2015.06.02
ＳＮＰの躍進とナショナリズムの脱民族化――国のかたちを再想像するスコットランド
2015年5月のイギリス（UK）総選挙で、スコットランド国民党（Scottish National Party = SNP）が議席を6から56に急増させ脚光を浴びた。
過半数以上となる331議席を獲得し政権を組んだ保守党、232議席の労働党に次いで、SNPはUK全体の第三党となっただけではなく、スコットランドにおいては50%の得票率、59議席の9割以上を占める地滑り的勝利であった。
選挙前から世論調査等でSNPが躍進することは予想されていたが、56議席という結果は予想を大きく上回るもので、SNP党首のニコラ・スタージョンも驚きを隠せない様子であった。
SNPの躍進について、日本語メディアで様々な解説が行われているが、いずれもロンドンにおける報道をまとめた程度のものが多く、正確さや理解の深さに欠ける。
「スコットランド独立は不可避」といったセンセーショナルな見出しをつけたり、SNPの躍進を「反イングランド感情」や「ナショナリズムの台頭」に結び付けるなど、不正確なだけではなく、誤解を招きかねない解説が広まっている。
本考察では、現地の情報・解説と世論調査等のデータを分析・参照し、SNPの躍進を、これまであまり日本で紹介されてこなかったスコットランドにおけるナショナリズム概念の変化と関連させ、より実態に即した解説を試みようと思う。
「ナショナリズムの台頭」
総選挙にむけたキャンペーンの間、世論調査は一貫して保守党と労働党いずれも組閣に十分な過半数の議席を獲得できず、第三党、第四党に支えられた連立政権あるいは少数政権の見込みが強い、という結果を示し続けた。
一方SNPは昨年9月の住民投票後支持を伸ばし、40議席超を獲得し第三党になる可能性が高いと見られてきた。したがって総選挙の展望は、自民党、英国独立党に支えられた保守党政権、あるいはSNPの支持を受ける労働党政権との争いとなった。
これを受け保守党は、労働党とSNPを牽制するために、イングランドで根強く広まっている「スコットランドは不当に多額の公的資金を受けている」、「イングランドのお金がスコットランドに流れている」という猜疑心、反スコットランド感情を煽るキャンペーンを展開した。
このキャンペーンが実際どれほどの影響を与えたかは未知数だが、結果として保守党は単独で過半数の獲得に成功した。
労働党、あるいは労働党よりのメディアは、選挙前から保守党に煽られたイングランド・ナショナリズム、そしてSNPのスコットランド・ナショナリズムに対する危機感を募らせ、選挙後はその二つのナショナリズムに敗れたという論を張った［※1］。
［※1］労働党支持のガーディアン紙にこの傾向が強い。
http://www.theguardian.com/politics/2015/apr/07/uk-election-britain-union-david-cameron
http://www.theguardian.com/commentisfree/2015/may/02/beware-siren-calls-of-nationalismなど。
敗北を喫した労働党党首のエド・ミリバンドが、「スコットランドではナショナリズムの台頭に屈した」と発言したことも、この見解を後押しする結果になった。
こうして、総選挙はイングランドとスコットランドの二つのナショナリズムの台頭を促した、という言説がロンドンのメディアを中心に形成されるに至った。
日本メディアの多くはこうした見解をそのまま採用し、SNP支持の増加を昨年の住民投票以来続くナショナリズムの高揚によるものとした［※2］。
［※2］ http://www.sankei.com/world/news/150510/wor1505100020n2.html 、http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/43739など。
それを敷衍して「独立は不可避」、「新たな独立闘争始動」という見出しも見られ［※3］、一方でスコットランドではそもそも反イングランド感情が根強く、それがSNP支持の基盤になったという解説も見られた［※4］。
［※3］「スコットランド独立は不可避 英総選挙でSNP旋風」、「第３党に躍進のスコットランド民族党 ５０議席増やす 新たな独立闘争始動へ」 など。
［※4］http://blogos.com/article/107545/、http://www.news24.jp/articles/2015/05/01/10274205.htmlなど。一方日本語の解説で、ナショナリズムを鍵としながらもスコットランドの市民的ナショナリズムに注意を払うなど興味深い視点を展示していたのはhttp://bylines.news.yahoo.co.jp/bradymikako/20150509-00045536/。
こうした見解は、SNP支持者はナショナリストあるいは民族主義者であり、SNP支持の増加はそのまま独立運動につながるという短絡的な決め付けに基づいたものである。当然ながら、実際はそう単純ではない。
「スコットランド人意識」の低下
そもそも、SNPを支持する有権者はナショナリストあるいは民族主義者なのだろうか？
