ポストコロナの観光と観光人類学

観光という希望

「観光立国」日本、という言葉を聞いたことがあるでしょう。国内経済の活性化および成長の牽引車として訪日外国人観光客の誘致に期待する、日本政府の政策方針です。訪日観光は、国外から国内に人が移動することから「インバウンド観光」と呼ばれます。アメリカやヨーロッパからやってきた訪日客が、食事をしたりお土産を買ったりして、持参したドルやユーロを国内で（円に両替して）消費する。貿易統計の観点から言えば、外国のお金が日本に流入してくるので、インバウンド観光収入を得ることは、サービスの「輸出」にあたります。

昭和の時代、経済成長を謳歌してきた戦後の日本は、インバウンド観光など歯牙にもかけませんでした。外国から原材料を輸入し、国内で自動車や機械などの製品に仕立てて海外に輸出する。この「加工貿易」によって巨額の貿易黒字を得られるので、日本にはインバウンド観光など必要ない――そうした空気が、20世紀の日本にあっては支配的だったように思います。事実、日本政府が観光立国宣言をしたとされるのが2003年、そしてインバウンド観光の振興を目指して「観光庁」が設置されたのは、ようやく2008年になってのことでした。　

1990年代初頭にバブル経済が崩壊した後、出口の見えない国内経済の停滞が続いています。「失われた30年」と称されるこの期間を通じて、日本経済の稼ぎ頭であった製造業は、諸外国の競争相手に対しての優位性を失いました。国際貿易収支も、2010年からは赤字に転落したままです。凋落した製造業の代わりにインバウンド観光に期待する――観光立国化への方針転換は、貿易戦争で負け続ける日本政府による「転進」でした。

とはいえ、国の経済の柱のひとつに観光を据えるのは、珍しい話ではありません。むしろ世界を見渡せば、インバウンド観光振興に注力していない国の方が少数派。世界で最も多くの観光客を集めるフランスや、東南アジアの観光優等生であるタイなどを見れば、日本に半世紀以上も先駆けて観光庁にあたる政府機関を設置し、国を挙げて観光ビジネスに邁進してきました。「外国人は日本に来るな」と言わんばかりの態度を長年とり続けてきた日本が、むしろ異常だったのです。そして現在の日本では、観光に関する研究や教育を充実させることが急務となっている――上述の経緯からすれば、当然の帰結だと理解できるでしょう。製造業から観光業へのシフトを急ぐものの、日本という国には国際観光ビジネスの経験が乏しい。日本を観光で稼げる国にするための人材は、まだまだ不足しています。

マスツーリズムの時代と観光学

これまで現代日本のいささか特殊な事情をみてきましたが、国家の経済活動において観光が重要なのは、日本に限った話ではありません。そもそも、市井の人々が、地元の村や町から遙か遠く離れた場所へと気軽に遊びに行く――すなわち観光旅行に出かけるのが一般的になったのは、近代に入ってからの話です。例えば、江戸時代の農民たちは、生まれた村やその周辺に留まって人生を終えるのが普通でした。当時の移動手段といえば徒歩でしたから、何週間もかけて往復するお伊勢参りのような長距離旅行は、特別な機会にしかできなかったでしょう。ヨーロッパでも庶民の生活世界は似たように狭いものでしたが、18～19世紀の産業革命を境として、状況は一変します。農村を出て工場で働くようになった人々は、現金収入と余暇を得る。蒸気船や鉄道などの大量・高速の輸送手段が発達する。こうした産業革命の恩恵により、一般大衆がこぞって観光旅行を楽しむ「マスツーリズム」の時代が到来したのです。

20世紀後半には航空機が大型化し、海外旅行への敷居が一段と下がりました。そして、中国、東南アジア、インドなどの国々が経済成長を遂げつつあることも相まって、世界の観光市場は急拡大を続けています。UNWTO（国連世界観光機関）によれば、2019年における世界の国際観光客数は14億6000万人、各国における国際観光収入の合計は1兆4810億ドルに達しました。旅行や宿泊に加えて、飲食や娯楽や土産物なども含めた広義の観光産業は、一説には「21世紀最大の産業」と言われています。

観光がこれだけ巨大な現象になってくれば、それを研究する学問、すなわち「観光学」もまた盛んになります。観光学とは、経済学、経営学、地理学、社会学、文化人類学など、さまざまな学問の集合体です。具体的には、経済学の観点から観光を捉えるのが観光経済学、社会学の視座において研究すれば観光社会学になります。そうした「観光○○学」をひっくるめて総称したものが、観光を扱う学問の総合としての観光学です。観光学が、このような諸学問の集束として成立してきた背景にあるのは、その歴史的な新しさ。特に、国際観光が隆盛をみたのは20世紀後半で、上に列記したような社会科学の主要な学問は既に確立済みでした。諸学問が先にあり、後から巨大化してきた近代マスツーリズムを、それらの学問が受け止めて研究対象にしたというわけです。

