東日本大震災と被災地再建 ―― 計画論としての復興のあり方について

東日本大震災の発生から1年5ヵ月が経過した。被災地では、災害復興公営住宅の建設や集団移転事業の土地整備が、限定的ではあるが、ようやく前に進みはじめた。その一方で、移転先の用地の確保がままならないとか、かさ上げの土砂の目途が立たないとか、地域の合意がとれないとかいったことで、復興事業計画の策定ができずにいる集落や地区が無数に残されている。7月末の時点において、復興事業計画の策定までこぎつけたのは、戸数ベースで全体の3割程度にとどまっている。

 

地域合意の形成や事業計画の策定が遅れている背景には、時間の壁や空間の壁、さらには財源の壁や人材の壁もあるが、復興の方向をいかに見出し、復興の事業をいかに進めるかのビジョンや方針が大きく揺らいでいるという「計画の壁」が大きい。そこで本論では、今頃になってと言われるかもしれないが、少しでも復興が正しい方向に向かうことを願って、「計画論としての復興のあり方」について改めて論究したい。

 

 

復興計画の正しい手順

 

今回の復興について、わたしは「思いを先に形を後に」と繰り返し主張してきた。わたしは「高台移転は間違いだ」というメッセージを震災直後に発信したが、それも議論もなく一方的に「高台移転」や「職住分離」という形を押しつけてはならない、という思いからであった。被災地や個々の被災者によっては、高台移転以外の選択肢があるということを伝えたかったからである。多様な条件を踏まえての最適解を見出すプロセスこそ大切だと、主張したかったのである。

 

わたしは、復興では被災者の思いを形にするプロセスが大切で、それには被災者相互の、そして行政や専門家を加えたコミュニケーションが欠かせないと、考えている。そのプロセスは「急がば回れ」で、多少の時間がかかっても議論を尽くし、みなが納得できる道筋を、しかも未来につながる道筋を見出すように努めるべきだと、考えている。無論、時間をかけて合意形成に努めたからといって、正しい結論が引き出されるとはかぎらない。しかし、時間をかけなければ、みなが納得する正しい結論に行き着くことは難しい。

 

ということで、まずは復興への思いをしっかり語り合うことが欠かせない。その語り合いのプロセスでは、以下の3つの方向性について、順番を間違えないでしっかり議論しなければならない。ステップを踏んで復興への思いを形にしてゆくのである。

 

第1ステップでは、地域の将来像を語り合う、第2ステップでは、居住の場所や形式を語り合う、そして第3ステップでは、その実現の手法や制度を語り合うのである。ここで留意して欲しいのは、制度という形は、最後に検討すべきだということである。

 

 

地域の将来像をめぐって

 

復興とは、広辞苑などによると、「衰えていたものを再び盛んにすること」である。ところで衰えていたものは、たんに地域の地震や津波に対する安全性だけではない。過疎化や高齢化で地域が衰退していることもある。医療過疎や福祉過疎で地域が脅かされていることもある。漁業や農業といった第1次産業の衰えも、地球温暖化に象徴される地球環境の衰えもある。

 

こうした、地域のコミュニテイ環境から地球環境にいたるまでの様々な衰えというか矛盾が、巨大災害によって吹き出てくるのだ。この顕在化した矛盾に正面から向き合い、そこにある地域の衰えを克服しようとすることが、復興なのである。したがって、いかなる矛盾を克服しようとするのか、いかなる社会を創造しようとするのか、いかなる地域を子孫に残そうとするのかが、復興では厳しく問われることになる。

 

関東大震災の復興では、脆弱な都市基盤を克服し、学校や公園などの公共施設の近代化をはかることが問われた。北但馬地震後の城崎の復興では、温泉を軸とした地域経済の活性化をはかることが目指された。世界大戦後の広島の復興では、核のない平和な社会をつくることが主要な課題と位置づけられた。それでは今回の東日本大震災では、何が問われ何を目指さなければならないのか。これについての議論が、津波の危険性にかき消されてしまっているのが、とても気にかかる。

 

何が問われているかといえば、地球環境問題もあるし過疎過密問題もある。サスティナブルコミュニテイという言葉があるが、持続可能な共生社会をどうつくるかが問われているといってよい。ここでは、自然との共生をはかること、コミュニテイの復活をはかること、車依存社会からの脱皮をはかること、第一次産業の再生をはかること、地域に根差した文化を継承することなどが、求められよう。

 

