2021.03.02

森辞任事件異聞――対立軸は何か?

田中辰雄 計量経済学

社会

1.森氏追及の推進派と懐疑派

JOC委員長だった森氏が女性蔑視発言で辞任した事件は多くの議論を呼んだ。森発言が報道されて以来、メディアの論調は国内外含めて森批判一色となった。森発言は日本社会の古い男尊女卑の体質の現れであり、謝罪では済まされない。氏は辞任する必要があるとされ、さらに、根本的に価値観のアプデートが必要であるという議論も現れた。批判の論調は激しく、当人だけでなく、彼に注意しなかった周りの人々を責める論調もある。

ただ、ネット上では、森発言が問題であるとしても、この一連の経緯には疑問を呈する意見も見受けられた。たとえばある穏健なフェミニスト論客のツイートを引用して見よう。

ここにあるのは、女性差別をなくすという目標は同意しても、それを達成する方法が過激すぎるという疑問である。森氏を擁護するわけではないが、一連の森氏追及のやり方に懐疑的な立場と言える。これを本稿では懐疑派を呼んでおこう。これに対し、あくまで森氏のような人を追及して正していくことが社会の進歩につながると考える人もいる。これを森氏追及の推進派と呼んでおくことにする。

推進派と懐疑派はどれくらいの比率なのだろうか。メディアでは推進派が優勢であり、懐疑派はあまり見られない。しかし、メディアが国民の意見分布を反映しているとは限らない。もし二つの派があるとするなら、彼らは何を対立軸として対立しているのであろうか。本稿の課題は、事件発覚間もない時点のアンケート調査で、これらの問いに答えることにある。

結論を述べると、推進派と懐疑派はともに存在し、拮抗している。森発言が女性差別的であることはどちらの派でも多数意見である。ただし、追及の進め方の硬軟について見解が対立する。二つの派を分けているのは男女でも年齢でもないので、対立は男性対女性あるいは古い価値観と新しい価値観ではない。対立しているのは保守とリベラル、そして言論の自由と正義と考えられる。

2.調査概観

調査は2021年2月15日に実施した(その後設問を追加して2月19日にも実施)。すでに森氏の辞任は決まっており、後任候補の川渕氏が白紙撤回された時期にあたる。対象は20歳から59歳までの男女で年齢と性別は同数になるように割り当てた。総調査人数は1回目が1,207人、2回目が1,208人である(調査会社はサーベロイド社)。

まず、森氏辞任についての推進派、懐疑派のさまざまな意見を列挙し、そう思うか思わないかを5段階で答えてもらった。設問は次のとおりである。

問:森オリンピック組織委員長が辞任しました。女性が入った会議は時間がかかる、という発言が差別的というのがその理由です。これについて以下にさまざまな意見を示しますので、そう思うか思わないか、あなた自身のお考えを5段階でお答えください。

  (1)森氏の発言は女性差別だった

  (2)辞任は当然だ

*(3)発言は問題だが辞任するまでのことはなかった

  (4)謝罪しても許すべきではない。

*(5)謝罪しても許されない社会は恐ろしい

  (6)この事件で黙っていた人も差別に加担したと思う。

*(7)森たたきはやりすぎでリンチのようで良くない

  (8)森氏の追放は社会としての進歩の表れだ

*(9)今後、自由にモノが言えなくなることの方が心配だ

  (10)同様の失言をした人がいれば今後も追い詰めるべきだ

最初の(1)から(3)は、森氏辞任事件への直接の感想である。(4)から(10)までは推進派と懐疑派の言説から拾ってきた見解である。星印をつけたのが懐疑派、無印が推進派の言説から拾っものである。このような調査では文言の作りかたで結果が変わるため、いろいろな表現を集めてある。

まず、直接の感想である(1)~(3)について答えの分布を男女別に見て見よう。図1がその結果で、青いバーが男性、オレンジ色のバーが女性である。まず、(1)で森氏の発言が女性差別だったかどうかを尋ねると、そう思うとややそう思うをあわせて60%から70%近くに達しており、そうは思わないの10~15%を圧倒している。(2)の辞任は当然かについても同様の傾向である。森発言が女性差別的であり、辞任すべきだという点については広範な国民的な合意があると言ってよいだろう。

ただし、文言を変えて、(3)発言は問題だが辞任するまでのことは無かった、にするとこれに賛同する人が30%弱存在する【1】。賛同しない人が40%程度いるので、それよりは少ないが、無視できる数ではない。ここから考えて、懐疑派がある程度は存在していることが示唆される。

【1】(2)と(3)の結果は矛盾していると感じる読者もいるもしれないが、人間の考え方は多様なので、このような一見して矛盾に見える結果は、アンケート調査でよくあることである。解釈はいろいろ考えられて、たとえば、”私個人としては辞任するまでのことはないと思うが、ことがここまで大きくなった以上、辞任は当然だ”と考えているのかもしれない。その他にも解釈が可能であろう。

