2つの祖国の狭間で――中国残留孤児3世代に渡るライフストーリ―

戦時中、開拓団として満州に渡り、戦後の動乱の中、さまざまな理由で帰国がかなわず中国に残らざるを得なかった中国残留孤児たち。1972年の日中国境正常化以降、そのほとんどが日本に永住帰国した。慣れ親しんだ「異国」と、異文化の「祖国」の間で揺れ動く彼らのライフストーリーとは。中国残留孤児研究がご専門の、張嵐氏に伺った。(取材・構成/増田穂)

 

 

中国残留孤児と中国人留学生

 

――そもそも「中国残留孤児」とはどのような人々のことなのでしょうか。

 

1932年3月、日本は中国東北地方で「満州国」という傀儡政権を作り上げました。以後第二次世界大戦の終結に至るまで、満州は日本の植民地支配を受けます。約13年間におよぶ植民地統治のなかで、日本は軍事的必要性と、世界恐慌以降の農村の惨状打開の施策を組み合わせて、満州に大規模な開拓移民を送り込みました。こうした移民は満蒙開拓団とよばれ、国策として全国から30万人以上の人々が満州へ送られました。

 

1945年の日本の敗戦と同時に、多くの日本移民は国家の保護を失いました。一部の子女は、混乱のなかで家族と離れ離れになり、集団引揚げの情報を知ることもなく、チャンスを逃し、中国社会に留まらざるをえず、「中国残留孤児」と呼ばれるようになったのです。

 

彼らは中国人養父母に拾われ、中国人家庭の中で中国人同様に育てられました。しかし1972年9月の日中国交正常化を契機として、多くの中国帰国者が日本に帰国するようになります。中国帰国者とは、いわゆる「中国残留孤児」、「残留婦人」、「残留邦人」、及びその「同伴家族」、「呼び寄せ家族」で、日本に帰国・来日した者の総称です。1945年8月9日時点で、13歳未満であった者を残留孤児、13歳以上であった女性を残留婦人、13歳以上であった男性が残留邦人と呼ばれています。厚生労働省の統計によれば、国交正常化から2017年6月30日までに、永住帰国した中国帰国者の総数は6720世帯、20900名におよぶといいます。そのうち、残留孤児を含む世帯は2556世帯(9377名)とのことです。

 

 

――張さんはこういった経緯で、中国残留孤児の問題に注目するようになったのですか。

 

私は2002年から2012年までの10年間、日本で留学生活を送っていました。実は、日本に来るまで、「中国残留孤児」という言葉すら知らなかったんです。

 

2005年の6月に、千葉大学で「中国文化紹介会」を主宰することがありました。その際、千葉近郊に住む中国残留孤児の方々にも文化交流の場に参加してもらいたいと声をかけたんです。彼らには、中国の伝統楽器・二胡を演奏してもらいました。それを契機として、「中国残留孤児」という“特殊”な集団の存在に関心を持つようになりました。

 

残留孤児と接する中で、彼らが日本人であるにも関わらず、戦争のため何十年間も中国で生きてきたことがわかりました。そして彼らは、永住帰国後もさまざまな問題を抱えながら生活しています。第二次世界大戦の終結から、すでに70数年の月日が流れました。しかし、戦争の時代の犠牲となり、いまだに苦しんでいる人々がいます。中国残留孤児はまさに戦渦の爪痕を象徴する「時代の証人」といえるでしょう。戦争を経験したこともなく、「中国残留孤児」という言葉さえ知らなかった私にとって、彼らとの出会いは、実に衝撃的でした。

 

日本帝国、「満州帝国」、中華人民共和国、そして現在の日本社会を生きぬく中国残留孤児……。彼らは一体どんな存在なのか、彼らはどのような歴史を背負っているのか、日本と中国の狭間でどう生きてきたのか、また、どう生きているのかを知りたい。それがこの研究を始めた素朴な動機でした。

 

 

――実際に多くの中国残留孤児当事者や関係者の方から聞き取りを行っていますよね。

 

はい。長年かけて、日本と中国の両国において、養父母・残留孤児・残留孤児2世という、中国残留孤児に関する三世代の聞き取り調査を行ってきました。中国人留学生としての立場から、中国語と日本語を使い、残留孤児の話に耳を傾けてきたことが、これまでの先行研究と違う結果を見出すことができたと考えています。

 

 

――具体的にはどのようなことですか。

 

中国残留孤児と私は、中国で長く生活を営み、日本へやってきた、異文化体験者という立場を共有しています。そのため、残留孤児にとっての母国語である、中国語を使って、彼らの語りのなかから微妙な心の襞や思いを聞くことができました。インタビューの中でも、よく「われわれみんな中国人だから、本当の話をするけど」、「あんたも中国人だから、よくわかると思うけど」などと言われました。こうした言葉にみられるように、インタビューの答えにおいて、特に感情的な要素は当事者の生活世界の解釈や調査結果と大きくかかわってくると思われます。さらに、中国人として、今までほとんど研究されなかった中国にいる残留孤児・養父母にインタビューすることにも成功しました。その意味で、日本人研究者の調査とは異なった形で、自らの特性を活かして残留孤児の生活世界を明らかにしたと考えています。