加えて、観光が複雑かつ多面的な現象であることも、忘れてはなりません。近年は、日本においても街で外国人観光客を見かける機会が増えました。彼らにとって日本観光とは、余暇であり遊びである。立場を変えて、彼らを迎える日本人（例えばホテルやレストランの経営者と従業員）から見れば、同じことが接客の仕事であり営利のビジネスになる。日本という国にとって、インバウンド観光は貿易黒字という経済的恩恵を生むとともに、多数の外国人の流入が様々な葛藤を引き起こす社会問題でもある。日本観光の売り物と言えば、神社仏閣や和食などの文化が第一に思い浮かぶでしょうが、春の桜に秋の紅葉といった四季の自然も、外国人にとっては大きな魅力です。

しかし一方で、多くの訪日客が集まる京都などの人気観光地では、ゴミのポイ捨てやマナー違反が目に余るだけでなく、公共交通機関の混雑や急激な観光開発による物価上昇など、地元住人が苦しむ事態が生じている（観光が引き起こすこうした種々の問題は、「オーバーツーリズム」と呼ばれ注目を集めています）。さて、観光はこのように実にたくさんの「顔」を持つ現象です。「余暇・遊び」「ヒジネス・経営」「仕事・労働」「経済」「社会」「文化」「自然」「環境」「交通」――これらはいずれも、学術上の重要な検討対象であり、それぞれ専門の学問分野から研究が進められています。

観光人類学とは何か

本稿が紹介する「観光人類学」とは、文化人類学という学問における、観光を主たる研究対象とする下位分野にあたります。文化人類学とは、無理矢理に一言で表現すれば、我々にとっての異文化の理解・説明を試みる学問です。例えば、日本人からは奇妙で非合理的に見える、アフリカ部族社会の価値観や慣習。人類学者は、現地の人たちと生活を共にしながら観察や聞き取りを続け、最初は訳が分からないように思えた言動の背後にある、彼らなりの論理や合理性を見いだします。20世紀に入って航空機が発達すると、欧米や日本の人類学者たちは、理解・説明すべき異文化をもった他者を求めて、世界各地に赴きました。先進国の都市部に住む学者たちは、自分たちから見ていかにも他者らしい他者を求めて、途上国の、さらには田舎や辺境へと、競い合うように分け入ったのです。しかし皮肉なことに、彼らが調査地で出会ったのは、人類学者と同じく先進国の都市部から来た、観光客でした。

そこで人類学者たちは、ある社会の住人と、その社会を外部から訪れる観光客との「異文化接触」の現場に居合わせることになります。異なる価値観と慣習を持つ両者が接する際に生じる誤解（相互不理解）やトラブル。観光客が外部から持ち込んだ文化の影響を受けて、旧来の文化が変容していく様子。そうした変化に上手く乗って、経済的に成功する者たちと、取り残される者たち。地域の経済構造や就労状況を一変させてしまう、観光収入増大のインパクト。そして、押し寄せる観光客によって瞬く間に壊されていく、愛すべき自然美。異なる文化の接触・交流である観光、そして観光が文化・社会・経済・環境にもたらす急激かつ多大な変化――比較的安定して均一な生活世界に身を置く我々にとっては、観光がもつ／もたらした混淆性と流動性は、それ自体がある種の「異文化」であるとも言えます。

一見したところ自分とは相容れないように思える他者について、自身のものさしで測るのではなく、自身とは異なる存在としてそのまま理解する。それは決して簡単ではなく、厳密には不可能なことかも知れません。しかし、自身の常識に固執せず、他者のものさしから物事を捉えようとする試みは、他者への理解のみならず、他者を鏡とした自身の再／理解へも向かいます。そして、自身と他者との相互理解を可能とする、共通の土台を築くことに繋がっていくのです。

観光とは、誰もが経験のあるなじみ深い活動であり、よく知る現象です。しかしその一方で我々は、世にある観光実践の全てを熟知しているわけではありません。例えばお祭りのようなもので、それが何かを知っており、国内の著名な祭りについてはテレビニュースなどで見聞きし、地元の祭りに参加したこともある。しかし世界を見渡せば、驚くほど多様な祭りが無数にあるなかで、我々が知るのはほんの一部に過ぎません。それと同じように我々は、観光という現象について、よく知っているけれど、ほとんど知らない。観光人類学は、後者の立ち位置から観光に対峙し、表層に留まらない理解を得ようとします。　

