2017.08.29

データに付加価値を与える――インテリジェンスとは何か

小谷賢 インテリジェンス

情報 #インテリジェンス#情報#諜報

インテリジェンスと情報

平たく言えばインテリジェンスとは情報のことである。そしてその本質は、行動のために論理的で正確な情報を得ることにある。例えばスニーカーを買う場合、ほとんどの人は立ち寄った店やネットショップで選ぶだろうが、これはインテリジェンスに基づいた行動ではない。

インテリジェンスを実践する場合は、まず目的に応じてデータを集める必要がある。データとは、スニーカーの価格やサイズ、ブランドのことである。これらのデータを集めているうちに、自分が欲しているのはどのブランドの幾らぐらいのスニーカーであるという具体像が絞られてくる。次に購入するショップも検討しないといけない。A店なら6980円だが、そこまでの電車賃が往復480円程度かかる、B店なら7080円で電車賃が240円、ネットショップのC店なら6700円だが送料が500円、しかしスニーカーは一度履いてみないとフィット感がわからないので、ネットはちょっと……、しかし週末は雨の予報だから……、と色々検討を進めていくことになる。そして最終的に、「この週末にこの店でこのスニーカーを購入する」という結論が導き出される。

この結論こそが様々なデータから導き出されたインテリジェンスなのである。もちろん、最初に言ったようにスニーカー一つでここまでやる人はそういないだろうが、国益がかかってくる国レベルのインテリジェンスの現場になると、やはり多くのデータから有益な情報を抽出する必要性があろう。

政治や国際関係の分野においてインテリジェンスという用語を使う場合、その定義は「国家の外交・安全保障政策に寄与するために収集・分析・評価された情報、またはそのような活動を行う組織」の意味で使われることが多い。長らく日本では「諜報」という言葉が当てられてきたが、諜報というと秘密裡に行われる情報収集活動という意味になり、インテリジェンスの定義に比べるとかなり狭い。そもそも「インテリジェンス」という言葉は、知性や知能の意味で使わることが普通だ(ちなみに「あの人はインテリだ」という場合の「インテリ」は、ロシア語の「インテリゲンチャ」(知識階級)に由来している)。

この点をもう少し深く考えると、インテリジェンスとは、生物に備わっている外部認知機能と捉えることもできる。生物は捕食したり外敵から身を守るために、外部環境から様々なデータを取捨選択しており、データを最適化して自己の生存を確保しているともいえる。この考え方は国家のようなレベルにも適用することができよう。つまり国家にとってのインテリジェンスとは、国際関係という法的な秩序の弱い世界にあって、その安全を確立するために、日々情報を収集し、活用するための国家知性にあたるということだ。

極端な例を挙げれば、戦時に相手の軍隊の武装や規模が全く分からなければこれに対抗しようがなく、国土はただ蹂躙されるがままとなってしまうだろう。平時においても情報は、「政府が政策を実行するために必要なもの」といえる。そして当然のことながらこのような情報を取捨選択する能力が必要であり、これをインテリジェンスと置き換えることができる。すなわち国家レベルのインテリジェンスとは「国家の知性」を意味し、情報を選別する能力ということになる。

さらに英語圏ではインテリジェンスに「情報」という意味合いが与えられるようになった。ウェブスター大辞典には「知性」に続く二番目の定義として、「インテリジェンスとは敵国に関する評価された情報」とある。今や国際政治や安全保障分野でインテリジェンスと言えば情報を指すが、同じ情報でもインフォメーションは「身の回りに存在するデータや生情報の類」、インテリジェンスは「使うために何らかの判断や評価が加えられた情報」といった意味合いになる。

インフォメーションやデータの類は、我々の周りに無数に存在している。しかしそれらはそのままでは使えないことが多い。そのため我々はデータを取捨選択し、加工して利用するのである。これを天気予報で例えるなら、気圧配置や風向きはインフォメーションにあたり、それらデータから導き出される「明日の天気」が加工された情報、これがインテリジェンスということになる。