その中で、被災地の東北地方が自立した地域社会として蘇っていく、このことが今回の復興の本質だといえる。復興のプロセスそのものにおいても、被災地である東北地方を日本の経済の発展の踏み台にするという、これまでの過ちを繰り返してはならない。

 

防災だけでなく教育も福祉も考えなければならない。さらには、文化も経済も考えなければならない。暮らしの総体を考えなければならない。包括的な社会像の議論を踏まえて、その中で安全性を正しく位置づけること、その上でどこに住むべきかを論じることである。地域の未来像を曖昧にしたままで、安全性だけを論じることは、後世に悔いを残す結果を招きかねない。安全性は、地域の必要条件であっても十分条件でないからである。

 

暮らしの総体という全体性あるいは日常性の中に、安全性という個別性あるいは非日常性をどう組み込むかという視点が、ここでは求められる。日常性から切り離された非日常性は、今回の被災の実相からも明らかなように、きわめて脆いことを知っておかなければならない。

 

 

再建場所の選択をめぐって

 

災害後の復興では、災害によって被災地の危険性が強く認識されることから、より安全な場所への移転が目指される場合が多い。火山噴火や土砂災害などで壊滅的被害を受けたケースでは、とりわけそうである。また、地震で山腹崩壊や津波浸水が発生した場合にも、移転が行われている。

 

火山噴火では、1988年の磐梯山の噴火の際の檜原村の例、土砂災害では、2009年の台湾豪雨による土砂災害の際の小林村の例、地震崩壊では、1970年のアンカシュ地震のユンガイの例などがある。地震津波では、すでにご承知の通り、1896年と1933年の三陸大津波の後の三陸沿岸集落の移転など、数多くの事例がある。

 

とはいえ、いつの場合でも移転が行われるかというと、決してそうではない。2004年のスマトラの大津波で大きな被害を受けた、インドネシアのアチェが高台移転をせずに現地再建をはかったことは、よく知られている。日本でも、雲仙の噴火や奥尻の津波の被災地では、大半の地区が高台等への移転という選択をせずに現地での再建をはかっている。高台移転しなかったところは、かさ上げや避難路整備という形で、津波や火砕流からの被害軽減を目指したのである。つまり、安全性を別の形で確保することができれば、移転以外の選択肢もありうるということである。

 

安全な場所に居住するということは、先に復興の必要条件といったように、絶対に欠かすことのできない課題である。だが、安全な場所を確保する方法としては、様々な選択肢がある。高台移転だけが答ではない。現住地を放棄して安全な他の場所に移り住む選択肢もあれば、危険な現住地を改造して安全な場所とし住みつづけるという選択肢もある。さらに移転再建といっても、遠隔地移転もあれば近接地移転もある、集団移転もあれば個別移転もある。他方、現地再建といっても、元の場所での再建もあれば別の場所での再建もある。現地の中の安全な場所に集約化する再建もありうる。

 

再建といっても多様な選択肢があるのである。それぞれのメリットとデメリットを正しく見きわめ、最適な選択をするようにしなければならない。安全性能面から見てどうなのか、建設費用面からみてどうなのか、建設期間面からみてどうなのか、コミュニテイ面からみてどうなのか、雇用確保面からみてどうなのか、環境共生面からみてどうなのか、そして何よりも暮らしの継続という面からみてどうなのかを、よく考えなければならない。この場合、狭く安全だけを考えてならないことは、先に述べたとおりである。

 

安全を狭く考えてはならないというときに、多様なリスクを総合的に考えることが欠かせない。海に危険があるように、山にも危険があることを忘れてならない。自然災害だけでなく、社会災害もあることを忘れてならない。移転の進め方があまりにも強引で、コミュニテイが崩壊してしまうと、支えあうことのできない社会が生まれてしまい、犯罪の激化などを招きかねない。わたしは、アメニテイがあってコミュニテイがあってこそ、セキュリテイが保たれると考えているが、安全の要件としてのアメニテイやコミュニテイの大切さを見落としてはならないであろう。

 

移転の是非を問うときに、故郷の持つ意味を考えることも忘れてならない。土地と結びついた生活慣習、伝統文化などを軽んじることはできない。さらには、祖先への思いやりもあろう。多大な社会的犠牲を払っても、福島の原発被災者のみなさんに「故郷に帰る選択肢」を確保しなければならないと思うのは、この故郷とのつながりがきわめて重い意味を持っていると考えるからである。

 

 

 

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