観光が成り立つためには、一時的に地元を離れて別の土地を訪れる「ゲスト」だけでなく、そのゲストを受け入れる側の人々である「ホスト」が必要です。ホストとは、狭義には観光関連産業の従事者です。観光客は、旅行会社やホテルやレストランや交通機関などのゲストとして、彼らにお世話になります。上述のような経緯から始まった観光人類学は、ホストのあり方、ゲストのあり方、両者の関係、さらには両者と周囲の環境との関係を、個別具体の事例ごとに詳細かつ深く掘り下げて理解しようと試みます。

人類学は、参与的なフィールドワークを主たる調査手法とする学問です。すなわち、アフリカの人たちのことを知るためには、アフリカに行って長期にわたって現地の人たちと交わる。研究対象が観光になっても、調査手法の基本は変りません。観光の現場に赴き、そこにできるだけ長く滞在して、現場の人々に話を聞き、可能なら彼らの活動に参加します。例えば、旅行会社や観光に関わるNPOのスタッフとして働きながら、調査をする。筆者の場合は、観光ダイビングの調査をするために約2年間、プーケットのダイビング・ショップに、インストラクターとして所属しました。当時の私は、スクーバ・ダイビングに関しては全くのド素人でしたから、プロダイバーとなる訓練を受けるところからのスタートでした。

このような、特定の観光地や関連組織・企業などに腰を据えた調査では、知人・友人と言えるレベルの関係を紡げる相手は、ゲストよりもホストが多くなりがちです。ゲストたちは、あくまでも一時的なお客さんであり、入れ替わり立ち替わりやってきては立ち去る存在なので、長期的な関係を継続するのが難しいからです（それでも近年ではスマートフォンとSNSの普及により、遠距離のゲストとも繋がりを保ちやすくなりました）。学際的な観光学の全体を見渡すと、観光をするゲストたちに注目する場合が多いですが、むしろホストの側に軸足をおいた研究を積み重ねてきたのは、観光人類学のひとつの特徴だと言えるでしょう。

そして、質問票の配布、単発的な聞き取り、駆け足の視察といった手法では困難な、観光現場（を作り上げる人々）に対する細やかで深い理解を得られるのが、観光人類学の強みです。このように「狭く深く」のスタイルをとる人類学的な調査は、探索型の研究に向いていると言われます。ある問題の解決策を考えるよりも、そもそも何が問題なのかを探り出すようなアプローチが、探索型の研究です。したがって観光人類学の研究では、観光収入の増大や環境擾乱の緩和といった実利的な課題をあらかじめ立てるようなスタイルは、一般的ではありません。

先入観を取り払って現実を観察すると、思わぬところに理解への糸口が見つかることがあります。1970年代、観光人類学の黎明期の研究者たちは、観光は通過儀礼と同様な役割を、人々の人生の中で担っているのではないか、と考えました。通過儀礼とは、簡単に言うと、人生のうちで社会的身分が変化するときに行われるセレモニーです。典型的には、成人式は子どもが大人になる際の、大学の卒業式は学生が社会人になる際の、結婚式は独身者が既婚者になる際の、それぞれ通過儀礼にあたります。

ある人が二十歳になり、大学を卒業し、結婚したところで、その人の身に変化を示す目印が刻まれる訳ではありません。独身であるか既婚であるか、結婚指輪でもしていない限り、見分けがつかないのが普通でしょう。だからこそ、この人は今ここで独身者から既婚者になりました、ということを明示する儀式が必要になるのです。人生における区切りを強調するためのイベントですから、そこでは非日常性が殊更に演出されます。普段は着ない服を着て、普段はしないことをやり、普段とは異なる場所に行く――ウェディングドレスであり、結婚式であり、新婚旅行です。一方で観光旅行は、地元で労働する日々のなかで、一時的に遠くに出かけて非日常を楽しみ、帰ったときには、社会的身分に変化は無いけれど、リフレッシュしている（つまりある意味で「新たな人間」になっている）。

人生において遠方に旅行する機会が限られて貴重だった時代には、観光は確かに通過儀礼に似た意味を持っていたのかも知れません。我々の感覚からすると、せいぜい当たらずとも遠からず、といった程度でしょうか。男女のパートナーシップが過去に比べて遙かに多様化した現在では、結婚式の形も多様になり、結婚（式）をしない選択をする人も増えました。同様に、観光のあり方もここ数十年で大きく変化し、多様化が進んでいます。それにあわせて、観光人類学も不断のヴァージョンアップが必要です。