公開情報の収集

我々が日常レベルでデータを収集する際は、大抵ネット、もしくはテレビや新聞などの媒体に頼ることがほとんどである。これは国レベルでも同じで、こういった誰にでもアクセスできるものを公開情報と呼ぶ。米国のCIA(中央情報庁)や英国のMI6(秘密情報部)といった各国の情報機関も基本的にはまず公開情報をチェックする。そして公開情報だけでは判断できない場合にその他の情報源にアクセスするのである。

ただ公開情報と一口にいっても、ネット情報は玉石混交であるため、その情報がどれぐらい確かか判別するのが難しいし、最近ではダーク・ウェブと呼ばれる、ネット上にはあるが検索に引っかからない情報も多い。情報機関というのは正確さを追求する傾向があるので、今でも紙媒体の情報を重視している。それは新聞や書籍、また「ジェーンズ」や「ミリタリー・バランス」のようなデータベースだ。

ネットは「Googleマップ」のような地図情報や、ピンポイントのデータを得るのには適しているが、そのデータが全体像の中でどのような位置にあるのかを把握するのが難しい。やはり体系的な知識、論理的な筋道を理解するためには、学術書のようなものが今でも一番である。例えば関ケ原の戦いが何年何月何日に起こったのかを知りたいだけなら、ネットですぐに調べられるだろう。しかし戦いの背景や戦闘の様相を理解しようとなれば、それについて書かれた本を一読するのが最も良いということだ。

またネットやテレビで公開されている画像も重要な情報源となることもある。太平洋戦争中、日本海軍は欧米の雑誌を買い集め、そこに載っている艦船の写真に着目した。最近では北朝鮮によるミサイル発射の映像がテレビを通じて流されているが、専門家が見ればそこから多くの情報を得ることができるのである。

人類最古の職業-スパイ

次に思いつく情報収集の手段はやはりスパイなどの人的な情報収集だろう。『007』の例を引っ張り出してくるまでもなく、スパイは昔から情報収集の花形で、人類の歴史の中で二番目に古い職業の候補とされている。しかしこの21世紀において、相手国に潜入して情報を得るような活動は時代錯誤と言わざるを得ない。最も多いのは現地で情報提供者を雇い、報酬と引き換えに情報を提供してもらうことである。しかしこの手の情報は真偽のほどが確かではないため、事後の確認作業が不可欠となってくる。

その他にも、国際会議やパーティーなどの場における意見交換がある。パーティーはよく各国の大使館公邸で行われることが多い。そこで情報機関のスタッフは、そのような各国大使館のパーティーに出席し、片手にグラスを持ちながら先方の政府関係者や経済界の要人と意見交換を行うのである。また国際会議などに出席すると、休憩時間にティータイムが取られ、ざっくばらんに参加者と会話ができる。ここでも様々な情報がやり取りされているのである。

そう考えると現代のスパイに必要なのは腕力ではなく、外国語によるコミュニケーション力(コミュ力)ということになる。ここで言うコミュ力とは、初対面の人物と外国語で長く話すためのものなのである。長く話すのは、なるべく多くの情報の断片を得るためには必要不可欠だからである。名刺を渡して「○○の××です」と言ってお終いではなかなか有意義な情報は得られない。長く話すためには言語能力と、会話の引き出しの多さが求められるのであり、これにはある程度の訓練が必要である。『007』で有名なMI6でもこの会話のセンスを磨くために、時間をかけて訓練すると聞いたことがある。さらに会話から貴重な情報を得ることができてもそれをメモに書きとどめるわけにはいかないので、記憶力も求められる。そう考えるとパーティーのタダ酒で酔っぱらうことなど論外なのである。

