を多く有している層ほど図書館利用をおこなっていることがわかる。

経済資本（収入）、制度化された文化資本（学歴）、身体化された文化資本（美術館、コンサート）、社会関係資本（地域愛着、地域活動）いずれにおいても、資本が少ない人よりも多い人の方が図書館を利用しているという結果が観測できた。

ここまでの時点で「富めるものはますます富み、貧しきものはますます貧しくなる」というマタイの原則を打破するどころか、資本の蓄積が少ない層には利用されておらず、すでに資本を多く所持している層に積極的に活用されている様子が浮き彫りになったといえよう。このことから、公共図書館は格差是正機能を果たしていないことが推測される。

つぎに、経済資本を統制しても他の資本との関係がみられるか検討するため、経済資本（収入）の多い少ないに応じた3層それぞれにおいて、文化資本または社会関係資本と図書館利用がどのような関係にあるかを探る。

年収と学歴を掛け合わせて図書館利用をみると、低所得者層、中間層、富裕層、いずれにおいても、最終学歴が高学歴であればあるほど図書館利用の割合が高まるという結果が得られた。つまり、年収に関係なく高学歴ほど図書館を利用しているといえる。

続いて、身体化された文化資本についてもみてみると、やはり、低所得者層、中間層、富裕層、いずれにおいても、美術館やコンサートによくいく人ほど図書館を利用していることがわかる。

最後に、社会関係資本（地域への愛着度合、地域活動への参加度合）と経済資本、図書館利用の関係をみる。まず、収入200万円未満の人の図書館利用割合について、地域への愛着度合別に比較した結果有意差が観測されなかったため、低所得者層は地域への愛着の有無にかかわらず図書館利用をしていないことがわかった。

その一方，中間層においては地域への愛着を強く感じているほど図書館利用の割合が高いものの、富裕層においては、地域への愛着がまったくない者と地域への愛着を強く感じるものが同程度図書館を利用していることがわかった。ただし、愛着がまったくないと回答したサンプル数は14名と限られた結果であるため、慎重に解釈する必要がある。

また、地域活動への参加についてみてみると、低所得者層、中間層、富裕層いずれにおいても、地域活動への参加頻度が高いほど図書館を利用した割合が高いことがわかった。この結果は、上述の文化資本と経済資本の関係と似ているといえる。

図書館利用割合および経済的資本、その他の独立変数を掛け合わせた結果をまとめると、経済資本の多い少ないにかかわらず、文化資本が多い人ほど図書館利用の割合が高く、経済資本を統制してもなお文化資本の蓄積が図書館利用と結びつきが強いといえる。

社会関係資本では、地域愛着における低所得者層と富裕層以外の部分では、文化資本と同様に、経済資本を統制しても、社会関係資本の蓄積が多いほど図書館利用が盛んな傾向がみられる。これは、図書館はコミュニティとの新たなるつながりを創出するという役割が期待されているものの、実際には機能していない面があることを示唆しているといえよう。

以上をまとめると、今回の調査においては、資本をより多く持つ者が積極的に図書館を利用しているという結果が成り立ってしまった。つまり、資本が少ない人は図書館を利用していない。

もちろん、この調査結果はあくまで実験的なものであり、既存の調査の再分析の都合上、階層をはかるために最適な変数を用意できなかったことや、オンライン調査におけるサンプルの偏りなども考えられ、慎重な解釈を要するという限界はある。

とはいえ、今回の調査の母集団がWeb環境にある集団に限られていたことや、最終学歴が修士、博士である割合が他の層に比べて少なかったことには、特に留意が必要である。つまり、今回、回答していない層を含めて調査をした場合、さらに身も蓋もない結果が得られる可能性は高いと考えられる。

また、本研究はあくまでも相関をみたものであり、因果関係を明らかにすることについては今後の課題である。加えて、本調査はマクロの視点から分析をおこなっただけであって、ミクロの実際の視点からしてみれば、「図書館を利用してハッピーになる人もいる」といった反論もありうるかもしれない。むろんそれらの可能性は十分あると想定できるだろう。

ただ、利用者・非利用者への量的調査から「もてるものが利用し、もたざるものが利用していない」という相関関係があることを明らかにしただけでも、ある程度の目的を達成したと考えている。なお、本稿では煩瑣になるため、これらのグラフの紹介にとどめておくが、ロジスティック回帰分析でも同様の結果が出たことを付記しておく。