 

 

日中の「これまで」と「これから」を語る残留孤児の存在

 

――中国残留孤児は、中国と日本のそれぞれの社会でどのように描写されているのですか。

 

まず、日本の残留孤児に関する報道の内容について詳しく分析したところ、中国に残された残留孤児の帰国は困難に満ちた長い道のりであり、憧れていた“祖国”もただの夢であったに過ぎない、という言説が読み取れました。また、残留孤児の日本に戻るまでの経緯に関心が向けられた一方、彼らの永住帰国後の生活への配慮に関する報道は十分とは言えないように思われます。本来は、中国残留孤児の9割を占める人々が参加していた訴訟裁判で明らかになったように、むしろ帰国後の生活こそが、残留孤児当事者および二世・三世にとって、最大の問題だったのです。

 

敵国の子どもを育てた中国の養父母に関する記事は少なさも目立ちました。こうしたテーマについては「養父母訪日招待」、「養父母の養育費」などの問題は集中的に報道されたものの、それ以後は忘れ去られてしまっています。実際は、今なお十分解決できていない状況であり、生存している養父母は養子と離れ離れになり、生活支援のない状態で不安な老後を送らざるを得ない状況にさらされています。こうした問題に関しては、日本政府・マスコミ・国民は忘れてしまっているように思えます。

 

もっとも記事が少なかったのは残留孤児二世・三世に関するものです。彼らについては、「生活」に関する記事より、「日本語教育」と「犯罪」に関する記事の方が多かったのが特徴的ですね。しかし、残留孤児二世・三世の問題は、日本語教育だけで万事が解決することはなく、また、犯罪に目を奪われてしまうことで犯罪の背後にある社会状況を忘れてしまうおそれがあると思われます。

 

 

――全体的に言って、日本の報道では、中国残留孤児の帰還までに注目する傾向が強く、その後の諸課題についてはなおざりになってしまっている部分があるのですね。

 

ええ。一方、中国における残留孤児に関する報道は、日中関係が大きく関わっていると思われます。中国残留孤児は当時の日本が発動した中国侵略戦争によって生まれた、戦争の犠牲者でもありますが、日中友好・国際交流が主流となっている今日、中国のマスコミは、残留孤児のことを「日中友好のシンボル」、「日中の間の架け橋」と位置づけ、日中関係と大きく関わる、政治的な意味合いを含んで言及することが多いと思われます。

 

私は、この点が日中マスコミの大きな違いであると考えています。つまり、ご指摘の通り、日本のマスコミの中国残留孤児に対する注目は事実報道に集中しており、しかも、残留孤児が永住帰国するまでの「訪日・肉親探し」にもっとも注目しています。残留孤児の問題を日中関係の一環として論じることはほとんどありません。言い換えてみれば、残留孤児のことを「これまで」の歴史上の出来事として捉える傾向が強いのです。一方で、中国のマスコミは、残留孤児のことを日中友好のシンボルとして捉え、残留孤児に、「これから」の日中の間の架け橋となることを期待しています。

 

 

複層的な帰国動機

 

――中国残留孤児の9割近くはすでに日本に永住帰国していると聞いています。彼らが日本への帰国を決めた背景にはどのような理由があるのでしょうか。

 

中国残留孤児の帰国動機のモデル・ストーリーとしては、これまで、「望郷の念」または「日本経済への憧れ」があげられされてきました。つまり、非常にシンプルに、祖国に帰りたいという思いと、物資的に豊かな日本でより豊かな生活がしたいというものです。

 

しかし、丁寧かつ深いインタビューを通して、こうしたモデル・ストーリーから隠され、モデル・ストーリーに回収されなかった多元的で複雑なストーリーを捉えることができました。中国残留孤児には中国残留から日本帰国に至るまでの心情や動機に多様な変化があり、永住帰国という自己選択をした時の繊細な心の揺らぎがあったのです。

 

インタビューをしていると、多くの場合最初に「望郷の念」が語られましたが、さらに深く話を聞くと、別の理由がいくつも語られました。例えば、「差別」の語りであったり、「いじめ」の語りであったり、中国での生活におけるネガティブな側面が語られたことによって、潜在的に「やっぱり日本がいい」という理由が存在したことが浮かび上がったのです。

 

また、動機というよりは、外的な要因が曖昧な動機として語られたのも特徴的でした。自分の意思で帰国したというより、成り行きや周囲のお膳立てでなんとなく永住帰国することになったというきわめて曖昧な動機であり、語られたのはすべて自己決定とは異なる外的な要因です。