技術情報

公開情報、スパイに継ぐ情報収集のやり方としては、ハイテクで情報を取るというやり方もある。Sその代表的なものは通信傍受情報(Signals Intelligence、SIGINT(シギント))と衛星写真が挙げられるだろう。通信傍受は有線、無線に関わらず相手の通信を傍受するものである。これは第一世界大戦中に、英軍が独軍のやり取りする通信を傍受したことに端を発するが、通常、軍事通信は傍受されても読めないように暗号化されているのが普通である。そうなると傍受する側では、暗号解読を行わないといけなくなる。第二次世界大戦中には、独軍が極めて難解なエニグマ暗号というものを使用していたが、英国の情報機関はこれをなんとか解読することに成功した。この解読に多大な貢献をしたのがかのアラン・チューリングである。ここでチューリングの話をし出すときりがないので、関心のある方は、2014年に公開された『イミテーション・ゲーム』を観てもらいたい。とても良い映画だ。

このシギントは軍事暗号だけではなく、民間の通信やネットまでを対象とするようになる。特に2013年5月に元米国情報機関員であったエドワード・スノーデン氏が世界に向けて米英の通信傍受活動の実態を暴露したことは、衝撃的であった。氏によると、米英は協力して世界中のメール通信やSNS、また携帯電話から莫大な量の情報を収集しているという。

これらの活動はテロリストによるテロを防止するためだと説明されているが、我々が日々使っているフリーメール類は完全に筒抜けであるという認識は持っておいた方が良いだろう。CIA長官を務めたデヴィッド・ペトレイアス氏のような人物ですら、愛人とのやり取りにGmailを使用していたが、それが通信傍受に引っかかることを警戒せざるを得なかったのである。今この瞬間にも米英の情報機関はネットから莫大な情報を吸い上げ、そこからテロや安全保障に関わる情報がないか探し続けているのである。

衛星写真については、1950年代に米国が初めて打ち上げたスパイ衛星に端を発する。当時CIAはソ連の領空に高高度偵察機(ブラックバード)を飛ばしてソ連の内情を探っていたが、偵察機がミサイルによって撃墜され、そのパイロット、ゲイリー・パワーズがソ連側の捕虜となってしまったのである。

これに懲りたCIAは、撃ち落とされる心配のない衛星軌道上からソ連を探る方法を編み出した。これが今にも続く偵察衛星である。世界最初の偵察衛星は1959年にアメリカがキーホール衛星として実用化した。当時の解像度は10メートル程度とされており、かなり大まかにしか地上の物体を観察することができなかったという。しかし当時、アメリカが最も知りたかったのはソ連の保有する核兵器や戦略爆撃機の総数であったため、この解像度でもそれ程問題はなかった。

現在のアメリカの最新の偵察衛星だと10センチ程度の解像度を持つと言われており、撮影対象の素材(金属かプラスチック、ゴム等)なども判別することが可能である。これだと地上を行き来する人や車の車種などを明確に判別できるが、映画の様に人物の顔を判別することは難しい。そのための解像度としては1センチ以下のものが求められるが、一度打ち上げてしまった衛星は触ることができないため、新たに最新のスペックの衛星を開発し、それを打ち上げる必要がある。しかしそのための経費は数千億円かかるとされており、結局はそこまでのコストをかけてまで見たいものがあるのか、という話になってくる。そもそも衛星は衛星軌道上から地上を撮影しているため、衛星が通過するタイミングで空を見上げてもらわないと、人の顔は撮影できないのである。

またアメリカではEarthsat社やDigital Globe社など民間企業が衛星を運用しており、我々もGoogle Earthなどでこれら企業が撮影した衛星写真をネット上で見る事ができるのである。最近では北朝鮮のような内情を探るのが困難な国については、衛星写真による情報収集が多用される。2015年4月には、北朝鮮国内の処刑の様子が衛星写真によって確認されたが、処刑された人物らしき影までが写りこんでいる(注)。