本稿の冒頭で、日本社会において格差が広がっている状況について触れたが、一方で、周囲と同じくらいの生活レベルを維持できていると考える人もいまだに多いとされている。2014年実施の「国民生活に関する世論調査」(内閣府)において、自分の生活の程度を中流と感じている人は9割を超える。つまり日本人の中流意識はいまだに健在なのである（「中の上」12.4％、「中の中」56.6％、「中の下」24.1％）。

こういった中流意識は、社会から疎外されていると感じる人が少ない一方で、裏を返せば疎外されている人を救う必要性に鈍感になることにもつながるのではないだろうか。つまり本稿の結果と合わせると、図書館の機能においても、理念のみが空回りし、実際の問題として弱者のために図書館がこうあるべきだという意識が図書館業界に育っていない可能性が指摘できる。

今後、図書館が真に格差是正機能をもつためには、低所得者層への図書館利用を促すことや、幼少期から図書館利用を促進することや、近年盛んにいわれている「場としての図書館」化の充実などが考えられる。

もちろん、「低所得者層への図書館利用を促すこと」は実現が難しい側面もある。

たとえば極端に経済資本がない存在にホームレスが挙げられる。図書館とホームレスの問題は古くから取り上げられるトピックにもかかわらず、未だ彼ら・彼女らに対するサービスのあり方について、共通の見解は得られていない。

「すべての国民は、図書館利用に公平な権利をもっており、人種、信条、性別、年齢やそのおかれている条件等によっていかなる差別もあってはならない」という「図書館の自由に関する宣言」の原則からすれば、ホームレスであっても拒むことはできない。

しかし実際はホームレスの発する匂いや寝るなどの行為が他の利用者への迷惑行為とされ、むしろ図書館から彼ら・彼女らを遠ざける傾向にある。もちろん、近年では有志の図書館がハローワークなどと連携し、貧困・困窮者支援を行うために「図書館海援隊」を結成するなどといった取組みもみられており、この部分に関心が向いていることは確かである。しかし、この取組みも来館者に対する雇用、住居、生活支援などに関する情報提供にとどまっており、まだまだ十全なものとはいいがたい。

貧困問題の研究者である阿部彩は、社会の仕組みから脱落し、自尊心が失われた時には、本来ならば皆に開かれている筈の公共の場でさえ、いくことが恥ずかしい心境になると指摘している。つまり、図書館のサービス対象でありながら来館していない層（潜在的利用者）に、格差是正や階層流動化の鍵が隠れているのかもしれない。

図書館先進国のアメリカにでは、ホームレスに対して散髪や食事、血圧測定、職業カウンセリングなどのサービスを行う図書館や、スタッフとしてホームレスが働くカフェをもつ図書館などがあるとされる。これらの実践は、社会的排除に至る要因を断ち切り、社会参加を保障する試みといえよう。

もちろんアメリカの状況をそのまま日本に導入することは難しいかもしれないが、日本の図書館が実質的に格差是正機能を果たすために参考となる先行事例があるといえるだろう。このようなホームレスと図書館の議論は極端な例ではあるが、階層移動と図書館の話と共通項はある。

いずれにせよ、図書館は機会均等の理想を掲げつつも、現実は理想と異なる可能性があるという状況が、今回の調査によって浮かび上がってきてしまった。

余談ながら、図書館の「理想論」を真っ向から否定するような、あまりにえげつない今回の結果に対し、著者一同、頭をかかえたことを最後に紹介しておくことにする。いずれにしても、この論考が図書館は今後、なにをすることが求められ、また、なにができるのかを考えるきっかけになれば幸いである。

◇参考文献

菅谷明子. 未来をつくる図書館: ニューヨークからの報告. 岩波書店, 2003, 230p. (岩波新書).

(参照 2015-11-30)

” (参照 2015-11-30).

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川崎良孝. 公立図書館の社会的役割: インクルージョンかエクスクルージョンか. 京都大学生涯教育学・図書館情報学研究. 2005, 4, p.57-64.

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野口康人， 岡部晋典，浜島幸司，片山ふみ. “社会階層と図書館利用（プレゼンテーション資料）”. つくばリポジトリ. https://tsukuba.repo.nii.ac.jp/index.php?active_action=repository_view_main_item_detail&page_id=13&block_id=83&item_id=35295&item_no=1“,” (参照 2015-11-30)