 

つまり、これまで、「日本経済への憧れ」も動機の中の一つの大きな外的要因とされてきましたが、こちらも丁寧にインタビューをしていくと、「日本経済への憧れ」というよりは、むしろ家族関係や政府の支援状況などによる動機が強いことがわかったのです。例えば、「友達に勧められた」、また「友達や息子に進められ、それに、政府が積極的に手続きをしてくれた」などのような外的要因が語られました。

 

更に、帰国動機が固定的でも明確でもなく、いまなおそれを探し求めている中国残留孤児もいます。ここでは、インタビュー中、中国残留孤児は“現在の時点から、過去を振り返って語っている”ことを忘れてはいけません。つまり、彼らが過去の出来事を語るときは、過去の時点で考えているわけではなく、現状に作用されながら、過去を語っています。

 

日本に永住帰国した中国残留孤児の6割以上は生活保護で暮らしており、9割近くの人たちは国家賠償請求訴訟に参加していました。この現状は彼らの生活に対する不満や不安を映し出しています。「帰ってきて本当によかったのだろうか」、「むしろ中国の方が良かったんじゃないのか」という葛藤を抱え、中国での生活に愛着をもち、自分を第一に中国人だと認識するような中国人的なアイデンティティを持つ人びともいます。

 

当事者たちの帰国理由やその決断に対する自己評価は、非常に複合的かつ揺らいでいるものなのです。

 

 

――今お話にも出ましたが、永住帰国した残留孤児たちの多くは、国から十分な社会的支援を得られなかったと感じているそうですね。

 

ええ。その点に関しては、2002年から、日本に永住帰国した中国残留孤児約2201人が全国15の地方裁判所で、国は早期の帰国支援と帰国後の支援を怠ったとして、集団で国家賠償請求訴訟を起こしました。

 

中国残留孤児は、次にあげる理由などから、政府が孤児の人たちの「普通の日本人として人間らしく生きる」という基本的な権利を侵害していると主張しています。まず第一に政府が戦後に中国にいた住民らを「棄民」したこと。次に孤児らの存在を認識していたにもかかわらず、1959年に「戦時死亡宣告」制度によって、孤児らに「法的死亡宣告」をしたこと。そして、帰国後も孤児らに生活支援対策を十分に果たしてこなかったこと、の3つです。この「祖国日本の地で、日本人として人間らしく生きる権利を」というテーマの集団訴訟は、一人に3300万円の損害賠償を求めていました。

 

この訴訟は、2007年11月28日、中国残留孤児に対する支援を充実させる中国残留邦人支援法改正案が、参院本会議で全会一致で可決、成立し、決着を迎えました。永住帰国した孤児の9割が原告となった訴訟は、最初の提訴から5年をかけて、ようやく決着を迎えることになったのです。

 

 

――9割というのは、非常に大きな割合ですよね。皆さんそれだけ国の対策に憤りを感じていたということでしょうか。

 

全員が全員、強い怒りを感じていたかというと、必ずしもそういうわけではありません。実は、詳しく見てみると、裁判に参加している中国残留孤児の望みはそれぞれ異なっています。

 

もちろん、国の落ち度を強く批判し、賠償を求める人々もいます。「中国で、日本人として生きてきた」孤児が、敗戦の混乱や逃避行の修羅場をくぐり抜け、その後の異国での生活のなかで、日常的に受ける差別や疎外に耐え、悲運を背負いながら生きてこられたのは、「いつかは日本へ帰る」、つまり「落葉帰根」を心の支えとしてきたからです。多くの残留孤児が口にするこの「落葉帰根」とは、「落葉が根元に帰るように、人間が死んだらふるさとに帰る」という意味で、これは、「人間の最後は自分の故郷に帰り、骨を故郷に埋める」といった、中国の古くからの考え方です。中国の文化から多大な影響を受けて育てられた中国残留孤児らは「日本人の血が流れているので、自分は日本人である」と主張し、帰国を望んでいました。

 

だからそこ、彼らはすべてをかけて、万難を克服して、やっと日本に帰ってきたんです。その分、祖国である日本政府の対応に非常に期待を抱いたといえるでしょう。しかし、彼らの期待に反し、国の対応は冷たかったのです。そのため、彼らは立ち上がって、全面的に国の失策を訴え、訴訟の中心メンバーとして積極的に参加していました。

 

一方、中国での生活に愛着をもち、中国人的なアイデンティティを自認する人々が、「ただ一年に一回中国に帰り、養父母の墓参りに行く」ことのような些細なことを求めている場合もあります。

 