この前提が正しければ、1997-9年の権限委譲以来SNPが着実に支持を増やしていることは、ナショナリストあるいは民族主義者が増加していることを意味するはずである。そして民族主義的スコティッシュ・ナショナリストは、何よりも自分をイギリス人ではなくスコットランド人とみなし、祖国に誇りを持つ愛国者であるはすだ。
過去の選挙結果を見ると、SNPの得票率は、スコットランド議会選挙で1999年の28.7%から2011年の45.4%へ、UK議会選挙で2001年の20.1%から2015年の50%へ増加している。
しかしスコットランド人の国民意識に関する世論調査によると、自らをスコットランド人とみなす人の割合は年々減少しており、むしろ自らをスコットランド人なおかつイギリス人とみなす人の数が増えてきている［※5］。
SNPの支持は着実に増加する一方で、自らをスコットランド人とみなす人の数は減ってきていることになる。これは、SNPを支持する有権者は民族主義的ナショナリストという前提が間違っていること、つまりスコットランド政治を国民意識ないしアイデンティティの観点で考察することは有効ではないことを意味する［※6］。
［※6］このテーマに関するアカデミックな日本語研究として、高橋誠「イギリス・スコットランドのメディア研究における『脱ナショナリズム』」がある。
「独立は不可避」か
またSNPの地滑り的勝利は、日本のメディアが報じるように独立運動に拍車をかけるのだろうか？
SNPは総選挙のキャンペーン中、独立や住民投票についてはほとんど言及しなかった。スコットランド議会の選挙でSNPが住民投票開催を公約に含め、過半数の議席を確保し、UK政府との交渉を得て住民投票を民主主義的かつ法的に有効なものにした上で開催する、というプロセスが昨年の住民投票で確立した以上、SNPが再び住民投票開催を狙うのであればそのプロセスに従うだろうし、そうである以上UK議会選挙は関係がないからである。
来年のスコットランド議会選挙でSNPが住民投票開催を公約にする可能性はあるが、一方SNPとしても、性急に住民投票を開催し、再び敗北することは避けたいであろう。
そもそも、住民投票で独立支持派が敗北した要因である独立スコットランドの財政、通貨、EU加盟といった諸問題はいまだに解決できていない。スタージョンも、次の住民投票を開催するためは何かしらの「重大な変化」が必要であると述べている［※7］。
［※7］http://www.bbc.co.uk/news/election-2015-scotland-32222806 この記事にもあるように、スタージョンの言う「重大な変化」になると考えられているのが、2017年末までに開催予定のUKのEU残留を問う住民投票である。イングランドとスコットランドの投票結果が異なった場合、UKの国制について正当性の問題が生じ、スコットランド独立住民投票の引き金になるとされている。
SNPによるナショナリズム再定義の試み
住民投票後の世論調査でも、独立支持・不支持の割合はほぼ横ばいであり［※8］、住民投票を開催すべきかどうかという問いについても、2年以内が2割程度、2-5年以内が2割程度、5-10年以内が2割程度と、特に性急な住民投票についての支持は見られず、また総選挙キャンペーン前後でも特に大きな変化はない［※9］。これはSNP支持がそのまま独立支持に直結しないことを意味する。
これまで見たように、SNPの躍進は民族主義的ナショナリストの増加、あるいはナショナリズムの台頭を意味するわけではない。また、SNP支持は独立支持に直結するわけでもない。
では有権者はなぜSNPに票を投じたのか？ それを理解する鍵となるのが、SNPによる長年のナショナリズム再定義の試みである。
日本と同じように、UKにおいてもナショナリズムは民族主義的、排他的かつ狭量、政治に分裂と混乱を呼び込む危険なものとして見られてきた。SNPはその名前からして支持者は英語でnationalistと呼ばれることもあり、スコットランド独立のみを存在意義とした泡沫政党からモダンな国民政党として生まれ変わるためには、こうしたナショナリズムの否定的側面とは距離を置く必要があった。
かつてのSNPは、党大会にはバグパイプやタータン、キルトがあふれ、愛国的、反イングランド的、民族的要素が主流であった。
1970年代までは、党のマニフェストでもイングランドのスコットランドに対する不当な支配や影響力、またそれによるスコットランドのイングランド化を危惧する主張が見られたが、そうした反イングランド的要素は、反保守党、反ウェストミンスターといった政党批判、制度批判のレトリックに取って代わられ、一方で文化、歴史、伝統といった民族的要素が姿を消し、包括性、多文化、市民主義が強調されるようになった［※10］。
［※10］https://nanovic.nd.edu/assets/8824/miller_paper_muslims_in_scotland.pdf 以前もシノドスで指摘したことだが、こうしたSNPの性格の変化を反映するためにも、日本のメディアはSNPを「スコットランド民族党」と訳すことはやめるべきである。毎日新聞、北海道新聞等はスコットランド国民党と訳しており、他のメディアもそれに従うべきであろう。イギリス史研究の近藤和彦のコメントも参照。http://kondohistorian.blogspot.co.uk/2015/05/snp.html