(注)「『家族もろとも銃殺』『機関銃で粉々に』……残忍さを増す北朝鮮の粛清現場を衛星画像が確認」(Yahoo! Japan ニュース 2015年4月30日)

このように偵察衛星による情報収集は万能に見えるが、衛星は必ずしもリアルタイムの情報を届けてくれるわけではなく、また建物の内部などは見えない。そのため衛星に監視されていることをよく理解している北朝鮮やイランなどは、核開発施設などを地下に移し、上から見えないように防御策を取っているのである。そのため衛星写真からうかがい知れない建物の内部などは、実際に人を送り込むか、内部を知っている人物に聞き取り調査をせざるを得ないのだ。

情報の分析

こうして収集されたデータの類は、情報分析官によって使うための情報、インテリジェンスへと加工されるのである。ここで留意すべきは、(1)情報を利用する側の意図をきちんと理解しておくこと、(2)情報分析とはデータに付加価値を付けること、である。

例えばもし自分の上司が内心、明日の午後にキャンプを計画しており、明日の天気を気にしている様子であるとすれば、分析官はどのような情報を提供しないといけないか考えてみよう。この時、分析官は明日の天気予報として、午前中の降水確率60%、午後の降水確率10%という情報を得ているとする。ここでそのまま天気予報の情報を右から左に流してもあまり意味はない。上司が天気予報を見れば済むだけの話だ。分析官として重要なのは、「明日の午前は雨が降るかもしれないが、午後は晴れそうなのでキャンプは大丈夫」というインテリジェンスを伝えることなのである。

そのためには上司が午後キャンプを予定しているという事実を把握し、天気予報の情報をカスタマイズして伝えることが重要になってくる。この例は非常に単純化されているため、一見簡単なように見えるが、国レベルとなると途端に複雑になり、多くの分析官がデータを羅列しただけのレポートや、やたら長い分析レポートを提出しがちとなる。

当然、情報分析にはある程度の知識と技法が必要である。しかし最近では、与えられたデータから論理的な結論を導き出す能力の方が重視されるようになってきた。企業面接などで用いられていた「フェルミ推定」も基本的にはこの能力を試すものである。フェルミ推定は「日本国内には何本の電柱があるか」といった突拍子もない質問に対して、与えられたデータから論理的な結論を導き出す思考訓練である。情報分析も基本的にはこれと変わらない。ただ様々な部局が収集したデータを扱う必要性があることから、組織の縦割りなどが問題になってくるのである。

しかし情報分析はすべての情報源にアクセスできるという前提でないと話が進まないので、ここでは敢えて組織論には踏み込まないでおこう。情報分析とは与えられた命題を因数分解し、それらを論理的に並べて結論を示すことである。因数分解といっても数字を扱うのではなく、命題をできるだけ簡単な要素に分解していくことである。例えば先述の「新しいスニーカーを買う」という命題に対して、個々の要素は「予算」、「価格」、「ブランド」、「デザイン」、「店舗の立地」といったものになる。

ここで「北朝鮮のミサイルは日本にとって脅威か分析せよ」、という命題が与えられた場合、個々の要素に当たるのは、「北朝鮮のミサイル性能」、「北朝鮮の政治的意図」、「日本側の防禦能力」あたりになり、それぞれの要素に情報収集で得られたデータを当てはめながら分析を進めていく。そして最終的に北朝鮮のミサイル能力が日本の防禦能力を超える可能性があれば、「北朝鮮のミサイルは我が国にとって脅威である」として報告されるべきなのである。この時、報告書はなるべく簡潔に(1、2枚が好ましい)、図表を多用しながら作成することに留意しないといけない。現場では専門用語で埋められた分厚い報告書も散見されるが、これでは積極的に読まれないだろう。CIAで分析官を務めたフィリップ・マッド氏は報告書の内容について「ママに電話する」ことを推奨している。その意味するところは、自分の身近な人間に話して理解されないようであれば、恐らく職場でも理解されないだろう、ということである。この点については最近邦訳されたフィリップ・マッド『CIA極秘分析マニュアル「HEAD」』(早川書房)に詳しい。