図1

3.性別と年齢の効果

ここで注目すべきは、男女差があまりないことである。むろん、全くないわけではなく、(1)で森発言は女性差別かの問いにそう思うと答えた回答を見ると、男性は女性よりやや少なめで、男性の方が森氏に“寛大”である。しかし、その差は小さい。男性でもそう思うとややそう思うをあわせると62.9%に達し、そう思わない・あまり思わないの14.7%を圧倒する。森発言が差別的であったと考える人が圧倒的多数である点は、男性も女性も同じである。男女平等の思想は(深層意識はともかく)意見のレベルでは、いまや広く社会に浸透したと解釈できる。

ちなみに(3)でも差が無い。(3)は「発言は問題だが辞任するまでのことは無い」とする点で男性側に甘い見解になるが、これに賛同するのは男性30.5%はよいとして、女性も27.4%おり、あまり差が無い。男性と女性の意見が対立しているわけではないのである。

(4)~(10)については、数が多く分布を示すのは煩雑なので、まとめて平均値を示すことにする。そう思うを5点、思わないを1点として点数化し、回答者の平均点をとる(わからないは除く)。それを一覧にしたのが図2である。真ん中が3点なので、3点より大きければ「そう思う」が優勢で、小さければ「思わない」が優勢である。たとえば、(1)の「森氏の発言は女性差別だった」は男性3.8点、女性4.0点で3点を大きく上回り、賛成する者が優勢である。

ここで、(4)以下を見ると、ほとんどが3点近くに集中しており、賛成・反対が拮抗していることがわかる。(5)のみ賛成が多いが、これは設問の文言が一般論にとられてしまう設問ミスのせいと思われる。それ以外では拮抗が明らかである。謝罪しても許すべきではないと考える人もいれば、謝罪しても許されないのはおかしいと思う人もいる。森たたきはリンチのようで良くないと感じる人もいれば、森氏の追放は社会としての進歩の表れだと思う人もいる。黙っていた人も差別に加担したと考える人もいれば、そうは考えない人もいる。どちらもはっきりした多数派を形成しているわけではなく、同数程度の人が拮抗していることになる。森氏を辞任に追い込んだ過程をよしとする推進派と、疑問ありとする懐疑派はともに一定程度存在する。

図2

ここで、再度、男女間に差が無い点に注意されたい。男女が関わる問題では男性と女性の意見がずれることがよくあるが、ここではほとんど差が見られない。したがって、懐疑派になるか推進派になるかは、性別とは別の要因で決まっていると考えられる

別の要因とは何か。候補としてすぐ思いつくのは年齢である。今回の森発言では、古い日本の男尊女卑の思想が現れたとされ、価値観のアプデートが必要という声もあった。もし古い価値観か新しい価値観かの違いであれば、世代によって意見の差があってよさそうなものである。そこで年齢別に見て見よう。図3は図2と同じ平均値を回答者の世代別に計算したものである。図の4本のバーは上から順に20代、30代、40代、50代である。4本のバーが一貫して低下あるいは上昇していれば、懐疑派と推進派の差は世代の違いのためと見なせる。

図3

図3を見ると一貫して低下、あるいは上昇している項目がほとんどない。(4)~(10)についてはバーはでこぼこで一貫した傾向は皆無であり、世代による影響は見られない。例外的に世代の効果がみられたのは(2)と(3)であるが、これは方向が通常の予想と逆になっている。(3)でいえば、「発言は問題だが辞任するまでのことはなかった」と考えている人が多いのは50代の中高年層ではなく、20代の若年層である。若い人の方が森発言に寛大となっており、価値観のアプデートという話とはあわなくなる。年齢で一貫した説明をすることは困難であり、懐疑派と推進派を決めているのが年齢だとは言い難い。

4.保守・リベラルと言論の自由

では、懐疑派と推進派を決めているものはなにか。二つの要因を考える。ひとつは保守とリベラルという思考姿勢の違い、もうひとつは言論の自由と正義のバランスのとり方の違いである。

まず、保守とリベラルの違いから考えよう。ネット上に少数ながら見られる懐疑派は保守論客であることが多い。保守は歴史的経験に知恵が含まれると考え、漸進主義をとろうとする。リベラルが普遍的な理想を掲げてそこに一挙に向かおうとする時、その性急さからくる危険性を指摘してブレーキをかけるのが保守の役割である。したがって、男女平等という目標は良いとしてもそれへ向かうやり方が過激であるとして保守的な人が懐疑派になることは十分考えられる。