独立論に関しても、SNPはかつてはUKとEUからの独立を志向していたが、1980年代にはEU加入を前提とした「ヨーロッパにおける独立」に路線を変え、さらに近年ではUKとの王室、通貨、社会的繋がりを維持した上での「UKにおける独立」を主張するなど、かつての選民主義的なスコットランド中心の独立論から、EUとUKとの繋がりを維持した上での現実的な協調主義的、国際主義的独立論にシフトしてきている。
またアレックス・サモンド指導下における中道左派的社会民主主義の導入は、SNPへの支持の増加傾向に拍車をかけた［※11］。これにより、SNPは独立は最終目的ではなく、より公平で平等な社会の確立のための手段であると論じることが可能になった。
［※11］W.L. Miller, ‘The Death of Unionism?’ in T.M. Devine (ed), Scotland and the Union, 1707-2007 (Edinburgh, 2007). 一方で、SNPは考えられているほど社会民主主義的ではなく、むしろその経済政策は社会民主主義のふりをした新自由主義であるという批判もある。http://www.thinkscotland.org/todays-thinking/articles.html?read_full=11937など。
一方でSNPは、イギリスの政治体制＝ウェストミンスターを旧態依然とした保守的で硬直したシステムであると批判し、自らの推進する進歩主義の対極にあるものと論じた。
このようにSNPは、反イングランドから反ウェストミンスター、選民主義的自国中心主義から協調と連帯を重視する国際主義、固有の文化から多文化、歴史と伝統に基づく民族主義から包括的市民主義、目的としての独立から通過点としての独立にその主張をシフトさせ、自らに付随するナショナリズムの概念を再定義していった［※12］。
［※12］一方、SNPにはいまだに民族主義的ナショナリズムの要素が残存するという見方もある。http://www.heraldscotland.com/comment/columnists/curious-case-of-snps-shift-from-ethnic-nationalism.23932995
等。
SNPにナショナリズムがあるとすれば、それは党首のニコラ・スタージョン、あるいはスコットランド政府ヨーロッパ・国際関係担当大臣のハムザ・ユーサフに代表されるナショナリズムと言って良いだろう。
スタージョンは労働者階級出身で、無償の大学教育の恩恵を受けて弁護士となるなど、進歩主義的社会民主主義の可能性を体現したようなリーダーであり、また次世代のSNPリーダーの一人と目されるユーサフは、パキスタン人の父とケニア人の母の間に生まれた移民二世のスコットランド人で、イスラム教の信徒であり、SNPの多文化性、包括性を象徴する一人である。［※13］
［※13］今回の総選挙で当選した56人のSNP議員のうち12.5%、7人がLGBTであることを公にしており、SNPは世界で最も議員内のLGBT率の高い政党となった。その中には日本でも話題の20歳現役大学生議員マリ・ブラックも含まれる。http://www.newstatesman.com/politics/2015/05/uk-broke-its-own-record-lgbt-representation-last-week
こうした政治家の存在が、社会民主主義と包括的市民主義を掲げるSNPのイメージの変化に貢献してきたであろうことは間違いない。
「ナショナリズムではなかった」
総選挙におけるSNPの地滑り的勝利は、昨年の住民投票前後の出来事――独立賛成派の政治活動活発化、UK政府の更なる権限委譲の約束に対する失望、労働党が労働者階級から蛇蝎のごとく嫌われている保守党と手を組み支持を失ったことなど――が大きな要因であったことは確かである。
［※14］この点については、久保山尚「住民投票後の政治状況」、木村正俊編『スコットランドを知るための65章』（明石書店、近刊）。
しかしその背景には、長年にわたるSNPのナショナリズムの再定義の試みがあったことを忘れてはならないだろう。現在のSNPのナショナリズムは社会民主主義と包括的市民主義に基づいており、伝統的な民族主義的ナショナリズムとは対極にある。
それは民族（nation）概念に重きを置いていないため、ナショナリズムというよりはむしろ国のあり方、スコットランドをどういう国にしたいのか、についての青写真、想像図のように感じられる。
SNPはナショナリズムを脱民族化し、包括的市民主義と社会民主主義の要素をその柱にすえた。これによって、有権者はSNPをナショナリズムの政党というよりは、福祉国家を保持し、より寛容で公平で平等な社会を目指す進歩主義の政党として理解するようになったのである［※15］。
［※15］W.L. Miller, ‘The Death of Unionism?’ in T.M. Devine (ed.), Scotland and the Union, 1707-2007 (Edinburgh, 2007).