こうして作成されたインテリジェンスは最終的に政治指導者や軍の司令官に報告されることになる。彼らはこのインテリジェンスを基に、どのような対北朝鮮政策を実行するのか、有事の際の防衛がどのような手順でなされるべきかを検討していくことになる。

日本のインテリジェンス

最後に我が国のインテリジェンス体制について少し触れておきたい。我が国は内閣官房の内閣情報調査室(内調)を中心に、外務省、警察庁、防衛省・自衛隊、公安調査庁等がインテリジェンス業務を行っている。外務省は外交情報、警察庁と公安調査庁は公安情報、防衛省・自衛隊は軍事情報を主に扱い、内調がそれら情報を集約する役目を負っている。内調で取りまとめられたインテリジェンスは内閣情報官を通じて総理に報告される仕組みだ。また最近では戦略を取り扱う国家安全保障局(NSC)が設置されたため、そちらにも各省庁のインテリジェンスが提供されている。

インテリジェンス組織図

日本のインテリジェンス組織

我が国の課題としてはまずCIAやMI6にあたるような対外情報機関がなく、シギント活動も低調だということだ。前者についてはアルジェリアやシリアにおける邦人殺害事件を受け、2015年に外務省総合政策局内に外務省国際情報収集ユニットが設置された。この組織は海外におけるテロ情報の収集と邦人保護を目的としているが、あくまでも対象は国際テロリズムであり、外交・安全保障政策に関わる情報収集は行わないことになっている。

そう考えると日本にはまだ総合的な対外情報機関というものが存在していない。後者のシギントについては、従来の軍事通信に限定した電波収集は行われているが、ネット上の情報収集(サイバー・インテリジェンス)については未着手だ。これは通信の秘密や不正アクセス禁止法など国内法との兼ね合いがあり、日本の安全保障問題に絡めて国民レベルで議論されるべき問題だろう。

そして何よりも改善すべきは分析能力の向上であると考える。政府内の分析能力が向上すれば、分析を行う上でより多くのデータが必要となり、必要な情報収集手段が何であるかが明確になるからである。現在の多くの議論が「日本版CIAを設置すべし」のような収集手段に集中しているのはやや本末転倒で、本来議論されなくてはならないのは収集した情報を消化する分析力についてなのである。例えば内調には国レベルの情報分析を行う内閣情報分析官が存在し、また日々の情勢については内調の各部門で分析が行われているが、現状ではそれほど予算や人手が割かれているわけではない。そのため今後、国レベルの分析能力を向上させることが喫緊の課題ではないだろうか。既述したように、インテリジェンスとは「国家の知性」をも意味することを忘れてはならない。

まとめ

以上概略して述べてきたが、インテリジェンスとは様々な手段でデータを集め、それらを論理的に分析し、データに付加価値を加えたインテリジェンスという情報を生み出していくプロセスであるといえる。我々個人のレベルでも、日々の仕事で分析を求められたり、報告書を書くこともあろう。そういった時、「情報源の選択」や「課題の因数分解」、「データに付加価値を与える」という認識を持っておけば、それほど迷走することはなくなるかもしれない。これこそが我々に求められる「インテリジェンス・マインド」なのである。

プロフィール

小谷賢インテリジェンス

1973年京都府生まれ。京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了。防衛省防衛研究所主任研究官、英国王立安保問題研究所(RUSI)客員研究員、防衛大学校講師などを歴任。現在、日本大学危機管理学部教授。専門はイギリス政治外交史、戦史研究、インテリジェンス研究等。主な著作に『イギリスの情報外交』、『日本軍のインテリジェンス』、『インテリジェンス』、『インテリジェンスの世界史』等がある。

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