これを実証的に確かめてみよう。そのためには、回答者を保守とリベラルに分ける必要がある。ただし、あなたは保守かリベラルかと直接尋ねると、わからないと答える人が大量に出てうまくない。そこで、保守とリベラルで意見の分かれそうな9個の争点を用意し、賛否を尋ねて、そこから回答者の保守・リベラルの傾向をつかむことにする。9個の争点は下記のとおりである。

*(1)憲法9条を改正する

  (2)社会保障支出をもっと増やすべきだ

  (3)夫婦別姓を選べるようにする

  (4)経済成長と環境保護では環境保護を優先したい

  (5)原発は直ちに廃止する

  (6)国民全体の利益と個人の利益では個人の利益の方を優先すべきだ

  (7)政府が職と収入をある程度保障すべきだ

*(8)学校では子供に愛国心を教えるべきだ

*(9)中国の領海侵犯は軍事力を使っても排除すべきだ

賛否を7段階で尋ねて1点から7点まで点数をつけ、その平均値をその人の政治傾向とする(保守・リベラルの方向をあわせるため、(1)(8)(9)は点数の方向を逆転させる)。そのうえで全回答者を中央値で二分することで、保守とリベラルに区分する。この方法はすでに筆者が別目的で試みてそれなりに有効だった方法である。【2】

【2】田中辰雄、2020.01.07 「ネットは社会を分断しない――ネット草創期の人々の期待は実現しつつある」https://synodos.jp/society/23196

この方法で回答者を保守とリベラルに分けた時の森辞任事件への意見は、図4のとおりである。予想したとおり、保守とリベラルで回答に差ができている。たとえば(4)の「謝罪しても許すべきではない」はリベラルの回答者は3.4で賛同する人が多数派であるが、保守の回答者では2.7でむしろ少数派である。(8)の「森氏の追放は社会としての進歩である」もリベラルの回答者では3.5で多数意見であるが、保守の回答者では2.9で賛否が相半ばする。これらの差は統計的にも有意であり、保守とリベラルの違いが、推進派と懐疑派をつくっていたと解釈できる。

図4

次に言論の自由と正義のバランスについて考えよう。言論の自由と正義を対比させるのは奇妙に思えるかもしれない。しかし、強い正義の観念があるとき、その正義に反する意見には言論の自由を認めないという主張はしばしば見受けられる。ヘイトスピーチを禁止するというのがその典型である。言論の自由を認めないと意見の交換が出来ないので、相手の意図を理解することはできなくなり、むしろ相手を沈黙させる、あるいは社会から退場させることを目的とすることになりやすい。

これに対して言論の自由(あるいは表現の自由)に最高の価値を置く立場が考えられる。この場合、どのように下劣な考えでも持つことは自由であり、発言も許される。悪しき考えがあったとしてもそれは議論の過程で淘汰されていくものであり、最初から存在を否定することはしない(思想の自由市場)。言論にはあくまで言論で対抗し、理解と説得、支持の多寡で競い合うべきで、意見が異なっても退場はもとめない。

森氏の女性差別的な発言に対しても、正義をかかげて追い詰めるか、それとも言論の自由の枠内において議論するかの二つの対処が考えられる。それぞれが推進派と懐疑派を形成したというのがここでの仮説的な理解である。ちなみに、冒頭であげた穏健なフェミニストの「ろくでなし子」氏は保守ではないが表現の自由の信奉者であり、言論の自由の立場から今回の経緯に疑問を呈していたと解釈することができる。

このような理解が妥当かどうかをアンケート調査で見てみよう。そのためには回答者が言論の自由と正義のどちらを重視するかを調べる必要がある。やはり正面からの問いでは趣旨が理解されにくいので、保守リベラルの時と同様に、この問題に関連する意見を複数示して、そう思うか思わないかを答えてもらい、そこから指数をつくる。【3】

【3】アメリカでの言論の自由についての調査でも複数の文言を用いて尋ねている。たとえば次を参照。

Thompson Center on Public Leadership, in partnership with the University of Wisconsin Survey Center 2021/01 “The First Amendment Under Stress: A Survey of UW-Madison Students’ Views on Free Speech and Religious Liberties”

https://thompsoncenter.wisc.edu/wp-content/uploads/sites/509/2021/01/Thompson-Center-First-Amendment-Survey.pdf

用意したのは次の10個の意見である。言論の自由に最高の価値を置く立場には星印をつけ、より高い価値(正義)のためには言論の自由を制限することもあってよいとする立場は無印にしてある。