スコットランドで取材をし、選挙後に分析を行ったジャーナリストの記事はその様子をはっきりと捉えている。
チャンネル4は「いつになったらイングランドの政治家はスコットランドとSNPを理解するのか？」と題された記事で、エド・ミリバンドの「スコットランドではナショナリズムの台頭に屈した」という発言に対し、「SNPのキャンペーンはナショナリズムではなかった」と異議を唱えた。同記事は、SNPの勝利は反緊縮財政、反核兵器といった進歩主義のメッセージが受け入れられたからだと論じた［※16］。
［※16］http://blogs.channel4.com/alex-thomsons-view/english-politicians-understand-scotland-snp/9573
またガーディアン紙の記事は、今回の選挙で初めてSNPに投票したグラスゴーの元労働党活動家の「私も他の人と同じように、ナショナリズムという概念に反対でした。しかしニコラ・スタージョンを見て考えが変わったんです。いまではSNPのナショナリズムという言葉がそれほど気になりません。言葉が再定義されて、それは（国として）自尊心を持つことだという意味になったからです」という発言を紹介している［※17］。
また同記事で、グラスゴー大学神学部のダグラス・ゲイ師は「英国の他の部分には伝わっていませんが、スコットランドで起こっていることはナショナリズムの解毒化です。権限委譲以来、ナショナリズムは特に大きな問題ではなくなったのです。人々はナショナリズムが社会民主主義を意味するようになったことを受け入れましたが、労働党にはそれが理解できなかった。スコットランドは自らの新しいあり方を想像してきたのですが、労働党はそれをしなかった」と述べている。
実際、投票後の世論調査では、SNPに投票した要因として、「理念と価値観を信用した」という回答が91%と、他の政党に比べ高い数値を示したことがわかっている［※18］。SNPの理念と価値観がナショナリズムではなく、反緊縮財政や反核兵器等に代表される進歩主義的政治であることは明確であろう。
終わりに――国のかたちの想像力
スコットランドの有権者は反イングランド感情や排他的民族主義に煽られてSNPに票を投じたわけではない。そうした有権者がいないわけではないが［※19］、どの社会にもそうした要素は一定程度存在するし、SNPはそうした要素とは距離を置くことに尽力してきた。
［※19］特にツイッターやフェイスブックで活発な排他的民族主義者、独立支持者（サイバーナッツCybernatsと揶揄して呼ばれる）をどうするかは厄介な問題である。http://en.wikipedia.org/wiki/Cybernat
反イングランド感情や排他的民族主義は、SNPの問題というよりスコットランド社会全体の問題と捉えるべきであろう。
SNPの躍進をナショナリズムの台頭や反イングランド感情に帰するのは、ただ単に短絡的で不正確なだけではなく、SNPの長年のナショナリズム再定義の試みや、SNPが推進する進歩主義的社会民主主義に魅力を感じて熟慮の末に票を投じた有権者の葛藤、思索、希望を無視する点で、思慮に欠けた見方であると言わざるを得ない。
総選挙に関する日本語の報道の多くがそうした短絡的な見方を無批判に採用してしまったが、それがナショナリズムには民族主義だけではなく、別の形がありうることを理解できない想像力の欠如によるものだとしたら、これほど残念なことはない。
というのも、愛国を称する排他的民族主義者によるヘイトスピーチが問題となり、歴史問題をめぐる近隣諸国との関係が悪化の一途をたどる21世紀の日本で求められるのは、狭量な民族概念にとらわれない新しい国のあり方の青写真、想像図であり、SNPのナショナリズムの再定義、脱民族化の試みは、それが可能であることを示しているからである。
スコットランドは人口500万、北海道程度の小さな国であり、固有の社会問題が山積みである［※20］。SNPも完璧な政党とは程遠く、スコットランドで8年間政権についている間、財政、教育、医療等での問題が顕在化してきている。
［※20］久保山尚「山積みの社会問題と比較的高い幸福度」、木村正俊編『スコットランドを知るための65章』（明石書店、近刊）。
しかしその小さな国では民主主義が活性化し［※21］、あり得る国のかたちを巡り人々が想像力を膨らませている。日本の内向き志向、閉塞感が顕著になっているが、いま日本で求められているのはこうした想像力だと感じるのは、私だけであろうか。
［※21］住民投票キャンペーンと民主主義の活発化については、久保山尚「スコットランドで何が起こっているのか――民族とアイデンティティを超えた独立運動」https://synodos.jp/international/10615
（本論考は筆者個人の責任でかかれたものであり、雇用者Federation of Small Businessesの意見を反映するものではない。）
プロフィール
久保山尚
英国最大規模のビジネス利益団体で政策研究、ロビー活動等に従事。早稲田大学文学部卒業、早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了、同博士課程単位取得退学、エディンバラ大学人文社会科学部歴史学専攻博士課程修了（PhD, Scottish History）。早稲田大学、エディンバラ大学非常勤講師、シンクタンクでの政策研究インターン、英国中小企業連盟政策研究部を経、現職。https://twitter.com/HisashiKuboyama