さらに、中国で豊かな生活を送り、教師などの比較的高階層に位置する職業に就いていた人々がいます。彼らは中国での生活に満足していたものの、友人の勧めや、子供の将来を考えた結果として、永住帰国しました。自身の明確な帰国動機を持たなかった彼らは今でも来日の動機を探し求めています。期待の薄かった彼らはそれほど日本政府に期待せず、どちらかというと、現在の生活に満足しているように窺えます。彼らも裁判には参加しているものの、明確な目的がなく、それは「周囲が参加しているから」という仲間意識を大切にした結果で、極めて消極的です。

 

 

――国の支援不足訴える人々は、具体的にどのような問題を指摘しているのですか。

 

中国残留孤児は帰国してからあわせて一年間ほどの日本語教育を受けるチャンスが与えられました。しかし、一年後、「自立してください」、「仕事をしてください」、「働きなさい」と生活保護の担当職員から折に触れて迫られています。「働きながら言葉を覚える」ことを指導方針として、方言の日本語しか話せない人にすぐに働くことを強いたりする自立指導員がいます。しかし、言葉の壁や高齢のため、仕事は見つかりません。「税金で養われている」という後ろめたさも実感していました。

 

厚生労働省の残留孤児政策は「生活できなければ、生活保護を受ければいい」というものです。しかし、例えば、残留孤児が養親の墓参をするために中国に行けば、その間の保護費がカットされます。また、知人を自宅に泊めれば、生活に余裕があるとして保護費の一部がカットされてしまいます。子どもの扶養家族には支給されないので家族で同居できないケースもあります。生活保護をもらうことで、生活スタイルまで規定されてしまう。これが実情でした。インタビューの中でも、生活保護制度は「制約が多い、“屈辱的”」と口に出す中国残留孤児が少なくなかったです。

 

さらに、孤児たちの心にひっかかっていることがありました。それは、北朝鮮拉致被害者との差でした。「われわれは二等国民で、北朝鮮拉致被害者は一等国民なのか」という声は多かったです。「彼らは日本語もできる。親も、兄弟もいる。政府も支援している。でも私たちはだれも相手にしてくれない。苦しいです。私たちの失った過去はもう戻らない。この苦しい人生が孤児の責任ではなく、国の責任であることを認めてほしいです」と語っている孤児がいました。

 

日本へ帰国した北朝鮮拉致被害者への支援には何の異論もありません。ただ、彼らとの待遇の格差を見ると、「自分たち孤児はいったい何なのか」と孤児たちの心は暗くなりました。自分の意思に反して外国で長期間の生活を余儀なくされてきた日本人が、祖国・日本に帰ってきて、新たに生活を始めるという点では同じです。もちろん、原因には違いがありますが、彼ら自身が立ち向かわなければならない問題はかなり似通っています。

 

北朝鮮拉致被害者は帰国後5年間の限定はついているものの、一人17万円、夫婦で24万円の生活支援金が支給されています。これは生活保護ではないため、働こうが、ほかに収入があろうが、生活保護のように引かれることはありません。また、国民年金にしても、拉致被害者の場合は、国がすべての保険料を全額負担するという形になっているため、孤児たちのように日本にいなかった期間の保険料を追納せずにして、満額を受給できる。家族も含め、日本語教育や就労支援もあります。

 

国の支援も自分たちに比べて手厚く、また、日本語を自由に使えて、公的な仕事などについた拉致被害者を孤児たちは「うらやましい」と思っています。拉致被害者との待遇の差に孤児たちの心は傷ついています。こうした感情もまた、彼らを裁判に駆り立てた背景にありました。原告らは「せめて北朝鮮拉致被害者と同じような支援策を実施して欲しい」「北朝鮮拉致被害者の加害者は北朝鮮であるにもかかわらず、あのような手厚い支援策が実施されている。私たちの加害者は政府自身なのだから、拉致被害者と同じような支援策が実施されてもおかしくないはずだ」といいます。

 

2007年、「祖国日本の地で、日本人として人間らしく生きる権利を」というテーマの集団訴訟は終結を迎えました。以前は3分の1の支給にとどまっていた国民年金(月額6万6000円)を満額支給し、医療費、介護費、住宅費を国が負担するほか、生活保護に代わる給付金制度を創設して単身世帯で最大8万円を上乗せする内容でした。また、孤児の6割が受けていた生活保護では、預貯金や扶養の可能性、働いて得た収入のチェックなど、孤児にとって「生活監視」「生活干渉」ともいえる手続きが多くありましたが、支援策では、制度の運用で、こうした苦しみを与えない配慮をするとしています。さらに、原告のほとんどが経済的理由から猶予されていた提訴に必要な収入印紙代、総額約2億5000万円(約2200人分)についても、訴訟取り下げでも孤児の負担にならないよう解決する案が示されていました。原告・弁護団はこれを受け入れ、すべての訴訟で一時金の賠償を求めずに和解か取り下げの形で、訴訟終結をはかることにしました。【次ページへつづく】

 

 

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