*(1)どのような下劣な意見でも持つのは自由であり、また発言も出来る社会であるべきだ

  (2)差別的なことを言う人に言論の自由は無い

*(3)言論には言論で対抗すべきであり、それ以外の方法を使うべきではない

  (4)ヘイトスピーチを罰則つきで禁止する法律が必要だ

*(5)テレビの放送禁止用語は表現の自由を奪っており嘆かわしい

  (6)天皇を侮辱する表現は規制されるべきだ

  (7)議論の目的は間違った考えの人を打ち倒すことだ

*(8)議論の目的は相互理解であり、相手を倒すことではない

*(9)不愉快きわまりない考えの相手とも共存するのが自由な社会だ

  (10)間違った考えの人には再教育をうけさせ、考えを改めさせるべきだ

なお、(7)では保守側の正義をとりあげた。言論の自由を制限しようとするのはリベラル側だけではなく、保守側でもあり、天皇への侮蔑表現の禁止はその代表例である。【4】

【4】(6)の天皇の事例は、今回の森発言の事件でとりあげるには異質で唐突と感じる人もいるかもしれない。その場合(6)を外しても良いが、外しても定性的にはほぼ同じ結果が得られる。

この10個の意見に、そう思うから、思わないまで5段階で答えてもらい、その平均値を取る(星印の付いた項目では方向を逆転させる)。その中央値で二分して言論の自由派と正義派にわけ、そのうえで森辞任騒動への感想を見たのが図5である。青いバーが正義派で赤いバーが言論の自由派である。

これを見ると、バーにはかなりの差があり、森辞任騒動について、言論の自由派と正義派の間に見解の差があることがわかる。例えば(4)の「謝罪しても許すべきでない」では、正義派は3.3で賛同が優勢であるが、言論の自由派では2.8であり反対がやや優勢である。(6)の「この事件で黙っていた人も差別に加担したと思う」に賛同するのは正義派では3.3で多数派になるが、言論の自由派では2.9で賛否が拮抗する。それ以外の多くの意見についても0.4ポイント程度の差があり、すべて統計的に有意な差である。言論の自由を重視する人が懐疑派、正義を重視する人達が推進派を形成する傾向が見て取れる。

図5

5.まとめ

最後にまとめの意味でここまでの知見を一枚のグラフにまとめよう。ここまで見てきた4つの類型比較のグラフ、すなわち、男女別、世代別、保守・リベラル別、言論の自由と正義の別について、引き算したときの値の差を一つのグラフにまとめる。図6がそれである。たとえば一番上の0.23は、図2の一番上の2本のバーの値の差である。すなわち、「森氏の発言は女性差別だった」という意見について、男女間で0.23ポイントの感想の差があったことを意味する。図5の4本の棒は上から順にオレンジ色が「女性-男性」の差、黄色が「40代以上-30代以下」の差、青色が「リベラルー保守」の差、水色が「正義派-言論の自由派」の差を表す。このバーが右左方向どちらでも大きいほど、その要因が大きな決定要因となっていることを示す。

この図を見ると、青色と水色のバーが傾向的に大きい。0.3から0.5程度に達する違いを生みだしており、オレンジと黄色のバーすなわち男女と世代の要因を上回る。(3)で年齢(黄色)だけが飛び出ているが、これは先にのべたように方向が逆のケースである。全体として、青と水色のバー、すなわち保守・リベラルの要因と、言論の自由と正義の要因が、推進派と懐疑派の違いを生みだす主体となっていると言ってよいだろう。

図6

本稿の知見を要約する。森発言が女性差別的である点については6~7割の人が同意しており、広い範囲の合意がある。ただし、どれだけ厳しく対応すべきかについては見解の相違がある。まず、女性差別にはあたらないという人が1割強おり、次に問題ではあるが辞任にまではあたらないという人もいる。辞任すべきと言う人が多数おり、さらに辞任でも済まず、当人以外の人の責任も追及する人もいる。

このような硬軟の連続的なグラデーションでどこに位置するかを決めているのは男女の別ではなく、年齢でもない。男性と女性に分けても、また年齢で分けても意見分布にあまり大きな違いが無いからである。したがって、今回の事件を、男性視点と女性視点の対立、あるいは古い価値観と新しい価値観の対立と見るのは的確ではない。より明瞭な対立軸は、保守とリベラル、言論の自由と正義という対立である。男女平等を目標とすることは良いとして、それを急進的に進めるか漸進的に進めるか、あるいは正義の旗の下に進めるかそれとも言論の自由の枠内に収めるかの違いである。

男女差別の無い世界は誰もが願うことである。それにもかかわらず今回の森辞任劇に懐疑的な見解が見られたのは、ことがあまりに急だったためということもあるが、それに加えて、自由な言論が脅かされたような気持ちになる人が出てきたためであろう。

プロフィール

田中辰雄計量経済学

東京大学経済学部大学院卒、コロンビア大学客員研究員を経て、現在慶應義塾大学経済学部准教授兼国際大学GLOCOM主幹研究員。

編著に『著作権保護期間―延長は文化を振興するか?』、「フェアユース導入はコンテンツ産業にプラスかマイナスか」、「クリエイター側は著作権保護をどうみているか―日米国際比較―」などがある。

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