ポストコロナの観光と観光人類学　

2020年初頭から流行が拡大した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、観光のあり方を一瞬にして暴力的にねじ曲げました。その強力な感染伝播力に加えて、重症化率の高さ、死亡者の多さ、そして後遺障害をもたらす可能性――世界中の人々は恐怖に取り付かれ、日本でも一時はマスクの在庫が払底して大騒ぎになり、テレビや新聞はコロナウイルス関連の話題一色に。なかでも、国が推奨する「三密の回避」と「人流の遮断」からなる感染予防策の徹底は、我々の生活や経済活動に大きな影響を及ぼしました。人と人が近しく触れ合い会話するのを、避ける。人が日常の生活空間から出て（県境や国境をまたぐなどして）遠くに移動することを、禁ずる。こうした予防策の徹底は、当然ながら観光業や飲食業に破滅的な損害を与えました。

一方で、本稿を執筆している2023年8月現在、COVID-19の蔓延は終息したとは言えませんが、世界はすっかり感染への恐怖を払拭し、マスクを外して旅行や飲食を楽しむ生活様式を、取り戻しつつあります。ちなみに、日本の厚生労働省によれば、2023年7月17～23日の一週間に国内で報告されたCOVID-19感染者の数は、計6万8601人（全国5千の医療機関に限った集計数なので、実際の感染者数は遙かに多いはず）。一週間に6万以上という感染者数は、2020年であれば国中がひっくり返るような大騒ぎになったであろう数字ですが、2023年の今では、もはや気に留める者が少数派。事実、今年のお盆休みは帰省／旅行ラッシュに湧き、コロナ禍以前に迫る人出となったそうです。

1918～20年頃のいわゆる「スペイン風邪（当時における新型のインフルエンザ）」以来、約100年ぶりに再来した感染症「パンデミック（世界的流行）」は、観光という現象には二つの顔があることを、我々に教えてくれます。ひとつには、脆弱性――観光市場は、感染症だけでなく、地震や津波などの自然災害、国際紛争やテロリズム、経済危機などが生じると、空気を抜いた風船のように萎縮してしまいます。古くからの人気観光地であっても、ひとたび何かあれば、とたんに閑古鳥が鳴く。でもその一方で、突発的な事故や事件に見舞われて客を失った観光地であっても、多くの場合、そのまま事切れる訳ではありません。2004年に大津波に襲われたプーケットがそうであったように、数年もすれば必ず息を吹き返す――そうした強靱性が、観光活動のもうひとつの顔です。脆弱であると同時に強靱でもある。観光は、こうした矛盾する二面性を様々な次元において併せ持つ、複雑な現象なのです。

3年にわたって猛威を振るったコロナ禍から、世界はようやく立ち直りつつあります。しかしそれは、完全にコロナ前と同じ世界が戻ってくることを意味しません。COVID-19の衝撃を受けて、インターネットを活用したリモートワークが急速に普及しました。仕事以外の場でも、人の関わりや消費行動などにおいてオンライン化が進展し、こうした傾向はコロナ禍が終息してもある程度は残り続けると言われています。同様に観光にかんしても、おそらくは業界の未来を先取りするような形で、様々な変化が生じました。まだまだ完成度は低いものの、現地に行かずにオンラインで楽しむヴァーチャル観光の登場。宿泊、飲食、航空などの各業界における深刻な人手不足。多くの来訪者が集中する人気観光地を避ける、分散への志向。

ポストコロナの時代にあっては、20世紀末から始まっていた観光の多様化傾向が、情報テクノロジーの進化と格差社会化の潮流にも押されて、より顕著になるでしょう。かつてないほど様々に個性的な観光の現場に飛び込み、そこで観察される観光実践（をする人々）を理解し説明するのは、とても刺激的で面白い知的営為です。観光人類学は一般に、応用的な成果を得ることを目的とはしませんが、研究成果として得られた知見には、何からの応用に資するポテンシャルが十分にあります。かつての常識やセオリーがどんどん通用しなくなっていくだろう、日本におけるポストコロナの観光。そうした変化に加えて、ほんの20年前に開国を決断したばかりの後進国・日本は、観光ビジネスに関しては世界で最も可能性と伸び代にあふれた国であると言えるかもしれません。探索的な性格を持つ観光人類学は、コロナ禍によって加速された流動的な状況で新たな価値を創出するための、大いなる武器となるはずです。